履行の本は項目毎の仕分けや図式がないのとドライな解説と膨大な過去問しか出してないので参考書ではない。そこで!参考書は自分で作ろうということで、有志みんなで作る最強の解説wiki!

平成28回第2回
試験種別:線路
試験科目:設備管理

問題?
解答?


問1

(1) ア: 1[Gbit/s] イ:TDM ウ:娃味味稗(Logical Link ID) エ:ィ庁贈

(2)
(i)
  Ю
 ◆Ц蹇.侫蛋任篭折率を小さくする、ゲルマニウムは屈折率を大きくする
 :正
 ぁЮ
(ii)
A 正
B 誤 交差はしない
C 誤 SZ撚りは、撚りの回転方向をあるピッチで交互に反転させている

(iii)
仝蹇О貳未貌馭垣を上げるために難燃剤の充填量を増やすと樹脂の強度が低下する。




(iv)
誤:アスベストはRoHS指令対象物質にはあてはまらない。
http://eudirective.net/rohs201107/rohs1020150604.h... を参照
誤:ポリエチレンとポリプロピレンが逆

誤:「サーマルサイクル」の説明

問2

(1) ア:Ω入出力レベル イ:Q値 ウ:1中継区間 エ:静電容量

(2)
(i)
誤 3号 → 5号
[追記]3号マンホールの取付管路条数は最大9条であり、それ以上の号数のマンホールの取付管路条数は10条以上。




(ii)
A 正
B 正
C 誤

(iii)
誤 一般に硬質塩化ビニル管を使用するが,橋梁構造及び環境に応じて鋼管を使用する場合もある
誤 硬質ビニル管の支持間隔は、鋼管と比較して狭い。橋梁管路では硬質ビニル管とし、橋台際や橋梁の構造上、必要とする支持間隔が確保できない場合は鋼管を使用。

誤 プレートガーダ橋 → トラス橋

(iv)



誤:1次覆工は外側、2次覆工は内側

問3

(1) ア:スクリーニング試験 イ:G収縮チューブ ウ:屈折率整合剤 エ:┘侫Д襦璽

(2)
(i)

誤:ブリッジタップの先端部分は切断されたままで、短絡していないため、ループ抵抗は発生しないが、切断面で信号が反射するため、ADSL回線に影響を及ぼす。



(ii)
A 誤 インピーダンスが下降し、雷サージ電流を大地に流す機能を有している
B 誤 個別接地より共通接地のほうが望ましい
C 正

(3)
(i)
誤 1.31[μm] → 1.65[μm]

誤 心線対照は必要 図面と現地が異なる場合があるため
誤 最小許容半径15[mm]の光ファイバにおいても使用できる

(ii)


誤 光ファイバストリッパ → ケーブルカッタ
正しくは「光ファイバカッタ」、「ケーブルカッタ」は一般的なケーブルの切断に用いる。
誤 WBケーブルはWBテープが吸水、膨張し水ばしりを防ぐもの

問4

(1) ア:総括安全衛生管理者 イ:^汰完儖会 ウ:ず邏伴臟ぜ圈.─Л4R法

(2)
(i)
A 正
B Cの説明が運用アベイラビリティ
C Bの説明が固有アベイラビリティ

(ii)
A 正
B 正
C 誤 DFRではスクリーニング、エージングが有効

(3)
(i)
MTBF=総動作時間/故障回数
2000/4 = 500
よって500時間

(ii)
信頼度R=e^-λt
λ=1/MTBF
より

装置B1の信頼度をRb1
装置B2の信頼度をRb2
とすると

Rb1 = e^-200/2000
= e^-0.1
=0.90

Rb2 = e^-200/5000
= e^-0.04
=0.96

装置B1と装置B2を並列した信頼度を求めるので
1-{(1-Rb1) * (1-Rb2}
=0.996

よって99.6%

問5

(1) ア:POP over SSL/TLS イ:‘Г濛罅.ΑЛ娃丕錬弌。癸紕罍錚鬘紂。咤唯圍弌.─ЛΓ咤唯圍弌。腺妝圍

(2)
(i)


誤 秘匿する必要はない


(ii)
誤 IPスプーフィングは、IPアドレスを詐称する行為
誤 バナーチェックの説明
[追記] NAPTとは、1つのグローバルIPアドレスを複数の端末で共有するためのネットワークアドレス変換技術の1つ。TCP/UDPのポート番号も含めて変換。
誤 ポートスキャンの説明



(iii)
誤:矢線は作業の日数に比例せず、日数は数字で表される。
誤 クリティカルパスは複数存在しても構わない
誤 考慮する必要がある


(iv)
誤 設備保有者が認定電気通信事業者(事業者)に設備の一部を提供する場合において、設備保有者及び事業者が遵守すべき標準的な取り扱い方法をまとめることにより、事業者による線路敷設等の円滑化を図り、超高速インターネットの整備に不可欠な光ファイバ網の整備等を推進し、もって利用者の利益、国民の利便の向上に資することを目的とする。
誤 線路を設置するために使用することができる設備の設備保有者には電気通信事業者、電気事業者、鉄道事業者その他の公益事業者が、空中線を設置するために使用することができる設備の設備保有者には電気通信事業者がそれぞれ該当するものとする。

誤 設備保有者は、設備の提供に係る条件等をあらかじめ公表する。なお、公表すべき条件等は、このガイドラインで規定する。(透明性の原則)

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