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背景

オスマントルコの台頭と新航路

15世紀に入るとモンゴル勢力が衰退し、新たに台頭したオスマン朝トルコが、1453年、ビザンツ帝国を滅ぼし、ヨーロッパと東洋の中間に君臨した。オスマン朝トルコは、官僚制度と精強な軍隊を整えて、この地域に強力な支配権を確立すると、東西交易を独占して交易品に高い関税をかけるようになった。その後、地中海にも勢力を伸ばしてイタリア商人に圧力を加えるようにもなる。

従来に代わる交易ルートが必要とされるようになったヨーロッパではあったが、ルネッサンスの浸透によって科学技術が進歩し、地理学が発展し、羅針盤も伝来し、さらに外洋航海に耐えうる頑丈なキャラック船やキャラベル船が建造され、海外進出への技術的ハードルはクリアされていた。

15世紀半、ポルトガル・スペイン両国は、イベリア半島からイスラム勢力を駆逐しレコンキスタを達成しつつあった。かってイスラムに支配されていた両国は、激しい敵愾心から民族主義が高揚し、他のヨーロッパ諸国に先駆けて王を中心とした中央集権制度が成立した。新たな交易ルートの確保、イスラム勢力の駆逐、強力な権力を持つ王の出現、そして航海技術の発展。ポルトガル・スペイン両国は、こぞって海に乗り出していった。

初期の航海では、遭難や難破、敵からの襲撃、壊血病や疫病の感染などによって、乗組員の生還率は20%にも満たないほど危険極まりなかった。しかし、航路が開拓される度に新しい国土が加えられ、交易品による利益も莫大であることが証明された。健康と不屈の精神、そして才覚と幸運に恵まれれば、下層民や貧者であっても一夜にして王侯貴族に匹敵するほどの名声と富が転がり込んだ。こうした"早い者勝ち" の機運が、貴賎を問わず人々の競争心を煽り立て、ポルトガル・スペイン両国を中心にヨーロッパに航海ブームが吹き荒れるようになった。

さらに ローマ教皇も海外進出を強力に後援した。15世紀初頭から宗教改革の嵐に晒されていたカトリック教会は、相次いで成立したプロテスタント諸派に対抗するため、新たな信者獲得を必要としていた。強固なカトリック教国であるポルトガル・スペイン両国の航海に、使命感溢れる宣教師を帯同させ、両国が獲得した領土の住民に布教活動を進めさせた。

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ルネサンス

ルネサンスの時代は明るい時代ではなく、ペストの流行や(マキアヴェッリが『君主論』を著したことで知られるように)政争、戦乱の続く波乱の時代であった。文化を享受していたのも宮廷や教皇庁など一部の人々に過ぎず、魔術や迷信もまだ強く信じられていた。

一般に活版印刷術、羅針盤、火薬をルネサンスの三大発明と言う。この3つの技術が、ルネサンス期以降の西欧において大きな役割を果たしたことは事実である(ルネサンス自体を生み出した訳ではない)。ただし、羅針盤と火薬は、すでに中世から存在していたし、西欧で独自に発明されたものではないので、「三大発明」という言葉は必ずしも適切ではない。むしろ、外界から伝わったこれらの技術を改良していったところに、その歴史的重要性がある。

フランシス・ベーコンの『ノヴム・オルガヌム』129に印刷術・火薬・羅針盤の3つが世界を変革した、という記述がある。
ヨハネス・グーテンベルクによる活版印刷術(1450年頃)の普及まで、書物といえば写本であり、文字通り写字生によって一字一字写されるもので、時間と手間がかかり、高価なものであった。活版印刷術により、写本とは比較にならないほど大量の刊行も可能になった。印刷物も初期にはまだ高価なものであったが、次第に低価格化して知識の普及を促し、人文主義や自然科学の興隆を助けた(15世紀の出版物についてはインキュナブラの項も参照)。また、16世紀の宗教改革運動が展開するうえで、印刷されたパンフレット類が大きな役割を果たした。

活版印刷術が西欧内で独自に発明されたものであるのに対し、羅針盤と火薬は、他世界から移入されたものである。火薬は中国で発明され、その知識はイスラム世界を経由して、ヨーロッパに齎されたらしい。火薬を用いた兵器の開発によって、西欧世界の戦力は増大した。羅針盤もまた中国で発明され、イスラム世界を経由して、ヨーロッパに伝わった。これによって、航海術は著しく発達し、大航海時代が始まった。

