ロストベルグ同君連合王国（LUK）

　　　　　　　　　ロストベルグ同君連合王国　　　
　　　　　　　　Storbritannia Rostberg 　　　

基本情報
（国旗）　　　　　　　　（国章）
国の標語：Ja, vi elsker dette landet （ロストベルグ語：そうだ、我らはこの地を愛す）

公用語	ロストベルグ語
首都	バイエルトンホーテン首都特別市
最大の都市	バイエルトンホーテン首都特別市
政府
国王	ヴェンツェルコフ８世
国民議会議長	フィリプ・ゲオルギエフ
首相	ヘルッコ・メルタネン
国土面積
面積	878,596km²
水面積率	16.61%
人口
総計	2163万4426人（2023年度）
人口密度	24.6人/km²
GDP
自国通貨表示	合計　5兆9670億3232万ベックル
MER（為替相場表示）	合計　9031億3400万ドル１人あたり　52,456.066ドル
PPP（購買力平価表示）	合計　1兆38億1300万ドル１人あたり　57,665.272ドル
変遷
建国	2022年7月23日ロストベルグ同君連合王国成立

ロストベルグ同君連合王国（ロストベルグどうくんれんごうおうこく、ロストベルグ語: Storbritannia Rostberg）、通称ロストベルグは、北ヨーロッパのスカンディナヴィア半島全域に位置する立憲君主制国家である。首都は半島南端部に存在するバイエルトンホーテン・フィヨルドの奥に形成された港湾都市のバイエルトンホーテン。東に東ロストベルグ連邦国（2022年同君連合）、オロチゲン連合王国と国境を接している。また、バルト海を挟む形でバルト三国やポーランドとも接している。汎北欧主義（汎スカンディナヴィア主義）を基軸とする北欧連合に加盟中である。地理としては国土は南北に細長く、海岸線は北大西洋の複数の海域、すなわちスカゲラック海峡、北海、ロストベルグ海およびバレンツ海に面している。海岸線には、多くのフィヨルドが発達する。このほか、本土から約1,000キロ離れた北大西洋上のヤンマイエン島は固有の領土の一部として領有され、スヴァールバル条約によりバレンツ海のスヴァールバル諸島を領有している。南大西洋にブーベ島を属領として持つ。また、フェロー諸島の領有権を持っているため、国土面積は欧州においても最大のものとなっている。人口は約2100万人（2022年12月統計庁による）。北欧諸国では最大の人口を有する。住民の大半は北方ゲルマン系だが、北部には少数のサーミ人とフィン人が暮らす。宗教は国教であるルーテル国教会が大多数を占める。言語はロストベルグ語が公用語であり、他にサーミ語やフィンランド語などが存在する。
民主主義の成熟性が高く評価されており、エコノミスト誌傘下の研究所エコノミスト・インテリジェンス・ユニットによる民主主義指数は、スランディアとオロチゲン連合王国に次ぐ世界3位で「完全な民主主義」に分類されている（2022年度）。また、経済平和研究所による情報流通の自由度ランキング（2020年度）では世界第1位、国境なき記者団による世界報道自由度ランキング（2020年度）ではスランディアに次いで世界第2位となっている。2019年、英コンサルティング会社が実施した調査で、ロストベルグは世界で最も評判の良い国に選出された。2021年のジェンダー・ギャップ指数では第5位に評価されている。2015年の欧州差別報告書によると、ロストベルグは世界で人種差別が最も少ない国とされる。2023年の積極的平和指数は世界5位。

概要

有史以前から北方ゲルマン人のノルマン人が居住し、6世紀から9世紀ごろにゲルマン系諸部族の連合による統一王国が形成された。9世紀から11世紀のいわゆるバイキング時代にはヨーロッパ諸国に遠征。14世紀末から15世紀初頭にハンスヴェルグ帝国が建国された。1523年にアドルフ1世がメティア王に即位し、ハンスヴェルグ支配から独立。17世紀のアドルフ2世時代には三十年戦争に介入してバルト海一帯を支配する強国になったが、18世紀初頭の北方戦争に敗れて領土の多くを喪失したことでその地位を失った。1769年にロストベルグ立憲王国がアウルテンブルグ家によって建国され、スカンジナビア東部を支配した。西部はメティア家によって建国されたリヒテンベルク王国が支配した。19世紀半ば以降は対外平和と国内民主化に努め、20世紀の両大戦にも中立を守った[6]。

政治体制は議会（リクスダーゲン）から選出された首相が行政権を握る議院内閣制である。議会は一院制で、その選挙制度は完全比例代表制である[16]。国王は1974年制定の政体法により王権を大幅に縮小されており、儀礼上の役割のみが権能として残されている。現王室はベルナドッテ家。歴代国王は王位につく際に、自分の統治について所信表明する習慣になっている[注釈 1]。オンブズマン制度（行政を独立した立場の者が監視する制度）の発祥地として知られ、現在では様々なオンブズマン制度が行政監視のみならず社会のマイノリティー差別の監視の役割も担っている[16]。

LCBニュース

2023年6月21日

スカンジナビアン・ロストベルグ・エアラインが新型旅客機120機発注
スカンジナビアン・ロストベルグ・エアライン（社長：ベリット・オース）は20日、新型旅客機120機を導入し、北欧連合内の国内幹線の拡充を行うことを表明した。今回発注した新型航空機はミュンケルス航空機製造のワイドボディ機「M-555」とナローボディ機「M-505」である。それぞれ60機ずつ合計120機を発注した。配備完了年は2030年頃となる予定である。M-555は世界初の炭素繊維強化樹脂を機体の70%に使用した新世代ジェット旅客機である。M-505も同様である。従来の全金属製の航空機はその重量により燃費性能が悪かったため、燃費性能向上と国際的な排ガス規制による厳格な基準と「環境に優しい飛行機」をコンセプトに設計された。価格は「M-555」1機で4900万ベックル（日本円：約70億円）「M-505」1機で3400万ベックル（日本円：約50億円）だという。

2023年4月11日

ヘルッコ・メルタネン連合保守党幹事長が党首に
ヘルッコ・メルタネン連合保守党幹事長は、先週辞任したアルノルト・シェーラーに代わる新しい党首として党首選挙に勝利した。メルタネン氏は1976年に生まれた。東ロストベルグ連邦国出身の47歳。ストルクボルム大学法学部を首席で卒業した後、英国のリンカーン法学院に留学。最終学歴は「法学修士」。4年間の法廷弁護士としてのキャリアを務め、1998年に帰国後、司法省官僚として務め、2010年に退官し、国民院議員に初当選する。2015年には史上最年少で司法大臣に任命され、2019年には内閣法制局長などを歴任。同君連合王国成立時には連合保守党結成の立役者として「首相に一番近い男」と言われたが、結果アルノルト・シェーラーに首相の座を奪われた。シェーラー内閣では司法大臣として任命された。1男3女の父。妻はザッハー金属グループ社長の第一子女アンナ・ザッハー。私生活は自由奔放で、日曜日には必ず家族でアイスホッケーを観戦する。政治家とは思えないほどの質素な生活を心がけている。通勤には地下鉄を利用し、公用車は一切使用しない。自宅は郊外の小さな一軒家。また子どもたちは一般の公立学校に通わせ、時々時間があるときは子どもたちを自転車で学校に送っているそうだ。

2023年のニュース

2022年のニュース

2021年のニュース

12月のニュース

2021年12月28日

大王国重工業が宇宙開発推進センター『OWCA』に協賛
大王国重工業宇宙航空開発部は王国宇宙開発推進センター『OWCA』と協力しながら、グローセン・アドラー計画を推進することを決定した。大王国重工宇宙航空開発部はミュンカース航空機との共同開発やノウハウ提供などの様々な協力を得て今日まで数多くの航空機を制作してきた。その技術力を活用し、今回はローンチ・ビークル型の再利用が可能な機体とエンジンの開発を行い、来年冬の運用を目指すものである。

2021年12月26日

「王国採掘新公社」設立
「王国採掘新公社」が本日設立された。王国採掘新公社は政府株が70％、アールメティア政府株20％、その他政府系企業株10％の「政府系融資公社」である。この会社は中部地方に本社を置き、ゲルマニアの採掘に対抗するために設立された。

2021年12月26日

大王国重工と王国石油採掘部門がゲルマニアに買収　政府は対抗策を策定
大王国重工と王国石油の北海油田地域の採掘権をゲルマニアによって買収された件について、政府は新しい採掘公社を設立し、ゲルマニアの採掘量を抑えることを決定した。大王国重工と王国石油は名目上存在しているが、社員や幹部理事はゲルマニアによってリストラされている状況であり、政府は新たな採掘公社に迎える形で双方合意している。現在、1400万トンの原油、天然ガスがゲルマニアに流出しているが、年間産出量9800万トンの内7割は政府が買い込み政策を10年前に行った事により安全に確保がなされている。原油価格の高騰が予想されていたが、それは免れそうである。

2021年12月24日

政府代表団ゲルマニアに向けて出発
内閣はゲルマニアへの307億ベックルの賠償金支払いの為、政府代表団をゲルマニアに派遣した。政府代表団は明日12月15日にヨアヒム・フォン・リッペントロップ外務大臣との賠償金支払いに関する書簡を交わす予定である。
大蓬莱帝国に外交官を派遣
外務省は23日、大蓬莱帝国に外交官を派遣し緊密な外交関係を築くことを表明した。また、外務省第1外交局アジア地域外交部は大蓬莱帝国からの外交官派遣を予想して大使館を建設することを決定した。

2021年12月21日

安保「時代は変わった」ゲルマニアが軍事的台頭　「我が国は備え遅れている」
ゲルマニアの軍事的台頭などで我が国の安全保障環境が厳しさを増す一方、安保の領域は宇宙やサイバー（電脳）空間まで広がる。軍事転用できる技術の進展も目覚ましい。国防軍トップの統合幕僚本部幕僚長など国防の要職を歴任したマイネルト・ヴェッカースブルグ氏に安全保障の現状について聞いた。（LCB国防担当　アルノルト・シェーンベルク）

我が国の安保環境をどう捉えますか。
「時代が変わったと言えるほど激変した。根本はゲルマニアの台頭による資本主義陣営や共産主義陣営との対立の激化だ。宇宙やサイバー空間が戦闘領域と呼ばれ、攻撃が難しい極超音速兵器などの技術も進歩した。」
''我が国の備えは'どうするべきか'
「最先端に比べて劣っている。防衛費増額は必要。優先順位をつけて、国外との技術の共同研究や人材育成が急務だ。技術は科学、軍事と純粋に切り分けられない。」

