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ツィリリア共和国は南方大陸アウストラリス州に位置する共和制国家。
北でモンテルナ連邦、北西で旧ゼーラント植民地、西でケープ連邦、南西でライム自由国、南で南方大陸自由地区、東で旧西ノルドニア共和国植民地と接している。
政権与党ツィリリア国家党によって、民主主義国家であることが広く喧伝されているが、ヘゲモニー政党制の一種に分類される独自の一党独裁体制が敷かれている。
また、現在まで存続する数少ない人間至上主義を掲げる国である。人間以外の種族は原則として入国を拒否している。
埋蔵する資源の種類、量ともにクバーニア共和国に次ぐ規模を誇り、国内経済の40%は資源産業に関連するという研究も存在する。

古来より、プーイラ人等の厳しい寒気に耐えることが出来る亜人が居住していたが、ノーデン大公国による植民地化が行われた際に総督によって入植者に優位な政策が取られた為に、緩やかな人口流出が始まった。
その後、1905年に各植民地に自治権を与えるレクルシャ憲章が制定されると、ツィリリア自治政府は更に亜人排斥の色を濃くしていった。
第二次世界大戦後、独立したツィリリア共和国の初代大統領アダムベルト・カーニャ率いる政権は秘密裏に人身売買や強制労働を始めとする強硬策を実施、1950年代には自由地区経由で小規模ながらも難民が発生し、これを見かねたマウサナ政府が救出作戦を行った。
政府は、1967年に国民に占める人間の割合が100%となったことを宣言した。

ノヴィ・スヴェト事変
初代大統領アダムベルト・カーニャの四期12年に及ぶ政権が終わり、二代目大統領ロンギン・トビアスの一期目が終わった1961年の総選挙直前に発生した事件。
当時、建設中の新都市ノヴィ・スヴェトでは亜人の強制労働が行われており極右勢力は迅速な亜人の排斥を、極左勢力は人間労働者の雇用が奪われているとして非難していた。
一方で国外においても、アルタイ帝国が支援する先住民主体の組織『聖戦旅団』が事態を把握し軍事行動の計画を立案していた。
1961年6月24日、現地の亜人労働者が暴動を起こすと『聖戦旅団』が同地を占領し、人間至上主義政権の打倒を叫んで、駐屯していたツィリリア国防軍第4大隊を奇襲した。
大統領ロンギン・トビアスは選挙対策会議を取り止め、迅速な対応を目指したが、十分な準備のないままに南極圏での大規模な軍事行動を行うことは困難であり、稚拙な対応は国内から大きな批判を受けた。

金環日政変
ノヴィ・スヴェト事変は8月に至るまで続き、大統領ロンギン・トビアスと彼が率いる保守党の支持は低迷を続けた。結果、総選挙は極左と極右の過激派政党の躍進という展開を見せ、保守党政権は崩壊するかに思われた。しかし、過激派政党は単独過半数をとれず、また互いに連立政権を拒んだために暫定的に保守党政権が続けられた。
事が動いたのは、10月31日。ツィリリアを含む南方大陸南部の一部で金環日食が観測された日のことである。
この日、極左政党『レーニア主義人民党』と極右政党『民族の目覚め』の一部議員と軍部が結託し、首都ゴラズスクの通信施設、兵舎、国会議事堂等を占領し、新たな『ツィリリア国家党』の成立と緊急事態に対応する新政権の成立を宣言した。
大統領ロンギン・トビアスを始めとした内閣を構成する大臣や、過激派政党の中でも極左と極右の連立を拒んだ有力者が次々と失踪。
一連の流れは新政権によって報道規制が行われていたために不透明ではあるが、この日を境に独裁政権の時代が始まったことは明白である。

ライム侵攻

一極集中型の個人崇拝独裁。国内の組織にツィリリア国家党が関わらないものは無い。

ツィリリア国家党が単独で全議席を獲得している。
これは選挙法が全議席の過半数を獲得した政党に残る全議席を与えることになっているためである。

ツィリリア聖教会は旧宗主国ノーデン大公国のシュラビエン聖教会から分離した教会である。WW2後、亜人に関する解釈についての対立が発生したことが主な原因とされる。
しかし、元来の聖教会は国家ごとに分けられるものである為にこの分裂は正常なもので深刻に捉える必要はないと言う主張も存在する。

6歳から12歳までの義務教育を中心とした、完全国営教育体制が敷かれている。この体制は私立校の存在を事実上不可能とするものであり、学校法人という区分が存在しない。
また、3歳以上の幼児保育も国立保育園、幼稚園によって行われている。こちらは義務ではないが、教育庁によって推奨されている。
ツィリリア共和国の教育方針で最も特徴的であるのが一貫した反亜人教育である。条件付けを利用した亜人への嫌悪感の植え付けは代表的なものと言える。また、体育の授業カリキュラムに狩猟の授業が含まれている。これは伝統文化の継承と一般市民の戦闘技能訓練を兼ねたものである。