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宗教改革

宗教改革(しゅうきょうかいかく)とは、中世末期におけるキリスト教世界における教会体制上の革新運動である。ルターの贖宥状批判がきっかけとなり、以前から指摘されていた教皇位の世俗化、聖職者の堕落などへの信徒の不満と結びついて、プロテスタントの分離へと発展した。

イングランドのウィクリフやベーメンのフスらの聖書主義者やサヴォナローラらが行ったローマ教会の批判が、先駆的運動ともみなされる。一方で人文主義者による聖書研究が進んだために起こった「原始キリスト教精神に帰るルネサンス的運動」として捉える立場もある。

ルターによるルーテル教会、チューリッヒのフルドリッヒ・ツヴィングリやジュネーヴのカルヴァンなど各都市による改革長老教会、ヘンリー8世によって始まったイギリス国教会などが成立した。また、当時はその他に再洗礼派(今日メノー派が現存)など急進派も力を持っていた。
イングランドの宗教改革
イングランドでは、ヘンリー8世の離婚問題が改革の直接原因で、政治的・経済的な動機も強い。ヘンリー8世は、教皇権と分離したイギリス国教会(アングロ・カトリック)を設立し、新たに教会組織を作ろうと図った。これに反対した大法官トマス・モアは処刑された。のちヘンリー8世はローマ・カトリックの修道院を多数廃止し、その財産を没収して、国庫へと入れた。

ヘンリー8世ののちメアリー1世はカトリック教会を復活させるが、これは、国教会信徒への弾圧を伴ったため強い反発を招いた。メアリー1世の後を継いだエリザベス1世は対スペイン政策などから再びイングランド国教会を国教とし、イングランドにおける国教会の優位が確立した。


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宗教戦争

ドイツ、フランスなどではカトリック勢力とプロテスタント勢力が相争い、凄惨な闘争を繰り広げた。

カッペル戦争(スイス、1529年・1531年)
シュマルカルデン戦争(ドイツ、1546-1547年)
ユグノー戦争(フランス、1562-1598年)
三十年戦争(ドイツ、1618-1648年)
オランダ独立戦争

対抗改革(対抗宗教改革)運動
カトリック内部でも改革の必要性は認識されていたが、プロテスタント運動が引き金となり、カトリック教会ではトリエント公会議を開催した。また、他を非難するよりまず自ら戒め、規律正しい宗教生活しようとイグナチウス・ロヨラやフランシスコ・ザビエルらが中心となりイエズス会が設立された。イエズス会はその後、キリスト教の大分裂を防ぐべく欧州各国に勢力を伸ばし、非ヨーロッパ諸国への布教活動を行った。(→対抗改革)
宗教改革年表
15世紀以前
14世紀 ウィクリフの改革(イングランド)
1415年 フス処刑
1419-1436年 フス戦争(フス派が神聖ローマ帝国皇帝と争う)
1494-1498年 サヴォナローラの改革(フィレンツェ)

16世紀
1516年 エラスムス『校訂版 新約聖書』刊行 
1517年 ルターの「95ヶ条の論題」(ドイツの宗教改革始まる)
1520年 ルター『キリスト者の自由』(信仰義認説の確立)
1521年 ルターのヴォルムス帝国議会への召喚、ヴァルトブルク城に遁れる
1524年 エラスムス『自由意志論』(ルターと論争)
1524-1525年 ドイツ農民戦争
1526年 シュパイエル帝国議会でルター派を容認
1527年 ローマ略奪
1529年 シュパイエル帝国議会でルター派を再禁止
1529・1531年 カッペル戦争(スイス)
1534年 檄文事件(フランス)
1534年 イグナティウス・ロヨラらによりイエズス会設立
1536年 カルヴァン『キリスト教綱要』刊行、ジュネーヴで改革に協力(-1538年)
1536年 ヘンリー8世、国王至上法を公布(イングランド)、これを批判したトマス・モアは翌年刑死
1541年 カルヴァンがジュネーヴに戻り神権政治を行う
1545-1563年 トリエント公会議
1546-1547年 シュマルカルデン戦争(ドイツ)
1553年 神学者ミシェル・セルヴェが火刑になる(ジュネーヴ)
1555年 アウグスブルクの和議
1562-1598年 ユグノー戦争(フランス)
1568年 ネーデルラント諸州の反乱(オランダ独立戦争)
1572年 サン・バルテルミの虐殺(フランス)
1598年 ナントの勅令(フランス)