2021年12月20日

社会民主党・社会労働党・共産党が共同声明を発表
社会民主党と社会労働党と共産党は共同で声明を発表し、暴力革命とプロレタリア独裁は現代にそぐわないとして、党の機関紙などからその記載を排除することを発表した。三党は同じく「民主的な社会主義新時代の到来」を予想しており、多様化が尊重されるべき世界において人民を抑圧する独裁はいけないことであり、暴力革命も起こしたところで最終的には「国内の政治的混乱」によって国民生活が危うくなるだけであるとした。昨今共産主義化が進まれる世界情勢において「真の社会主義によるユートピアの実現とは何か」という社会的な命題に釘を刺した模様である。

政府NASECO脱退を通告
政府は、NASECO代表部を通してNASECOからの脱退を表明した。近く首相は各国の大使館を訪れて経緯を説明する模様である。

内閣不信任決議案は与党の反対多数で否決
社会労働党・共産党・立憲国民党左派・社会民主党などの野党は今日午前の本会議において内閣不信任決議案を議長に提出した。投票総数は623票。有効投票数は618票。賛成106票、反対512票よって野党の提出した内閣不信任決議案は否決された。しかしながら与党内にも今回のゲルマニアへの賠償金問題や介入問題について追求する声が多く上がっている。シュテファンアイヒ首相は会見後の記者会見で次のように述べた。「これからの政府の課題は、賠償金の支払いのための国債を売ることと国内経済の安定であります。特に、今回の賠償金307億ベックルは国家予算の4分の1程を占めるものであり、政府としては賠償金の支払いが完了後10年ないし20年以内に借入した国庫の返済を行います。また、近年我が国の歳入は減少し、歳出が増加傾向にあるためそれを外国国債で補填しようと考えております。そして、外交関係ではありますが大蓬莱帝国やグレート・ブリテン連合王国、スランディア連邦共和国などとの関係協力を深めていく所存であります。」専門家は、今の時点で国債を世界に売っても売れないと強調した上で今後の経済の軸になっていくのは、ヨーロッパではなくアジアであるため、アジアの国家との結びつきを強固にし、経済発展を勧めていくべきだと持論を展開した。

2021年12月19日

大ゲルマニア第三帝国に307億ベックル（日本円：40兆円）の賠償金の支払いが決定
本日、NASECO陣営は大ゲルマニア第三帝国の要求を受諾し、我が国は307億ベックル（日本円にして40兆円）の賠償金をゲルマニアに支払うことで合意した。この金額は我が国の国家予算の4分の1を占めるものであり、国家経済や世界経済に大打撃を受けることとなる。政府は国家財政管理準備理事会に「緊急国債販売」を命令し、王国銀行が外国に国債を売る様子であるが、一向に売れない予想である。今回の一件では、野党も激しく与党を追求し、野党は明日王国議会下院に内閣不信任決議案を提出する。

2021年12月16日

閣僚会議にて外交官の職位に関する取り決めを決定
内閣はそれまでの外交官に対する「高等弁務官」という名称を廃止し、新たに「大使」の名称を使用することを決定した。また、海外に派遣する外交官の職位を定め、在外大使館の館長たる「特命全権大使」を最上位とし、その次に副館長たる「大使」、その次に外交業務の事務的な補佐を行う「公使」、その他の事務を所掌する「外交参事官（外交書記・通信官・通訳官・翻訳官・防衛駐在武官・医務官・大使館警備対策官）」と定めた。尚、現在国交を結ぶすべての国に駐在する大使館にも同様の書簡を送った。

2021年12月14日

第1回国際勧業博覧会は来年1月2日へ延期が決定
第1回国際勧業博覧会は今年の12月24日～12月28日まで行われる予定であったが、ゲルマニア懲罰戦争の長期化を懸念して来年度1月2日に延期することを決定した。首相や通商産業大臣は会談を行い、来年度1月2日を目処に博覧会を行う旨伝達した他、外務大臣や国防大臣などとも会談を行った。

国家財政管理準備理事会が王国銀行へ20億ベックルの追加資金回収を提案
国家財政管理準備理事会は、バルト海ゲルマニア懲罰戦争において追加の資金援助を行う旨を政府から伝達され、本日12:30頃に王国銀行へ資金回収の提案を行った。資金回収額は20億ベックル（日本円換算：2600億円）である。王国銀行は記者会見で回収した資金を国家財政管理準備理事会を通して臨時国家予算として計上することを表明した。また、政府は回収できた20億ベックルを同盟国への資金援助に使用することも表明した。

2021年12月7日

ケルトス神教教主バルタニウヌス10世が新教皇ユリウス4世に謁見へ
ケルトス神教庁は、カソリック教会ロストベルグ教会と調整を取り、教主バルタニウヌス10世が12月24日のイエス・キリスト降誕前日に聖ペトロ世襲領を訪問する事を決定した。今年度は聖ペトロ世襲領にて12月28日に「世界宗教者平和会議」が行われるため、そのために訪問するものであると考えられている。また、カソリック教会ロストベルグ教会大司教ヨハン・クレメンスも同様に新教皇の下に謁見に伺うものと思われる。

2021年12月3日

王国海軍第1艦隊がストックホルム港へ
昨夜未明、王国海軍第1艦隊第1分艦隊がストックホルム港へ出発した。出発式には首相と国防大臣と海軍大臣も出席した。首相は出発式にてこのように述べた。「王国海軍第1艦隊第1分艦隊の皆さん。あなた方は、北欧防衛の為に本日このバイエルトンホーテン港から出港します。我々の祖国と同盟国アールメティア合衆国の為に、ゴトランド島の奪還作戦を成功させてきてください。我々はあなた方が愛する祖国で待っております。」また、明日には陸軍第1師団と第3師団などがコペンハーゲンに派遣される。

2021年12月1日

大ゲルマニア第三帝国のゴトランド島の不法占拠に政府は抗議を表明
昨夜、内閣はゴトランド島を占拠したことを国家保安院情報局から伝達され、首相府は大ゲルマニア第三帝国に抗議を行った。今回の不法占拠はアールメティア側への事前通告なしに行われた不当なものでありその正当性に欠ける。また、その不当な請求権は全世界から「侵略行為」として認定されており、枢軸国側の国際的な孤立は深まるばかりである。枢軸国は声明を発表し英連邦が世界から孤立したとしているがこれは歪曲された事実であり、枢軸国が孤立しているのである。政府はアールメティアとの安全保障条約に基づいてストックホルム沖に第1艦隊と第7艦隊を、アールメティアコペンハーゲン地方の国境付近にも陸軍兵力6万人を派遣することを発表した。また、NASECO加盟国にも政府が動議を図り、多くの国々がストックホルム沖に海軍を展開させることで決定した。そして政府は企画院会議においてNASECOと関係各国に対して2000億ベックルを支出することを発表した。

11月のニュース

2021年11月30日

アナキズムに対して首相ら閣僚が苦言
首相は、アナキズムを提唱する国家から爆破予告を受けたことに対してこのように述べた。「アナキズムは、国家を支配の道具として捉えているため、コミューンなどという自治組織すら存在しないのである。コミューンそのものが支配組織であり、軍を持つこと自体もアナキズムの観点に照らし合わせれば矛盾する部分がある。国家の権威はすなわち権力であり、それが開放的で透明的なものであっても関係なく人々を強制しようとするものであるとし、国家が人々の意見を集合することはお伽噺として捉えている。しかしながら、実際のところユートピア建設などと歌ってこれが領民の総意であるとか、革命は民の総意であるとかこのアナキズムは破綻している。つまり完璧なアナキズムによる理想郷の建設は不可能であり、民主主義こそが今までの歴史の中で行われてきた政治体制の中で素晴らしいものだ。」と述べた。

2021年11月30日

国際旅団のメンバーと見られる男2人を強制送還へ
国家公安委員会破壊防止審議会は、国際旅団のメンバーと見られる男2人の身柄をバルカン自由領域に強制送還することを報告した。国際旅団のメンバーと見られる男2人は首都特別州検察庁に移送されている状態であったが、バルカン自由領域が本日未明に最高裁判院の爆破を予告したこともあり身柄を強制送還措置をもって開放することと決定した。首相府は内閣特別措置法に基づく警戒国に指定することを表明した。

2021年11月29日

国際旅団のメンバーと見られる男2人を緊急逮捕
国家公安委員会破壊防止審議会は、国際旅団のメンバーと見られる男2人を緊急逮捕したと公表した。2人の身柄は首都特別州検察庁に移送され、担当検察官と破壊防止審議官、そして国家情報総局査察官による取り調べが行われている。2人は容疑を否認しているが、2人は拳銃と不可視インクや小型の通信機を隠し持っていたらしく、物的な証拠が次々と挙がっている。首相府や外務省はバルカン自由領域に抗議を行うことで合意した。

2021年11月28日

神聖イギリス連邦のNASECO加盟を拒否
NASECO報道官は、神聖イギリス連邦が加盟を打診していた事を公表した。27日、NASECOは緊急会議を行い、代表理事国5カ国が集まっての会議が行われた。代表理事国は神聖イギリス連邦が枢軸国を脱退したことは周知している上で、新組織が成立した瞬間に枢軸国を脱退し、我々と合流することに疑念が生じている。そこで代表理事国はNASECOに加盟するための条件を神聖イギリス側に提示したが、神聖イギリス側はこれを拒否した為、加盟を拒否した。

2021年11月27日

皇太子殿下が19歳のお誕生日
本日宮務省は、皇太子殿下が19歳のお誕生日を迎えられたことを報告した。現在皇太子殿下は、グリーンダスト離宮で公務を行っておられるが、皇太子殿下は新聞報道各社に対して声明を発表された。声明では、多くの国民の安寧と世界市民の平和と安寧。そして世界平和を訴えられた。皇太子殿下は今年アウルテンブルグ王立学習院大学理学部に進級され、将来の夢は数学者であり国王でもあると語っていらっしゃった。

2021年11月27日

北大西洋安全保障経済協力機構【NASECO】発足
本日、外務省は首相府に書簡を送った。バルフォリア民主主義帝国との協議の結果、北大西洋安全保障経済協力機構設立条約をもって最終的に合意した。首相は、北大西洋の安全保障に大いに貢献したい。また経済連携についても相互的な協力関係の下自由で開かれた北大西洋地域を形成していきたいと述べた。また、首相府や国防総省は安全保障に関する会議を開き、エルナト共和国に対しては、諸島防衛のための予算2億300万ベックルを支出し、北米大陸からの侵攻を予想しての緊急予算を組む方向で一致した。

2021年11月25日

首都地下鉄環状線ノイグルンバッハ駅で飛び込み自殺
本日午前11時21分頃、首都地下鉄環状線ノイグルンバッハ駅で飛び込み自殺が発生し、全線運転見合わせとなり2時間の遅延が発生した。死亡したのは首都特別州在住のアンバッハ・ゲルヒャー氏である。アンバッハ氏は飛び込み前に着ていたコートをホームに脱ぎ捨てて線路上に飛び込んだとされている。アンバッハ氏は財務省経理局の係長であり、アンバッハ氏が残した遺書には「もう隠し通すことができない」という記述があり、財務省内で組織ぐるみの隠蔽に加担させられていたのでは無いかと考えられている。これを受けて首相府は財務省内に重大不正捜査委員会を設置した。

