否定派の主張

東京裁判に提出された埋葬報告は事件後10年を経て作られた物で信憑性が低い。特に崇善堂が事件後4ヶ月で11万余を埋葬したという崇善堂の報告を信用することは不可能である。(田中正明『南京事件の総括』pp190-199)

反論

崇善堂はその埋葬数が紅卍字会の3倍近いこと、特に4月の埋葬数が急増していること、日本側資料、安全区国際委員会資料に登場しないこと、資金が不明なことなどが疑問視されている。

紅卍字会の資料も崇善堂の資料も、実は当時のままで保管されていたのではなく、戦後になって散逸した資料を探しだし、残ってい資料だけで復元したものである。崇善堂自体が存在しており、埋葬活動を行っていたこと自体はいくつかの書簡などで疑いようがない。4月において10万2000体と埋葬数が急増しているが、その明細が失われ、埋葬作業の実態は明らかでない。これは資料が完全でないのでいたしかたないが、この崇善堂の埋葬を否定し、捏造などとすると、実態と合わなくなる。なぜなら、南京戦における、遺棄死体は2月30日の朝日新聞が8万4000体(上海派遣軍発表)であり、紅卍字会他の埋葬団体の埋葬数を合わせても6万人程度であり、埋葬数が足りないのである。

埋葬急増の実態については、4月以降は城外の激戦地を含み、大量の戦死体を含むことは間違いがない。これらの埋葬については付近住民の協力の下に、収棺や筵も省略し、現地の菜園などにおいて粗略な埋葬を行ったものと考えられる。また、南京城の外郭陣地にはおびただしい数の塹壕や、防空壕、戦車壕が堀めぐらされていた。それらを利用することによって集団埋葬がはかどったと考えられている。

埋葬団体として日本側や安全区国際委員会に知られていなかったことであるが、すべての埋葬団体が知られていたわけではない。むしろ日本側は死体の埋葬に対しては資金援助も熱心とはいえず、それほど関心を抱いていたとは思えない。

たとえば埋葬に要する資金であるが、特務機関資料によれば、1938年4月前後(3月下旬〜4月上旬)まで特務機関は紅卍字会に対して一切の埋葬経費を負担しておらず、紅卍字会は独自の資金のみでこの時期まで埋葬を行っていた事実が明らかになっている。紅卍字会同様、慈善団体である崇善堂が資金の続く限り埋葬活動を行ったことは自然なことと思われる。活動狭小とか、資金援助を求めたとの記録があるが、それはむしろ埋葬活動に力を使い果たした結果と考えられる。
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