17世紀
1618-1648年 三十年戦争(ドイツ)

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絶対王政

絶対王政(ぜったいおうせい、absolute monarchism)とは、王が絶対的な権力を揮う政治の形態を指す。単に絶対主義とも言われる。

歴史的に、中世までの諸侯や貴族、教会の権力が地方に乱立し、分権的であった状態から王が強大な権力を持って中央集権化を図り、中央官僚と常備軍(近衛兵)によって国家統一を成し遂げた時代に特徴的であった政治形態を指す。かつて、マルクス主義においては封建主義社会から資本主義社会への過渡期に現れたと位置づけられ、近年は社団国家などの概念を通じて説明されることが多い。

一般的に「絶対王政期」「絶対王政の時代」とは、西欧における市民革命以前の時代を指す。おおよそ16世紀から17世紀にかけて到来し、イングランドのテューダー朝、フランスのブルボン朝、スウェーデンのヴァーサ朝・プファルツ朝の時代などが挙げられる。とりわけ、ブルボン朝の時代がその典型例とされ、1615年から1789年まで、身分制議会である三部会が召集されなかった。これは諸侯の権力の低下と、国王の権力があらゆる権力に優先した事を示している。フランス王ルイ14世が言ったとされる「朕は国家なり(L'était, c'est moi)」という言葉は、この状況を端的に表現しているとされた。

ただし、実際には王権が絶対であったわけではない。王権の絶対性は、貴族・ギルドなど特権を有する諸団体(社団)が統治に協力することで成立していたが、彼らは常に従順な協力者ではなかった。例えば、イングランドではマグナ・カルタに基づく議会の課税承認権を盾として財政的な制約に悩まされ続け(ただし、議会側の抵抗も当初は保守的な封建主義的な見地からのものが主であった)、またフランスで免税特権の剥奪をルイ16世が図った際には、彼らは再び身分制議会である三部会を開催し、自らの特権擁護のために王に反発している。このことが、社団の解体をもたらすフランス革命へとつながったのは皮肉であった。

当初、この「絶対王政」を正当化するような、明文化された法があったわけでは無い。しかし、後に王権神授説や自然法思想に基づく社会契約論などが示され、絶対王政を肯定化する試みがなされた。とはいえ、自然法思想に基づく社会契約論からは、王権の絶対性に異を唱えるジョン・ロックといった思想家も現れ、市民革命を擁護する論理的基盤が作られることにもなる。

又、17世紀から18世紀にかけてエルベ川以東でも、絶対主義国家を樹立した西欧への対抗上から「絶対王政の時代」が始まり、当時西欧で流行していた啓蒙主義思想と結びついて、啓蒙専制君主が出現した。プロイセン国王フリードリヒ2世が言ったとされる「国王は国家第一の僕」という言葉は、人権思想や市民権思想が発達した啓蒙主義と結びついた啓蒙専制君主像を端的に示している。

「絶対王政」の時代において、国王は当時の身分制社会の枠組みに縛られながらも、諸侯の第一人者という立場から脱却して、各特権団体を従わせることに成功した。また、絶対王政を通じた中央集権国家の形成は、後に続く国民国家の形成に大きく寄与した。

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オランダ独立戦争

オランダ独立戦争(-どくりつせんそう)は、ネーデルラントのプロテスタント勢力が、カトリック国スペインの支配から脱するため起こした反乱を指す。宗教戦争の側面を持つ。1568年から1648年まで、停戦期間をはさんで80年間続いたため、八十年戦争ともいわれる。
前史
15世紀にネーデルラント(現在のオランダ・ベルギー)はブルゴーニュ公国の一部となる(ブルゴーニュ公爵領ネーデルラント)。この頃のネーデルラントは毛織物生産により経済的先進地となり、ヘント(ガン、ゲント)、アントウェルペンなどの富裕な都市を生みだしている。しかし1477年にブルゴーニュのシャルル突進公が戦死すると、一人娘のマリーは後の神聖ローマ皇帝マクシミリアン1世と結婚し、ネーデルラント地域はハプスブルク家の所領となった。