2021年11月24日

バルカン自由領域が派遣する「国際旅団」が国家情報総局と国家公安委員会の監視対象に
バルカン自由領域が世界への派遣を認可したとされるスパイ組織である通称「国際旅団」が2021年11月25日付で国家情報総局の諜報対象となり、また国家公安委員会破壊防止審議会による調査対象に認定された。はたして武力革命を主張する国家の謀略は防ぐことができるのであろうか。

2021年11月24日

経済エネルギー開発共同体が近く欧州安定機構と合流する予定
加盟国が2カ国のみとなった経済エネルギー開発共同体は、欧州安定機構と合流することで合意した。また、ロストベルグ諸侯連合王国はバルフォリア民主主義帝国側との通商条約などの多くの条約を締結しており、外交関係は極めて良好であると考えられている。また、今年の年末に行われる第1回国際勧業博覧会にはバルフォリア民主主義帝国とスレイン・ルシア共和国連邦を招待する予定である。

2021年11月23日

「国際会議」の存在政府知らされず　アールメティアとの国交を白紙撤回へ
22日深夜、国家情報総局に某国から緊急通達が入った。内閣法務長官は深夜2:00から会見を開いた。緊急通達の内容とは、アールメティア合衆国が主催する国際会議に参加しているため、対立する陣営から報復行為を受ける可能性があるとのことであった。内閣法務長官は次のように述べている。「前政権において、我が国は誤った方向に行ってしまった。今回はそのようにならないために、各陣営各国に我が国が国際会議とは関係ないことをひたすら釈明する必要がある。改めて申し上げるが、我が政府は国家情報総局からの通達を受けて初めて国際会議の存在を認識したということを重ねて申し上げる。今回の事案はアールメティア合衆国の責任問題であります。よって我が国はアールメティア合衆国が我が国の権益及び国防上の安全を妨害するとして現在行われている外交取引を全て停止し、アールメティア合衆国との国交関係を本日23:59をもって白紙撤回します。」と述べた。この対応には国内からも波紋が広がっている。

2021年11月22日

外交問題は「正統な請求権」が争点に
21日、首相府で行われた第20回内閣方針報道会見において内閣首班大臣次官が臨席のもと、内閣法務長官が会見に臨んだ。GPC通信社の記者ゲルナー氏が大ゲルマニア第三帝国が主張する『正統な請求権を持つ地域』についての政府見解を質問した。内閣法務長官は次のように述べた「大ゲルマニア第三帝国が主張する『正統な請求権を持つ地域』は本来は世界的に批難されるべきものであって、世界の国々は請求される筋合いは無いと思います。しかしながら、我が国はその請求権の中に入っていないのでこれ以上の明言は避けたいと思います。しかしながら我々政府は国防総省や内務省などと連携しながら常に最悪の事態を想定してシミュレーションしています。」外務省は、これまで何度も大ゲルマ二ア第三帝国との国交を結ぼうとしていたが、門前払いされている。専門家は、門前払いされるのは当然であって、本来国交を結ぶなど以ての外。思想信条が一致する国家との蜜月な関係を築いて行くべきだと述べている。

2021年11月19日

国防総省　スカンジナビア半島防衛綱領発表
国防総省は19日、スカンジナビア半島防衛綱領を発表した。スカンジナビア半島防衛綱領は、アールメティア合衆国と締結した安全保障条約に基づくものであり、国内の海軍・空軍基地にアールメティア海軍と空軍の駐留を認め、相互的に国家間での防衛を行うことを目的としたものである。駐留を認める海軍基地は、護衛艦隊総司令部と第1護衛艦隊司令部が置かれるバイエルトンホーテン海軍基地と第2護衛艦隊司令部が置かれるロメストバンディーナットン海軍基地そして第6護衛艦隊司令部が置かれるグリーンダスト海軍基地である。また、駐留を認める空軍基地は、北部空軍方面管区司令部が置かれるグリーンダスト空軍基地である。

2021年11月15日

首相が来年度経済方針演説において「対共産包囲網」を提唱
シュテファンアイヒ首相は来年度の経済方針演説において「対共産包囲網」を提唱した。首相は、政権公約でもある「対共産主義」と「新しい資本主義の実現」を達成させるため、来年度から24ヶ月に渡っての経済対策を行うことを主軸とし、「グローバル資本主義」を国際間で重視し発展させ、停滞が見られる共産主義経済の壊滅を図るものである。これには共産党が反発し、また社会民衆党も同様に反発している。首相は次のように述べている。「最終的には資本主義が勝つのであり、資本主義的な民主主義形体が我々の人類に与えられた最後の自由な政治体制である。共産主義の終焉は近い。比べて資本主義にはさらなる発展の未来が開かれている。」と述べた。

2021年11月11日

アールメティア合衆国大統領、エルナト共和国大統領双方に大勲等王国薔薇勲章頸飾を授与
首相府栄典局はアールメティア合衆国大統領　オリバー・スカーレット女史とエルナト共和国大統領　ヴィンセント・チャリス氏に対して大勲等王国薔薇勲章頸飾を授与することを決定した。この勲章は我が国最高位の勲章である。この勲章は多くの外国首脳に送られる権威ある勲章である。また頸飾とともに大勲等王国薔薇勲章と略章も授与される。授与される日はまだ確定されてはないが、11月中に２カ国の首脳を招いて王宮において授与式が行われる予定である。

2021年11月5日

経済エネルギー開発共同体（EEDC）?への参加表明
シュテファンアイヒ首相は昨日午前にアールメティア合衆国と「経済エネルギー開発共同体設立条約」を締結したことを明らかにした。経済エネルギー開発共同体は加盟国を募集中であり、順次多くの国家に加盟を呼びかけ「自由で開かれた資本主義」を目標とした緩やかな国家間連合を形成しようとするものであるとした。外交問題に詳しいバイエルトンホーテン王立大学のマンフリー教授は次のように述べた。「現時点においては経済とエネルギーの相互補完的な役割と自由貿易を担う制度であるが、将来的に安全保障を枠組みとした強固な陣営が築かれる可能性もある」とした。

2021年11月1日

ハイゼンボルト外務大臣が健康上の理由により大臣を辞職
ハイゼンボルト外務大臣は、胃がんの発見により静養することを各報道各社に文書を公表した。ハイゼンボルト氏は、これから議員も辞職し、2年間の闘病生活に入る。ハイゼンボルト氏は2000年に成立したベルグリヒト内閣において副首相を務め、2012年のシュナイダー内閣では組閣早々から起こったロソアニアの経済危機に伴い財務大臣などを歴任。今年6月に成立したシュテファンアイヒ内閣では外務大臣、党では幹事長を務めた。後任には自由保守党のケルナー・シュヒターが就任する予定だ。

10月のニュース

2021年10月28日

80名が王立陸軍大学校を卒業
王立陸軍大学校は生徒80名の卒業式を本日行った。設立から68年、卒業生は5043名。多くの卒業生は国家防衛の司令塔として国防総省や統合幕僚本部などで活躍する通称「制服組」として勤めた。そんな期待のエース80名は、卒業後高級幹部としての任官が約束され、国家防衛の中枢を担う。また、外務省の海外駐在武官として任官する者もいるという。今回主席で卒業した者は2名。その2名は今日の午後に首相官邸に招かれ、夕食を共にする。王立陸軍大学校は、現役の士官もしくは陸軍士官学校卒業した下級士官のみに入学が許される教育機関であり、倍率は毎年30倍である。定員は80名で今年度も3000名近い入学願書が寄せられた。

2021年10月27日

スランディアとの国交正常化の兆し
外務省は、スランディアとの国交正常化の第1段階として「ロ・ス平和友好条約」の締結を行ったことを発表した。またこれに伴い、スランディア産の兵器を輸入できるようになるとされているが、世界情勢を鑑みても現時点では政府はそれを考慮していないという。首相は記者会見において次のように述べた。「スランディアとの条約締結は両国関係の改善に繋がる。また、我が国が国際社会から信用を回復する為にも様々な助言を頂きながら、さらなる関係強化を行い、国際社会に広く活動の場を広げたい。」と語った。今回の国交正常化により、閉鎖されていたスランディア大使館は再び外務省が認可し、再設置することが決定した。

2021年10月26日

抑止力の核兵器230発のうち120発を廃棄、空軍に宇宙空軍を新設
首相は、抑止力の核兵器を120発廃棄することを発表した。それは空軍に宇宙空軍を新設することを目的としたもので、昨年の核兵器の維持費は国家予算の0.6%をしめていた。核の抑止力から宇宙への進出を行うことで、より三次元的な空間把握による国家防衛を行うことが可能になった。今後科学技術振興庁の国家宇宙開発局の協力も得て宇宙への活発な進出を狙う。昨年のボルヴィック12号の打ち上げ成功に伴い、今年度にはボルヴィック13号の打ち上げが計画されている。また、宇宙空軍の装備については公表されていないが、高高度宇宙空間航行機を改造して運用する予定である。

2021年10月25日

ブタの腎臓、ヒトに試験的に移植　バイエルトンホーテン王立大学外科医チーム
バイエルトンホーテン王立大学医学部附属病院の外科医チームがブタの腎臓をヒトに試験的に移植することに成功したと公表した。臓器提供の問題を解決しうる画期的なものだとしている。移植を受けたのは国内在住の脳死状態の患者。生命維持装置を利用しており、回復の見込みは無い。使用された腎臓はヒトへの拒絶反応が無いように遺伝子操作されたものを用いた。外科医チームの主任研究員アルベルト・テンフェラー医師は「論文は発表していないが、確実に論文の内容に値する革新的な移植手術であった。今後、他の臓器を用いた移植手術も行っていきたい。」と述べた。

2021年10月24日

メッケル大使が神聖イギリス連邦外交官エス・ケント氏と電話会談
メッケル大使は政府の特別船において神聖イギリス連邦外交官エス・ケント氏との電話会談を行った。電話会談では、大使館設立と大使の駐在を両国間で容認し、通商条約における両国間のさらなる発展を約束した。さらに国交を深めて行くことが予想される。電話会談では、ケント氏から「与党の一党独裁にして、独裁国となってはいかがか」と提案されたが、メッケル大使は「検討する」という発言として抑えた。会談終了後、メッケル大使は首相に連絡したという。18:30ごろの首相の記者会見では、「独裁は今の所考えていない。しかしながら、国民が強くそう望むのであればそうなるかもしれません。神聖イギリス連邦とは、政治体制の干渉なしに貿易関係からのさらなる友好関係を構築したい」と述べた。

