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１．

名実共に高齢化社会に突入した日本では、高齢者の増加に伴い、2割から3割に増えた健康保険の自己負担も、さらに増えると言われています。これは、健康保険そのものが、将来、国家財政の破綻によってどうなるか、予断をゆるさぬからです。役人の財政破綻の責任転嫁、その様な理由で、国民に健康への自己責任を教育、これから、ますます予防医学が喧伝奨励されることでしょう(しかし言うまでも無く、本来、健康は一義的には自己責任だと思います)。

一例として、昨年度、厚労省は一部ですが、機能性健康食品への規制を緩和いたしました。多分これは序章に過ぎません。これは、喧伝奨励される予防医学への理解が増すにつれ、病院へ行かぬ人を増やし、保険料を浮かす戦術で、国家財政の軽減を少なくする効果をもたらします。今回実施された規制緩和は、病院経営を擁護する医師会の手前上、大々的なものではありませんが、大手製薬メーカも参入しての"予防薬"的な健康食品製造販売は、これからますます熾烈を極めることでしょう。代替医療のほとんどは保険適用されませんが、代替医療を生業としている者にとっても、これは朗報です。今のところ、医師会以外は、予防医学様々となった感です。

もちろんこれは、役人の責任転嫁云々は別にして、私たち個人にとっても悪いことだけではありません。

予防医学を必要とする理由

２．
死因の60％を占めているがん、心疾患、脳血管疾患の3大生活習慣病も、その名の通り、生活習慣を改め、正しい知識をもってすれば、病気を防ぐことができるものですが、現実には、これらの生活習慣病や肥満は増加の一途を辿るばかりです。西洋医学、現代の医療システムはこうした病気の「治療」や「早期発見」には目覚しい進歩を見せてはいますが、「病気の予防」や「健康の質の向上」「再発防止」といった分野に関しては、手を施したくとも、おのずと限界があるのが現状です。
西洋医学分野では、日々、遺伝子レベルの研究をはじめ、新薬や治療法、治療器具などが開発されてはいますが、ガンなどの難病や身近には花粉症など、多くの病気で苦しむ方々を、根本から救えずにいます。

したがってこれからは、理由

１.で述べましたが、役人の責任転嫁云々は別にして、個人にとっても「予防」と言う自己防衛の時代と言えるでしょう。言い換えれば、健康の維持・増進・治療後の予後など、これらは、ますます個人の自己責任での対応が求められ、自らの健康は自ら守る「セルフケアライフ」を実行していく必要にせまられ、個人で健康を生きぬく、予防医学の智慧を持たなければならない現実を背負っています。

これからは、各人、一次予防ではどうすれば病気に罹らないようにするか、二次予防では病気に罹ってしまったら、どうすれば副作用が無く重症にならないようにするか、三次予防ではガンなどの場合のように、どうすれば手術後の再発を防止することが出来るかなど、早め早めの予防が必要でしょう。

・上記の理由で述べたとおり、時代は否応なく、治療医療一辺倒から、予防医学へと舵を切りました。この現象はなにも、日本の特別な事情によるだけのものではありません。世界の趨勢となるでしょう。特に欧米では最近、それは顕著です。