神聖ローマ皇帝カール5世はネーデルラント17州すべての主権者として専制政治を行い、カール5世退位後ハプスブルク領がオーストリア系とスペイン系に分れると、ネーデルラントはスペインの支配下に入った。

独立戦争
ネーデルラントではプロテスタントのカルヴァン派などが広まっていたが、カトリックのスペイン王フェリペ2世は厳しい異端審問を実施してプロテスタントを弾圧した。このためネーデルラント諸州は1568年、有力貴族オラニエ公ヴィレム1世(1533 - 1584年)を先頭に、スペインに対する反乱を起こした。

1576年のヘントの和約ではカトリックとプロテスタントの融和が図られたが、1579年には北部7州でユトレヒト同盟が結ばれ、スペインとの対決姿勢を見せた。南部の州はカトリック派のパルマ公アレッサンドロ・ファルネーゼに制圧されていき、1585年にアントウェルペンが陥落した。南部ネーデルラントはカトリックの勢力が強く、スペインの支配下に留まることになった(おおよそ現在のベルギー)。一方、オラニエ公ウィレムもスペインによって暗殺(1584年)されるが、1581年、プロテスタント側はフェリペ2世の統治権を否認する布告を出し、1600年頃までに北部7州はネーデルラント連邦共和国として実質的に独立を果たした。

戦争の終結
共和国が成立してもスペインとの戦争は終わらなかった。ネーデルラント連邦共和国は1602年、連合東インド会社(オランダ東インド会社)を設立してアジアに進出し、ポルトガルから香料貿易を奪取して、世界の海に覇を唱えた。このため貿易の富がアムステルダムに流入して、17世紀の共和国は黄金時代を迎えることとなる。1609年にはスペインとの12年停戦協定が結ばれた。1621年に停戦が終わると、独立戦争はヨーロッパ全体を巻き込んだ三十年戦争にもつれ込んだ。1648年、三十年戦争を終結させたヴェストファーレン条約(ウェストファリア条約)の一部であるミュンスター条約で、スペインはネーデルラント連邦共和国の独立を正式に承認し、ようやく80年にわたる戦争が終結した。


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重商主義

重商主義(じゅうしょうしゅぎ、mercantilism)とは、国家の産業として商業を特に重要視した経済思想および経済政策の総称。

15世紀半ばから18世紀にかけてヨーロッパで絶対主義を標榜する諸国家がとった政策である。資本主義が産業革命によって確立する以前、王権が絶対主義体制(常備軍・官僚制度)を維持するため、国富増大を目指して行われた。初期の重金主義と後期の貿易差額主義に分けることができる。チャイルド、クロムウェルやコルベールらが代表者。

いずれにも共通しているのは、「富とは金(や銀、貨幣)であり、国力の増大とはそれらの蓄積である」と言う認識であった。植民地からの搾取、他国との植民地争い、保護貿易などを加熱させたが、植民地維持のコストの増大や、国内で政権と結びついた特権商人の増加などが問題となり、自由経済思想(現代では古典派経済学と呼ばれる)の発達を促すもとになった。

日本においては江戸時代中期の政治家、田沼意次がその先駆者として挙げられている。

重金主義

重金主義(じゅうきんしゅぎ、bullionism)とは、貴金属のみを国富として、その対外取引を規制し流出を防止し、同時に対外征服や略奪、鉱山開発を推し進め、国富たる貴金属を蓄積させようとする政策。16世紀のスペイン、ポルトガルの代表的な政策で、のちフランス王ルイ14世に仕えた財務総監コルベールがとった経済運営(コルベール主義)が有名である。ブリオニズム。

貿易差額主義

貿易差額主義(ぼうえきさがくしゅぎ)とは、輸出を進めて輸入を制限することにより国内産業を保護育成し、貨幣蓄積をはかる政策。重金主義が国家間での金塊等の争奪や私掠船(官許の民間掠奪船)の横行、相互の輸出規制合戦の様相を呈したのに対し、貿易の差額による国富(ここでは貴金属)の蓄積が主張された。イギリス東インド会社の係官トマス・マン(19世紀の作家T・マンとは別人)が主張、イギリス重商主義の中心的な政策となる。


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