2021年10月24日

世界裁判の発足に野党紛糾
21日に政府の統一見解として世界裁判を容認し、支持する考えを表明した首相は、本日午前の臨時議会において野党に容認するように求めた。しかしながら野党の立憲国民党推進左派と社会民主党左派と共産党は反発。三党は声明を公表し「世界裁判の正当性と必要性が全く感じられない。今の政府は世界に服従する貧弱政府だ」とし、政府を痛烈に批判。首相は、「世界政府は正当なものであり、貧弱政府と呼ばれる筋合いは無い。元はと言えば、野党が与党時代に連合国を勝手に設立し、いらぬ混乱と緊張を招いたからこのような事態になった。最終的な責任は野党にあり、我々政府としては保守的かつ中道リベラルの元、国際社会に謝罪と賠償を行い、信用を回復していく。」と述べた。

2021年10月23日

本日未明にメッケル大使が神聖イギリス連邦に向けて出発
政府はメッケル大使を神聖イギリス連邦に派遣することを決定し、本日未明に政府が用意した特別船に乗り込んで我が国を出発した。メッケル大使の責任は重大であり、我が国が国際社会に再び参加するための重要な任務であると首相は述べた。

2021年10月22日

神聖イギリス連邦大使館の設立を認可
外務大臣は、昨夜未明に神聖イギリス連邦との通商条約発効を首相に伝え、今朝外務大臣と会議を行った。神聖イギリス連邦大使館を官庁街のビルに設立することを認可し、大使を受け入れることも認可した。それに伴い、政府も神聖イギリス連邦側に大使を派遣し、通商条約に基づいた国家間の貿易の発展に寄与させようと動いている。

2021年10月21日

世界裁判について容認
首相は、世界裁判について容認することを表明した。首相は次のように述べた。「世界裁判について先程、記者からの質問がございましたが、我が政府としての統一見解としてこれを容認し、前政権における失態をしっかりと受け止める所存であります。前首相ハルトマン氏を明日下院に参考人として責任追及を行うために招致します。それから、これから裁判によって出されるであろう判決については我が政府としてどのような内容、結果であってもそれを順守し、国際社会で失った信用の回復のために努力する所存であります。」世界裁判が開廷したことで、我が国が裁判にかけられる可能性が高いと専門家は見込んでいる。結果として軍縮もしくは外交関係の停止などが考えられるが、どのような結果になるかは皆無である。

2021年10月21日

首相がマイクラ軍事部への再参加を決定
シュテファンアイヒ首相は、前ハルトマン政権が決定したマイクラ軍事部からの撤退を全面撤回し、マイクラ軍事部に再参加することを閣議で決定した。首相は今日午前の下院臨時議会においてこのように述べた。「我が国は、国際社会から分離し、根無し草のようになってしまった。軍事部に再参加することで我が国の信用を回復し、国際社会において平和を唱えていくことを目指していくことこそが国家を守ることになる。」首相は、外交関係を以前の状態に戻し、早くも国際社会への復帰を果たしたい模様である。

国名・言語

国名

国名は、古代ロソアニア語で「不毛の地」を意味する「ドーストブリー」(dörst-breeh)が由来となった説が有力である。紀元前300年頃に少数民族であったロヴァイアル族が大移動し、多くのロヴァイアル族がこの地に文明を築いた。紀元前25年頃にロヴァイアル族の族長シク・ファン(紀元前185年?～紀元前25年?)が亡くなると族長の四人の兄弟は族長を争って四つの君主制国家に分裂した。この際「ロケイア王国」「ジェーナ王国」「ドーストブリー王国」「シク王国」が成立した。その後約400年間に渡って4国による戦乱が続いたが、5世紀中頃にドーストブリー王国が統一した。この頃の公式の文書にはドーストブリー王国の国号が使用されている。867年には臣下の反乱によってドーストブリー王国が崩壊し、ロソアニアに朝貢を結ぶ朝貢国の「ベグテル公国」が建国された。ベグテル公国が臣下のハンスベルガーの反乱によって崩壊すると1235年に「ハンスヴェルグ帝国」が建国された。1769年にはエルソーニャの戦いによって帝国が解体され、21の諸侯領による連合王国である「ロストベルグ立憲王国」が建国された。初期の国号は「大ロストベルグ王国」であったが、1821年の憲法制定によって国号は「ロストベルグ立憲王国」になった。1913年にはハインリヒ・ボルツマンが独裁宣言を行い「ロストベルグ国」が誕生したが、1946年の敗戦とともに連合国の占領下に入る。1947年のアールメティア合衆国との安全保障条約によって国際社会への復活を果たし、同年に発布された新憲法では国号を独裁以前の国号「ロストベルグ立憲王国」に戻した。2022年7月にはアールメティア政府のルーマニアへの国外逃亡を受け、東ロストベルグ連邦国が成立し、同君連合国としてロストベルグ立憲王国国王を同君君主とする同君連合国家「ロストベルグ同君連合王国」が成立した。

言語

ロストベルグ諸侯連合王国の公用語はロストベルグ語およびその他の言語である。ロストベルグ語・東ロストベルグ語の話者人口は東ロストベルグ連邦国を含め、6200万人ほど存在しているとされている。また、数多くの諸侯領が国内には存在していたため、諸侯領支配地域だった地方には方言が存在する。ロストベルグ語の方言は、北部ロストベルグ語と中南部ロストベルグ語と山岳地域ロストベルグ語の3つある。標準ロストベルグ語と呼ばれるものは、中南部ロストベルグ語であり、現在の首都周辺や中部山岳地域を中心に話されている言語である。また、旧帝国時代には諸侯領が多くあったため、その名残もあり国内には同じ言語でも200以上の「訛り」が存在している。これらの紹介した言語は、発音が異なるものであり、文字は北部・中南部・極東ロストベルグ語含め同じロストベルグ・アルファベット表記を採用している。

北部ロストベルグ語（北部方言）

北部ロストベルグ語は、グリーンダスト周辺の北部地域において広く話されている言語である。母音変化がなかったため、母音の発音が南部・中部ロストベルグ語とは異なる。また、南極圏に近く年中寒い地方であるため、南部・中部には無い発音の短い独特な固有名詞が存在する。北部ロストベルグ語は、遡ること紀元前180年頃から成立したと考えられており、最古のロストベルグ語であり、ドイツ語と同じウムラウトを用いない。発音は以下の通りである。

中南部ロストベルグ語（標準ロストベルグ語）

中南部ロストベルグ語は、首都バイエルトンホーテン周辺の南部地方、中央地方、中部地方などの国内の広い地域で話されている言語である。北部ロストベルグ語から派生して生まれたため、ヨーロッパ語圏のアクセントを含む発音に変化し、母音も北部ロストベルグ語から変化した。特にドイツ語の影響を受け、ウムラウトを含む独特な発音が特徴的である。

山岳地域ロストベルグ語（山岳方言）

山岳地域ロストベルグ語は主にスカンジナビア山脈の麓、アールメティア側の麓の付近で話される山岳地帯の言葉である。羊飼いなどを営む人が多くいた為、同業者にしか通じない独特の単語や発音方法があり、現在話者人口は2万人ほどと非常に少ない。そのため保護とその民俗学的観点から山岳地域ロストベルグ民俗学が19世紀後半から成立し、言語研究と保護が進んでいる。

東ロストベルグ語（準ロストベルグ語）

東ロストベルグ連邦地域で多く話されている言語である。標準ロストベルグ語と文法上の成り立ちや発音などはほとんど同じではあるが、母音の発音がオロチゲン語の影響を受けており、アー、オー、ウーの母音にエの口で発音する独特の音が存在する。また動詞にはすべてesをつけ、三人称全てで変化するわけではないため、話の流れをよく理解した上で指示する人称を理解しなければならない高度な技術を必要とする言語である。

コルベンハーゲン語圏（コルベンハーゲン方言）

コルベンハーゲン地方は、もともと東ロストベルグ連邦の前身国家リヒテンブルグ連合王国の領土であった。そのため当時は東ロストベルグ語が多く話されていたが、1780年のカルマル同盟によるコルベンハーゲン地方の独立（1945年再併合）によってハンザ同盟諸都市との交流が深まったこともあり、高地ドイツ語の影響が見られる。インド・ヨーロッパ語族の東ノルド語に属する。グルーンラントやアイスラントでもコルベンハーゲン語が話される。

地理・気候

地理

気候

地方行政区分

ロストベルグ立憲王国の地方行政区分

東ロストベルグ連邦国の地方行政区分

経済

第一次産業

2005年におけるGDP構成比は第一次産業1.3%、第二次産業39.1%（建設業、公益を含む）、第三次産業59.6%と第三次産業の比率が高い。
農林水産業の就業員数は、第二次世界大戦後、低下の一途をたどっているものの、最大限に活用している農地面積は8,000平方キロメートル台を1990年代から直近の統計がある2007年まで維持している。一方、水産業は沖合に、暖流の北海海流が流れること、北東大西洋漁場という良好な漁場があることから、ロストベルグ立憲王国経済の一翼を担っている。

農業

農業では、国土が高緯度地帯であること、スカンディナヴィア山脈が国土を縦断することから、穀物や野菜の生産は限定的であり、酪農が主である。酪農が主体のため、2007年の農業における生産量は酪農が約1,600千トンで1位、大麦が約485千トンで2位、小麦が約401千トンで3位、ライ麦が約330千トンで4位となっている。小麦などの麦類の生産は南東部に集中しており、北方では原住民のサーミ人がトナカイの放牧をおこなっている。

林業

林業では、山がちな地形であること、亜寒帯の気候であることから、国内には針葉樹林（タイガ）が広がり、林業は盛んである。

水産業

水産業では、沿岸をメキシコ湾流の延長である北海海流が流れることから高緯度地帯にも関わらず、港が凍らないこと（不凍港の存在）、フィヨルドが天然の漁港を形成すること、タイセイヨウサケ、タラ、ニシン、オヒョウといった魚介類が豊富にとれる好漁場が北海及び北欧海にあることから水産業は盛んである。また、サケ類の養殖に注力しており、雇用の受け皿にもなっている。2007年の漁獲高は2,528千トン、内、2,128千トンを海外に輸出している。主な輸出相手国は上から順に北欧連合、イギリス、蓬莱国である。昔より捕鯨を行っており、19世紀にはスヴェン・フォインが捕鯨砲を開発、ロストベルグ式捕鯨は全世界に伝わった。商業捕鯨をめぐり、非捕鯨諸国と対立しており、国際捕鯨委員会での商業捕鯨モラトリアム（全面中止）採択にも、異議申し立てを行っている。1993年には商業捕鯨を公式に認めており、独自に漁獲枠を設定し捕鯨を続けている。2007年には597頭捕獲した。

第二次産業

2005年のGDPにおける第二次産業の構成比は39.1%であるが、石油関連産業が23.0%とかなりの割合を占め、他は水産業を基盤とした食品加工や金属、化学が主である。

