売上原価は、売上高に対応する商品等の仕入原価又は製造原価であって、商業の場合には、期首商品たな卸高に当期商品仕入高を加え、これから期末商品たな卸高を控除する形式で表示し、製造工業の場合には、期首製品たな卸高に当期製品製造原価を加え、これから期末製品たな卸高を控除する形式で表示する。(注８)(注９)(注１０)
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企業会計原則の条文を、税理士、会計士、簿記検定試験等の理論問題対策に役立てられるよう、穴埋め形式のwikiで提供します。通勤、通学中の電車内や、休み時間などのちょっとした空き時間にご利用ください。
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企業会計原則
損益計算書原則
企業会計原則注解
- 〔注１〕重要性の原則の適用について
- 〔注１−２〕重要な会計方針の開示について
- 〔注１−３〕重要な後発事象の開示について
- 〔注１−４〕注記事項の記載方法について
- 〔注２〕資本取引と損益取引との区別について
- 〔注３〕継続性の原則について
- 〔注４〕保守主義の原則について
- 〔注５〕経過勘定項目について
- 〔注６〕実現主義の適用について
- 〔注７〕工事収益について
- 〔注８〕製品等の製造原価について
- 〔注９〕原価差額の処理について
- 〔注１０〕たな卸資産の評価損について
- 〔注１１〕内部利益とその除去の方法について
- 〔注１２〕特別損益項目について
- 〔注１３〕法人税等の追徴税額等について
- 〔注１４〕削除
- 〔注１５〕将来の期間に影響する特定の費用について
- 〔注１６〕流動資産又は流動負債と・・・
- 〔注１７〕貸倒引当金又は減価償却累計額の・・・
- 〔注１８〕引当金について
- 〔注１９〕剰余金について
- 〔注２０〕減価償却の方法について
- 〔注２１〕たな卸資産の貸借対照表価額について
- 〔注２２〕社債の貸借対照表価額について
- 〔注２３〕債権の貸借対照表価額について
- 〔注２４〕国庫補助金等によって取得した資産について
- 〔注２５〕営業権について
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