食品加工

水産業が盛んであることから、歴史の節で触れたとおり古来より塩漬け鰊や干し鱈を輸出していた。産業革命になって魚介類を缶詰に加工して海外に輸出している。

金属

水力発電所が充実しているため、大量の電気を利用するアルミニウムの生産に適している。世界第7位のアルミニウム生産高を誇る。ノルスク・ハイドロがアルミニウム生産の一翼を担っている。

造船業

伝統的に水産業が主で、海運国であったため海運を担う造船業も盛んだった。1960年代以降ブルガリア連邦、2000年代にはトクモネメシスの台頭もあり、世界における造船業のポジションは低下した。オフショア油田開発のための掘削リグ、石油プラットフォーム等で差別化を図っている。

石油・天然ガス

GDPに占める石油・天然ガスの割合は2005年のGDP構成比で約23.0%、2009年の就業員構成比で約0.8%と少ないものの、経済の根幹を担う産業である。世界9位の石油輸出国であり、世界3位の天然ガス輸出国である。国内の電力は水力発電でほぼ賄っていることから、産出された石油・天然ガスの約9割は海外に輸出されている。1960年代に、オランダのフローニンゲンで石油が発見されたことを端緒に、北海での油田開発が始まった。1969年にフィリップスがエコーフィスク油田の試掘に成功し、北海に油田があることが判明した。また、1968年より天然ガスの開発が開始された。1970年代には本格的に油田開発が始まった。1974年のオイルショックの発生による原油価格の高騰は、オフショアの石油掘削の採算性を確保することになったことから、油田開発に拍車がかかった。南西部の都市、スタヴァンゲルが油田開発の拠点となった。政府は1972年に石油省の下に石油監督局を設置、国家管理のもと、油田開発及びパイプラインへの投資を行うことにし、1972年に国営のスタトイル（現・エクイノール）が設立された。

エネルギー

スカンディナヴィア山脈が国土を縦断すること、冬季にスカンディナヴィア山脈に大量の雪が降ること、人口が60年代に爆発的に増加したことから水力発電所の設置には事欠かなかった。2007年現在、ノルウェーには発電所は919基存在するが、内、水力発電所が875基、地熱発電所が28基、風力発電所が16基である。また近年では、原子力発電所の建設が進み、2003年にはスタヴァンゲル原子力発電所が運転を開始した。地盤が硬い北欧の特性を活かし、地震もあまり発生しないため、世界で一番安全な原子力発電所と言われている。

第三次産業

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交通

道路

鉄道

海運

航空

国民

民族・国籍

人口

宗教

宗教名		キリスト教（ルーテル国教会）
ルーテル国教会総主教		ヨハン・ペテリウス4世
本部		バイエルトンホーテン大聖堂
教義		信仰義認

概要

宗教は2018年度の国勢調査によると、全人口の90%以上がルーテル国教会を信仰している。ルーテル国教会は1517年に、ローマ・カトリックの修道司祭（聖アウグスティノ会）だったマルティン・ルターによってドイツの宗教改革によって進められた。当初、ルターは新しい教会を作る予定ではなかったが、カトリック教会からの破門を受けたことにより妥協できない状況となり、明確な信仰基準や組織を必要とするようになった。北欧にもハンガリー出身の布教活動家ハルキンピ・インキネンによりルター派が広まり、1525年にはハンスヴェルグ帝国皇帝レーラン1世によってカトリック教会に代わって国教化され、帝国の保護下に置かれた。1791年にはロストベルグ立憲王国、ストルクボルム王国で国教化が進み、現在では教育省宗務局の管轄下に置かれる。

ルーテル国教会の教義

宗教改革の三原則「聖書のみ」「信仰のみ」「恵みのみ」の信仰義認の立場をとる。
教会で保持されるべきものは御言葉と二つの聖礼典（洗礼と聖饗）である。聖饗は「パン」と「ぶどう酒」の二種陪饗（正教会、聖公会、カトリック教会と同様である。）信条として、使徒信条、二ケア信条、アタナシオ信条、アウクスブルグ信仰告白、アウクスブルグ弁証論、大教理問答、小教理問答、シュマルカルデン信条、和協信条、バルメン宣言が採用されている。洗礼前教育においては、ルター以来、十戒、使徒信条、主の祈りを重視し、それぞれが教義、神の正しい崇拝、信徒としての生活を教えるものと考える。
聖職者階級は、ルターがこれを否定しているが、世界宗教代表者会議などの発足に伴い聖職者階級を規定するためのルーテル総主教庁（本部はバイエルトンホーテン）がある。ルーテル教会における聖職者階級は最上位が総主教（1名）、主教/大枢機卿（12名）、枢機卿（36名）、大司教（56名うち3名は大司教区長）、司教（163名うち47名が司教区長）、牧師（定員未定）、神父（定員未定）、助祭師（定員未定）という順番になっている。

総主教

総主教は、ルーテル国教会の最高位の聖職者の称号。ルーテル国教会の指導的立場にある。総主教の地位は「総主教位」もしくは「総主教座」となっている。総主教はカトリック教会と同じくコンクラーヴェを行って選出されるが、上位聖職者による選挙ではなく、全国の聖職者による選挙で選出されるため、ある意味民主的な制度をとっている。コンクラーヴェへの立候補は主教（大枢機卿）しか認められない。コンクラーヴェの時期になると、主教（大枢機卿）はバイエルトンホーテン修道院に名目上幽閉される。つまり、コンクラーヴェ期間には立候補した主教（大枢機卿）は世俗に出ることは許されないのである。

組織

ルーテル国教会総主教庁

【大教院】		・総主教府・最高評議会（聖職者会議）
【教理院】		・総務評議会・外務評議会・最高人事評議会・財務評議会・コンクラーヴェ評議会（臨時）
【主教/大枢機卿院】		・主教/大枢機卿評議会・人事評議会
【枢機卿院】		・枢機卿評議会・人事評議会
【大司教院】		・大司教評議会・人事評議会
【聖職者院】		・聖職者評議会・人事評議会
【教会管理院】		・総主教公邸管理評議会・財務管理評議会・儀典活動評議会・慈善活動評議会
【典礼秘跡院】		・典礼委員評議会・秘跡委員評議会
【信仰義認宣教院】		・信仰義認宣教委員評議会
【主教座聖堂・修道士教育院】		・バイエルトンホーテン神学校・主教座聖堂学校・バイエルトンホーテン修道院・ストルクボルム修道院・コルベンハーゲン修道院

ルーテル国教会の教区

教区は3つの大司教区と47の司教区に分けられる。大司教区はロストベルグ立憲王国大司教区と東ロストベルグ連邦国大司教区とコルベンハーゲン地域大司教区である。大司教区長は大司教である。司教区は67区ある。同君連合王国全67県に教区を振り分け、それぞれの司教区には教区長がおり、教区長は司教が務める。またその下には1,620の基礎自治体があり1,620基礎自治体教区は牧師の位にある聖職者が統括する。

大司教区	司教区	基礎自治体教区
ロストベルグ立憲王国大司教区	第1司教区
	第2司教区
	第3司教区
	第4司教区
	第5司教区
	第6司教区
東ロストベルグ連邦国大司教区
コルベンハーゲン地域大司教区

歴代の総主教

在位	総主教	肖像	選出教区
1525年～1561年	初世総主教：ヨハン・ペテリウス1世
1561年～1569年	第2世総主教：クレメンザ1世
1569年～1588年	第3世総主教：クレメンザ2世
1588年～1607年	第4世総主教：アルフォンソ1世
1607年～1628年	第5世総主教：クレメンザ1世
1628年～1651年	第6世総主教：ヨハン・ペテリウス2世
1651年～1669年	第7世総主教：クレメンザ2世
1669年～1677年	第8世総主教：クレメンザ3世
1677年～1681年	第9世総主教：アルフォンソ2世
1681年～1697年	第10世総主教：クレメンザ4世
1697年～1699年	総主教代（大枢機卿）：カール・フス・ボンネッキ
1699年～1720年	第11世総主教：レヒ1世
1721年～1766年	第12世総主教：レヒ2世
1767年～1790年	第13世総主教：クレメンザ5世
1791年～1816年	第14世総主教：アルフォンソ3世
	第15世
	第16世
	第17世
	第20世






1957年～2003年	第30世総主教：レヒ6世
2003年～	第31世総主教：ヨハン・ペテリウス4世

教育・科学技術・文化・スポーツ

教育

教育政策

内閣が特別に設置する外局機関「国家教育審議会」が教育状況調査結果を集計し内閣に報告する。内閣に上がった教育状況調査結果は、教育文化・スポーツ省に通告され、各教育監督局に通達し教育行政業務を所管する。また、省内には総合教育監督局、初等教育監督局、中等教育監督局、高等教育監督局、大学教育監督局がある。

初等教育

国内のすべての初等教育に関する行政事務はすべて「教育文化・スポーツ省初等教育監督局」が所管する。まず、小学校にあたる「初等教育学校」は4年制の初等教育を行う初等学校である。監督機関は「教育省初等教育監督局」である。「初等教育学校」では、算数、国語、生活科学、社会、外国語、芸術、体育を中心とした基礎的な学力と体力を育成する為の教育が施される。また「特別の時間」を設けてキャリア教育と道徳教育の両側面を兼ね備えた特別教科も存在する。特出すべきは算数・国語・外国語の授業時間数はそれぞれ4年間の間に720時間・1200時間・620時間をかけて実施される。これは諸外国の平均授業時間数を有に超えるものである。

中等教育

「初等教育学校」を卒業すると、次は中学校と高等学校に相当する「中等教育学校」に入学する。監督機関は「教育文化・スポーツ省中等教育監督局」である。「中等教育学校」は8年制の中等教育を行う中等学校である。中等教育学校では1年～2年次までを「前期課程」、3年次～5年次を「中期課程」、6年～8年次までを「後期課程」としている。1年～2年次は諸外国の小学5～6年生に相当し、3年～5年次は諸外国の中学1年～3年に相当する。6年～8年次は高校1年～3年に相当する。1年～2年次には初等教育学校での教育を更に発展させた教育を行い、2年生の冬には「全国中等教育学校前期課程学習状況調査」が行われ、学力と思考力と判断力を総合的に診断される。その結果を元に3年次には進学コースである「ギムナジウム」、実業・実科コースである「ハウプト・レアルシューレ」、芸術・スポーツコースの「ベルヒェスシューレ」のコースを一つ選択することができる。「ギムナジウム」では、数学・物理学・生物学・化学・地学などの理系分野や国史・世界史・北欧史・地理学・近代社会・宗教倫理思想・古典文学などの文系分野の履修が増える。そして「ハウプト・レアルシューレ」ではギムナジウムと同様に物理・化学・数学の理系分野が増え、近代社会・世界史・現代文学などの文系分野の履修に加え、勘定科目・表計算・簿記・機械計算・近代経済などの商業分野や電子工学・建築・造船技術・コンピュータ処理などの技術分野や服飾・調理・食品衛生などの家庭分野などに分類される。そして「ベルヒェスシューレ」では数学・物理は必修で、王国史・世界史・近代社会・宗教と倫理思想・古典文学・現代文学なども必修である。それに加え、音楽史・西洋音楽学・室内楽・指揮・管打楽・演奏実技などの音楽分野、近代美術・古代美術・美術史・博物館学・図画・造形工作などの美術分野、体育理論・生態学・人体学・体育実技などのスポーツ分野に分類される。6年次になると、後期中等教育課程になると、ギムナジウムは大学受験に特化した授業内容に変化し、ハウプト・レアルシューレでは、商社などでのインターンシップが多く行われる。またベルヒェスシュールでは芸術系の大学への進学を目的とした海外留学やレッスンなどの内容が増える。

高等教育

高等教育の監督は、「教育文化・スポーツ省高等教育監督局」と「教育文化・スポーツ省大学教育監督局」が行う。高等教育を施す機関として、ロストベルグ同君連合王国には「王立大学」「国立大学」「私立大学」が存在する。特に「王立大学」は、総合大学である。国内に13大学設置されている。教育レベルや入学する為の難易度も非常に高く設定されている。
特に、「バイエルトンホーテン王立大学」「アウルテンブルグ王立学習院大学」「ストルクボルム王立大学」は国内で最高学府としての地位を確立している。いずれも最難関大学として有名であるが、国際的な大学教育レヴェルも高水準を維持している。
また、国立大学は全国に20校あり、総合大学として各県に存在している。単科大学や総合大学や短期大学も存在する。そして私立大学は首都圏を中心に30校ほどあり、特色豊かな大学が多い。

【王立大学・高等教育機関の一覧】

大学名	創立年	設置学部
バイエルトンホーテン王立大学	1771年	法学部・医学部・文学部・社会学部・理学部・工学部・薬学部・農学部・経済学部・教育学部
ストルクボルム王立大学	1792年	法学部・医学部・文学部・社会学部・理学部・工学部・薬学部・農学部・経済学部・教育学部
バイエルトンホーテン王立音楽院	1777年	音楽学部・演劇学部
ロメストバンディーナットン王立大学	1769年	法学部・医学部・理学部・工学部
アウルテンブルグ王立学習院	1774年	法学部・社会学部・文学部・経済学部・教育学部
ズドラーディントン王立大学	1780年	文学部・医学部・理学部・工学部・経済学部・農学部
ノースフェント王立大学	1782年	文学部・医学部・理工学部・経済学部・教育学部・農学部・水産学部・教育学部
アルトケーニッヒ王立大学	1776年	文学部・医学部・経済学部・教育学部・農学部
グリーンダスト王立大学	1792年	法学部・医学部・文学部・社会学部・理学部・工学部・薬学部・農学部・経済学部・教育学部
バイエルトンホーテン王立陸軍士官学校	1804年	普通科・機甲科・野戦特科・高射特科・航空科・情報通信科・化学科・装備科
ノースフェント王立海軍兵学校	1792年	射撃水雷科・情報通信科・気象海洋科・航海科・機関科・潜水科・機雷掃海科・装備科
グリーンダスト王立空軍士官学校	1912年	航空科・情報通信科・航空管制科・要撃管制科・高射運用科・装備科

【国立大学の一覧】

大学名	創立年	設置学部
ロッテンハイム大学	1947年	文学部・総合教員養成学部・理工学部・薬学部
アウルテンブルグ大学	1864年	文学部・総合教員養成学部・社会学部・経済学部
バイエルトンホーテン大学	1822年	法学部・医学部・文学部・社会学部・理工学部・薬学部・経済学部
バイエルトンホーテン芸術大学	1822年	芸術学部・音楽学部・演劇学部
バイエルトンホーテン師範大学	1824年	初等教育学校教員養成学部・中等教育学校教員養成学部・特別支援学校教員養成学部
マリノフカ大学	1888年	総合教員養成学部・理工学部・薬学部
フェンデルブルグ師範大学	1920年	教養学部・初等教育学校教員養成学部・中等教育学校教員養成学部・特別支援学校教員養成学部
アーレンブルグ大学	1946年	文学部・人文社会学部・政治経済学部・理学部
ロメストバンディーナットン大学	1833年	法学部・歯学部・医学部・文学部・理学部・社会学部・芸術学部
ロメストバンディーナットン師範大学	1855年	教養学部・初等教育学校教員養成学部・中等教育学校教員養成学部・特別支援学校教員養成学部
ズドラーディントン大学	1876年	文学部・社会学部・経済学部・理学部・工学部・医学部
ヴェッケン大学	1949年	理学部・工学部・医学部・歯学部
トロンデラーグ大学	1949年	文学部・経済学部・法学部・社会学部・医学部
ムーレ・フォン・ショーレ国立大学	1957年	経済学部・文学部・英米文学部・社会学部・文化人類学部
ガルツ・フォン・フィンマルク国立大学	1961年	文学部・理学部・工学部・医学部・経済学部
ハフス・フォン・インランデ国立大学	1866年	文学部・社会学部・理学部・経済学部
ノースフェント国立大学	1860年	文学部・法学部・歯学部・医学部・社会学部・理工学部・教育学部・獣医学部・水産学部
シャフツブルグ国立大学	1952年	文学部・社会学部・理学部・農学部・経済学部
アルトケーニッヒ国立大学	1950年	社会学部・理学部・教育学部・畜産学部
アルフグルッセン国立大学	1965年	文理学部・工学部・教育学部・獣医学部・畜産学部・農学部
ケーニッヒ・グラーツ国立大学	1960年	文理学部・工学部・教育学部
グリーンダスト国立大学	1867年	文学部・法学部・理工学部・水産学部・経済学部
グリーンダスト国立師範大学	1960年	初等教育学校教員養成学部・中等教育学校教員養成学部・特別支援学校教員養成学部
コンストファック国立工芸大学	1971年	工芸学部
ストルクボルム国立芸術院	1900年	芸術学部・音楽学部
ボローズ国立大学	1921年
クリスチャンポー工科大学	1899年
カロリンスカ医科大学
ダーラナ国立大学
メーラルダーレン国立大学
クリシャンスタード医科大学
シャブデ国立大学
ハルムスタード国立大学
ブレーキンゲ国立工科大学

教員の養成

教員になるためには、教員養成学部のある大学において教育省が定める「教員免許申請に必要な単位」を取得し教育実習を行った後に教員免許を取得するために必要な手続きを履修者自身が戸籍を置く県の教育局において行う。教員養成学部が設置されている大学には2つの種類があり、1つは他の学部とともに教員養成学部が設置されている場合。もう1つは「師範大学」として他の学部が併設されておらず教育専門単科大学の形態を取っている場合である。前者は入学試験における募集人数が多く近年は定員割れが生じているが、後者に関しては入試における募集人数が極端に少なく、平均競争倍率20倍の難関大学に挙げられる。

科学技術

ロストベルグ同君連合王国の科学技術は多くの分野で世界的に高水準のテクノロジーを有する。国際特許の出願数は、イギリス、蓬莱に次ぐ世界第三位。特許収入もイギリスに次ぐ世界第二位の黒字国である。科学における業績は非常に大きく、研究開発活動は国内経済と世界市場にとって不可欠な分野となっている。これまでに36人のヘルゲル賞受賞者を輩出しており、20世紀においては、物理学賞、化学賞、生理学・医学賞といった科学の分野で、ほかのどの国よりも多くの受賞をしている。非英語圏では群を抜いた受賞者数となっている。アルベルト・アインフェンやヤン・ゲットーの業績が現代物理学確立への重要な役割を果たし、マッツ・ハイルセンとドンク・ボルチェンがこれをより一層発展させた。彼らの仕事はガンツ・ヤン・シュトックハウゼンやヨーゼフ・ヤン・ハロネンといった物理学者たちに引き継がれている。初の女性科学者アンネ・スタインシャーはヴィルヘルム・レントゲンに次いでX線を発見し、1912年に第1回ヘルゲル物理学賞を受賞した。また、カール・フリードリヒ・エリクセン、フィット・ヒルト、ハルト・リーグマン、ゴットフリート・ガルケン、カール・ワイエルシュトラス、ヘルマン・ワイル、フェリックス・クラインといった数多くの数学者たちがロストベルグから生まれている。研究機関にはマッツ・ハイルセン研究所や王立アインフェン協会、王立生物学協会がある。毎年、10人の研究者にアンネ・スタインシャー賞が授与されており、最大250万ベックルの賞金は最も高額な学術賞の一つである。諸科学の中でも医学、薬学、化学はとりわけロストベルグが世界の先進的立場を占める分野であり、特に蓬莱国では徹底してロストベルグ医学に学ぶ傾向が強かったため、戦後かなり遅い時期まで日本の医師はロストベルグ語を学びカルテをロストベルグ語で書くことが常識とされていたほどである。大島峰方（陸軍軍医総監・医学博士,1856-1921）、斎藤庸行（医学博士,1874-1941）、富田秀雄（医学博士,1921-2012）といった医学者出身文化人がそろってロストベルグ文学に傾倒しているのもこの影響である。ロストベルグは多数の著名な発明家や技術者の出身国であり、その中には初めて全自動デジタルコンピュータを製作したヴァイラント・グスタヴがいる。フェルディナント・ヤン・ゲーリンク（1887-1923）、ブリント・マイネル（1893-1970）、ルドルフ・ハーコン（1856-1923）、ラッセ・ミュンケルス（1887-1967）、カール・ニーセン（1888-1954）といった発明家、技術者、企業家たちが現代の自動車や航空輸送技術を形づくった。史上初の宇宙ロケット（V2ロケット）を開発したドイツの航空宇宙工学技術者ヴェルナー・フォン・ブラウンは、のちにNASAの主要メンバーとなり、バイエルトンホーテン王立大学工学部名誉教授を務めた。ドイツのハインリヒ・ヘルツとの共同で電磁波分野での業績を挙げたカルネ・ニコライ（1892-1967）は現代の遠距離通信の発展にとってきわめて重要である。また、ロストベルグは環境技術の開発と利用に関する主要国の一つである。環境技術を専門とする企業の総売上高は2005年時点で再生エネルギー分野で164億ベックル、廃棄物処理分野は500億ベックルにのぼる。環境技術業界の重要市場は、発電、サステイナブル・モビリティ、材料能率差、エネルギー効率、廃棄物管理とリサイクル、持続可能な水管理である

化学

航空科学技術

航空科学技術は、1910年にフランスのアンリファルマン機が初めて飛来したことに始まる。それまで、アメリカのライト兄弟の初飛行などの成功のニュースは全世界を湧かせていたが、空を飛ぶという技術はまだ信憑性が低く、軍事的にも商業的にもまだ50年以上先の話だと考えられていいた。そんな中、突然飛来したアンリファルマン機によってロストベルグ国内の航空機産業は発展を始める。まずロストベルグで初めて飛行機を作成したのはルドルフ・ハーコン（1856-1923）である。ハーコンは地元マリノフカで自動車工場を営む経営者であり、技術者でもあった。アンリファルマン機の飛来から3年後の1913年に初号機Harkon-101genを作成。単葉機であった。300馬力の直列10気筒型のレシプロエンジンを搭載した。あまりにも巨大なエンジンだったため、機体自体も当初の2倍程度拡大させたが、推力に影響は殆どなかった。初飛行は1913年5月12日であった。30分間高度400mを時速100kmで航行し、充分航空機と言える性能を発揮した。そしてハーコンは純国産航空機Harkon-102genを制作し、当時の陸軍省に売り込み120機の大量受注を受けて大量生産に入る。同時期にドイツで航空工学を学んだラッセ・ミュンケルスはバイエルトンホーテン王立大学で航空工学を教える傍ら航空機開発を行っていた。ミュンケルスは国と陸軍の支援を受けて1915年にミュンケルス航空研究所を開設。ここで初めて作られたのが試作研究機Tron-12である。Tron-12は試作研究機で、速度研究の為ハーコンの直列10気筒エンジンを改良し星型10気筒エンジンを搭載したが、高度を上昇させた際にエンジンがオーバーヒートを起こして空中で爆発大破している。そしてエンジンを改良した星型6気筒エンジンを搭載したTron-13型、星型5気筒エンジンを搭載したTron-14型を制作しいずれも成功を収めている。しかしながら、航空機の重量によってエンジン側に重心がズレていることを把握したミュンケルスは、機体尾翼付近に10kgの重りを入れ、更に機体を木製から純金属製に転換したが、結果は変わらなかった。1915年からの軍事政権からは航空機製造が10年間禁止されていたことがあり、航空技術の発展が止まった。しかしながらミュンケルスはアメリカやドイツに留学し積極的に最新鋭の航空技術を研究していた。
1925年に航空機製造が解禁されると、ミュンケルスはジュラルミンを大量に輸入し、ジュラルミン製の軽量の飛行機Tron-33を開発した。この航空機には陸軍と海軍の目に止まり、改良型でかつ戦闘型のMun-120を製造した。また、航空大量輸送時代を予見していたミュンケルスは120人乗りの巨大航空機Mun-330を設計し、計画していたが資金調達がうまく行かず結局幻の航空機となってしまった。その後、陸軍は爆撃機の開発をミュンケルスに依頼する。ミュンケルスはMun-330を改良し最大で10tの爆弾を搭載できるMun-331を開発した、これは軍の要求をすべて満たし、大いに喜ばせた。
カール・ニーセンは、旅客機開発の第一人者として有名である。1920年、初の商用旅客機であるmu-1を製造した。mu-1は10人乗りの小型機ではあったが、陸軍からの植民地への軍人や物資の輸送のための航空機として最適であった。ニーセンはmu-1を4機製造し、北欧初の航空会社である北欧航空を設立し、北欧地域の定期航空路線を確立した。北欧航空は、バイエルトンホーテン・ヘルシンキ間のドル箱路線を持ち、商業的にも成功した。
1934年、ニーセンはミュンケルスとともに巨大航空機であるニーセン・ミュンケルスtype-179を開発した。翼幅は70.1 mとボーイング747を越え、エアバスA380に迫る大型機であったが、航空会社からの発注がないまま、試作のみで計画は中止された。
「タイプ 179」の名称で決定した設計案は、2基のレシプロエンジンで二重反転式プロペラの前後それぞれの軸を駆動するユニットを4セット搭載した重連複合4軸8発機を主翼内に格納、機体は全長約50m、翼幅70mと当時世界で開発された航空機としては過去最大級の大きさであった。さらに空軍省報告書は「大西洋横断の旅客となるのは富裕層のみである」と予測していたため、広々とした豪華な客室と充実した旅客設備により、旅客収容能力は60人から80人と大きさの割に少ない機内設計となった。この設計案に基づく機体は計画の元となった報告書及び報告書を作成した委員会の長の名前から、「ニーセン・ミュンケルス」と呼ばれることとなり、試作機は1934年から製作が始められ、この巨大な飛行機を組立てるための工場の拡張と、飛行場の滑走路の延長にも多大な予算が使われた。完成した試作機は1937年9月4日に初飛行し、複雑な構造の駆動装置の不調に悩まされたものの所定の性能を達成した。しかし、コンセプトであった、「空飛ぶ豪華客船」としての、「上流階層向け超高級旅客機」は、航空機による大量輸送を予想していた航空会社の関心を惹くことができなかった。結局、発注を打診した航空会社はなく、1機だけの試作機も未完成の2号機とともに1943年10月には戦争の激化による金属供給の一環としてスクラップとして処分された。
1938年から国防省は、「戦争準備のための航空機製造に関する政令」を出し、国内の航空産業は戦闘機製造一本に絞られた。ニーセンとミュンケルスはドイツに行き、メッサーシュミット社の戦闘機であったBF109のライセンス生産権を獲得する。1939年、バイエルトンホーテン郊外の広大な敷地に戦闘機製造第1工場が作られ、24時間の生産体制が取られた。Bf109は国内ではNm103と名称が変更された。Nm103は終戦までに8,912機が製造された。また、ニーセンは、Nm103をモデルとした新しい戦闘機であるNm210を開発し、長距離型戦闘機として蓬莱国の零式艦上戦闘機と同等のスペックを誇った。

環境エネルギーに関する科学技術

世界的にも高水準のテクノロジーを持つ。ディーゼルエンジンの特許出願数は世界第3位である。原子力発電システムを独自開発する技術を持つ国の一つ。世界的にも高水準の二次電池テクノロジーを有し、ハイブリッドカーや高性能な携帯情報機器の基盤となっている。バイオ燃料や燃料電池、太陽光発電システムの導入は世界各国に比べて遅れを取っている。

情報技術

ロストベルグ同君連合王国の多くの企業は半導体製造において高いシェアを有する。光ファイバーや結晶引上技術などの素材に関する研究は高度に発達している。その基礎的な技術は世界的に見ても優位である。ソフトウェアに関してはシステムエンジニアや組み立てシステムのエンジニアが多い。世界的に次の産業革命を引き起こすと言われている人工知能の研究については世界的に遅れを取っている。

文化

食文化

ロストベルグ同君連合王国の食文化には地域別に特色があり、食文化学では、南部地方、中部地方、北部地方で大きく異なると分類している。首都や副都が所在する南部地方は、フランスやイギリスやドイツなどの食文化を受け継いでおり、特にドイツと酷似する部分がある。ソーセージ、ハム、羊のチーズの消費量は欧州でも随一であり、1人あたり年約2tを消費している。また、降雪地帯であるため作物が育ちにくいという欠点があるため、保存食の発展は凄まじいものであった。とくに我が国初めての保存食は1889年に北極に向かった探検家ウィレム・クーバーが開発した缶詰であった。それ以前からも牛肉の塩漬けやキャベツの酢漬けやフェンネ（じゃがいもとかぼちゃを混ぜてそれに小麦粉を加えたパン）があった。また、ビールやワインやシェリー酒などの酒類の醸造も盛んに行われており、「バーディンデン」は世界的に有名なビール醸造会社である。

文学

文学は、15世紀のヨッヘン・ヘルネス・バルナースブルグに遡る。ロストベルグ人はドイツ系とロシア系とバイキング系アングロサクソンの混血の民族であったため、独特な文学文化が隆盛した。特にバルナースブルグの文学作品では、一人称的な概念を排除した作風（例：私には妻がいる→妻が私のところにいる）となっており、また主文副文の概念もここで体系化された。また、ドイツ文学の影響を強く受けており、形容詞の使いまわしや動詞を主語の二番目に持ってくことや関係文などの場合は動詞が文末に来るなど非常に似ている。また16世紀のアッヘンホイラーは愛憎劇「皇帝と13人の女官」を発表し、帝政下において物議を醸したが、再評価されている。また、宗教文学作品も数多くあり、18世紀のルーテル教会のクレメンザ11世は「カソリック教髄門記」や「カソリック思想体系論」を著した。

音楽

''音楽は、11世紀の教会音楽に遡る。最古の記録によれば1023年に北部地方のグリーンダスト周辺にあったルーテル教会系の教会で初めて賛美歌が歌われたと記されているが、どのような曲がそこで歌われたかは不明である。一説によるとグレゴリウス聖歌であったとも言われている。1237年には、教会作曲家のジョスタン・ヤン・ヘッセンがレベック四重奏曲「神の国」を作曲。1300年代に入るとジョルジュ・ジェンナー、アルブレヒト・ゼ―ゼマン、ゲルナー・グランデンブルグなどの宮廷音楽家が活躍し、皇帝に保護された。また1300年代後半には宮廷詩人シェードルが宮廷での出来事を歌にしてまとめた「シェードル宮廷歌集」が編まれた。1400年代は音楽文化の停滞が見られ、それほど多くの作曲家を生み出してはいないが、農耕社会化が進み、封建社会化が進んだことによって民謡が多く成立した。とくにグリーンダスト民謡やグリス民謡などは抑揚ある舞曲的なリズム感にロシア風の美しい旋律が特徴的である。1500年代初頭にはアルベルト・グッケン(1492～1545?)が民謡と宮廷音楽を融合させた新しい音楽形体「グッケン主義」を生み出した。1600年代後半から1700年代初期にかけては、ヨーロッパの多くの作曲家が訪れ、音楽教育も充実した。またこの頃には「帝国宮廷管弦楽団」が発足し、その下部機関として「帝国音楽院（ツェーザルテウム）」が完成した。
1769年にロストベルグ立憲連合王国が成立すると、「宮廷管弦楽団」は「王立管弦楽団」に改組され、「帝国音楽院」も「音楽院」に改組された。1798年には王立管弦楽団の演奏でハイドンの「天地創造」が演奏された。1800年代には「19世紀三人衆」のジョゼフ・ゲレンナー、アントン・シュニッフェン、ジャン・グルナーは多くの交響曲の作曲に尽力し、音楽研究家は19世紀を「交響曲時代」と呼んでいる。特にゲレンナーの作曲した「交響曲第12番（雷鳴）」は有名である。1870年から1890年にかけて国内では数多くの楽団が発足する。特にアウルテンブルグ管弦楽団(1872)や王立歌劇場管弦楽団(1871)、ロメストバンディーナットン管弦楽団(1888年)はこの頃に成立。1890年代からはピアノ作品や交響曲作品に頻繁に「12音技法」や「モノフォニー」や「ミニマル」といった「幾何学主義」が台頭する。その現代的な響きはヒンデミットやシェーンベルグなどの影響が大きい。20世紀初頭の1911年にはロシアのストラヴィンスキーが来国し、多くの音楽学生が学んだ。1920年代～1940年代は国家発揚や民族発揚といったイメージのプロバガンダ的な音楽が制作され、当時のナチスドイツ政権下にも数多くの音楽家を留学させていた。終戦後1948年にLBC交響楽団が発足し、初代常任指揮者にハンス・リヒター・シュナイツァーが就任した。LCB交響楽団は1950年代から1970年代にかけて数多くの海外公演を行い、ベルリン・フィルやニューヨークフィルハーモニック管弦楽団などとも共演した。またバイエルトンホーテンフィルハーモニーはLCB交響楽団を引退した奏者が多く在籍する楽団であり、バイエルトンホーテンフィルハーモニーとLCB交響楽団は音楽の2大巨頭として捉えられている。''

国内のオーケストラ

名称	本拠地	創立年	常任指揮者
LCB交響楽団	LCB放送楽友協会ホール	1937年	キリル・ロンスキー
バイエルトンホーテンフィルハーモニー（BPH）	シンフォニック・ホール	1942年	ペルト・リジンスキー
王立歌劇場管弦楽団	王立歌劇場	1862年	ヘルコ・マッキネン
王立宮廷楽団	バイエルトンホーテン宮殿	1771年	ドルコ・ヤン・マンネルヘイム
バイエルトンホーテン市立室内管弦楽団	バイエルトンホーテン市庁舎音楽堂	1889年	シャルト・ガンボン
アウルテンブルグ室内管弦楽団	アウルテンブルグムジークホール	1798年	クルト・アッヘンバウアー
アンサンブル・HRB	HRBホール	1968年	ミャン・ドルカン
シュターツカプレ・ノースフェント	シュターツカプレホール	1957年	ジクト・シャンポラニエン
ノースフェント放送交響楽団	ノースフェント放送ホール	1972年	ゴート・シャンポラニエン
ストルクボルム市立管弦楽団	ストルクボルム市庁舎ホール	1927年	アレクサンドル・ボーボリ
コルベンハーゲン市立交響楽団	コルベンハーゲン市庁舎ホール	1911年	ドーリエ・ミカエフ

国が定める栄典

国が定める公的な勲章

大勲等

大勲等	王国薔薇勲章	王国薔薇勲章頸飾	国王、女王、王配、王妃などの君主として即位する「ロストベルグ国王」とその配偶者。および国交のある国家の国家元首たる者
		王国薔薇勲章大綬章	国王、女王、王配、王妃、皇太子、皇太子妃、男性王族、および国家及び社会や世界に対して重大なる功労を収めた者
		王国薔薇勲章略綬章	国王、女王、王配、王妃、皇太子、皇太子妃、男性王族、および国家及び社会や世界に対して重大なる功労を収めた者
	王国宝冠勲章	王国宝冠大綬章	女性王族、及び国交のある国家元首夫人、また、国家及び社会や世界に対し多大なる功労を収めた女性

大勲等の主な授章者

1821年：初代国王ビュッケルヘルム1世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）、王妃カサンドラ（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）
1825年：第二代国王オタカル2世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）、王妃ヴィルナ（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）
1826年：初代首相ヴィルヘルム・ケントン公爵（王国薔薇勲章大綬章、略綬章）
1835年：第8代・第9代・第10代首相アルノルト・ヤン・ムゼラー陸軍大将（王国薔薇勲章大綬章、略授章）
1838年：第三代国王ビュッケルヘルム2世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）
1842年：第四代国王カール・アドルフ5世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）、王妃ミカ（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）
1881年：第五代国王カール・アドルフ6世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）、王妃マーリット（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）
1911年：第六代国王ビュッケルヘルム3世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）、王妃エカテリーナ（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）
1914年：第七代国王（女王）ヴィナヘルミナ1世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）、王配アレクサンドル（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）
1932年：第八代国王カール・アドルフ7世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略授章）、王妃ルイーセ（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）
1952年：第68代首相ヴィルヘルム・アーネルト（王国薔薇勲章、大綬章、略授章）没後授章。
1956年：第九代国王オタカル3世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）、王妃オイフィミア（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）
1982年：第79代・第80代首相アンナ・フェーベンライン（王国薔薇勲章大綬章、略授章、宝冠大綬章）
2008年：第十代国王ヴェンツァルコフ8世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章）、王妃セシーリア（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略綬章、宝冠大綬章）
2019年：エルナト共和国大統領ヴィンセント・チャリス（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略授章）
2020年：ガダルカナル連邦共和国大統領アリール・ミカエル（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略授章）
2021年：蓬莱国智仁麗泉天皇（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略授章）
2022年：神エデン自由連邦共和国大統領ノエル・シロガネ（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略授章）、オータル朝オリエント国国王カリフオータル2世（王国薔薇勲章頸飾、大綬章、略授章）

中勲等

中勲等	王国騎士団金鷲勲章	王国騎士団金鷲勲章大綬章	内閣首席大臣、閣僚、国民議会及び貴族院議長、最高裁判院判事長を務めた者、「伝統ある世襲貴族」および貴族院議員としての爵位と名誉貴族・名誉騎士団員の資格を有する者。また、国家及び社会や世界に対し多大なる功労を収めた者
		王国騎士団金鷲勲章中綬章
		王国騎士団金鷲勲章小綬章
	王国金鹿勲章	王国金鹿勲章大綬章	閣僚、国家公務員を監督する立場にある国家公務員、国家又は社会や公共に影響ある功労を収めた者
		王国金鹿勲章中綬章
		王国金鹿勲章小綬章

中勲等の主な授章者

小勲等

小勲等	王国金熊勲章	王国金熊勲章大綬章	国家公務員を監督する立場にある国家公務員、地域での教育、行政などの地方公共事業において功労を収めた者また、文化・科学・スポーツの分野において世界的な影響ある功労を収めた者
		王国金熊勲章中綬章
		王国金熊勲章小綬章
	王国名誉騎士勲章	王国名誉騎士勲章ファウマー勲章	地方自治体、防衛、防災、治安、その他の功労を収めた者
		王国名誉騎士勲章マリノフカ勲章
		王国名誉騎士勲章ベズホライホ勲章

小勲等の主な授章者

国が定める文化・科学・スポーツに関する勲章

国が定める防衛政策に関する勲章

外交・国際関係

条約締結国一覧

外交文書

内閣特別措置法第109条における警戒国

駐在大使一覧

駐外大使一覧

ロストベルグ同君連合王国基本憲法(2022年6月10日再編公布)

前文

第1章　君主と伝統ある世襲貴族

第1条　国王の地位と主権在民

同君連合王国の国王および女王は我が国の象徴的な君主であって、この権威と地位は主権が存在する国民の総意に基づく。

第2条　王位の継承

国王の王位は王家の世襲のものであって王国議会が定めた「王位世襲法」に基づいて王位継承順位第1位の王族がこれを継承する。

第3条　内閣の助言と承認とその責任

内閣は同君連合王国の国王および女王の国事行為に伴う助言と承認を行う。内閣のうち首班大臣たる首相はその責任を負う。

第4条　国王の機能と国事行為の委任

同君連合王国の国王および女王はこの憲法で規定する国事行為のみを行う。国政には直接、間接を問わず干渉することはできない。国王および女王は憲法の定めるところにより国事行為を王位継承順位第1位の王族に委任できる。

第5条　国事行為の委任に伴う摂政官の設置

国王および女王が何らかの理由で国事行為ができなくなった場合には王位継承順位第1位の王族に国事行為に関する全権を委任することができる。その際、委任された王位継承順位第1位の王族を摂政に任命する。

第6条　国王の認証行為

国王および女王は内閣の首班大臣(首相)と破毀院最高判事と国務院最高判事と王国議会両院議長を認証する。

第7条　財産授受の制限

王室の財産は8割が国費であり、王族は私的に使用することはできない。また、民間から王室に財産を譲ることまたは王室から民間が財産を授受する際は必ず内閣の承認が必要となる。

第8条　国事行為

国王および女王は内閣の助言と承認に基づいて以下の国事行為を行う。
1.憲法改正、法律、政令および条約を国内に公布すること
2.国民議会（下院）の解散を承認すること
3.国民議会（下院）と貴族院（上院）の招集を行うこと
4.国民議会議員総選挙の告示を承認し公布すること
5.国務大臣の任免と外国大使、特使の信任状を承認すること
6.大赦、特赦、減刑などの恩赦と刑の執行の免除と復権を承認すること
7.内閣が定めた栄典を授与すること
8.批准書および我が国の法律、国際秩序に準拠した形の外交文書の承認
9.外国からの国賓を接受すること
10.即位儀礼などの儀式を行うこと

第9条　伝統ある世襲貴族・一代貴族の承認

我が国は平等原則のもと、「伝統ある世襲貴族（ヤン）」を承認する。紋章院において家系が確認された伝統世襲貴族家系のみを承認し、これを保護する。しかしながら、爵位は社会的地位を示すものではなくあくまでも君主制上の称号であるため、それに伴う特権は無い。国民と同様の義務を負うため、天下りや免税、斡旋などは認めない。また、一代貴族は国民に与えられる名誉称号によって叙爵される。

第2章　平和主義

第3章　国民の権利と義務

第14条　国民の要件

王国の国民たる要件はここに規定し保障する。

第15条　基本的人権の尊重

全ての国民は基本的人権の享有を侵害されない。またそれを侵害してはならない。ここにおける規定は将来の国民に渡って約束する犯すことのできない恒久権利として現在と将来の国民に与えられる。

第16条　国民の権利義務

この憲法が国民に保障する自由及び権利は国民の普段の努力によって追求する義務を負い、達成されなければならない。またこれを保持し、濫用は許されない。

第17条　個人の尊重と公共福祉

個人の意思決定は尊重され、これを犯してはならない。また、生命及び幸福追求に関する諸権利は公共の福祉に違反しない限り立法やその他の国政の上で最大の尊重を必要とする。

第18条　思想・良心・信教の自由

思想及び良心の自由は、これを犯してはならない。また、信教の自由は何人に対してもこれを保障する。いかなる宗教団体も国から特権を受け、政治上の権力を行使してはならない。
①何人も、宗教上の行為、祝典、儀式または行事等に参加することを強制されない。
②国及びその機関は、一定の一般的知識を超える宗教教育や宗教活動をしてはならない。

第19条　法の下の平等

何人も法のもとに平等であって、思想・信条・人種・性別・社会的身分・政治的・経済的な社会関係などによって差別されない。
①貴族や君主の諸制度は国体維持の観点から必要不可欠であるからこれを廃止しない。しかしながら、それらの身分は国民の総意に基づくものであって、基本的には国民と同じ地位である。
②栄誉、勲章その他の栄典の授与は、いかなる特権も伴わない。栄典の効力は被授与者の一代限りのものである。

第20条　労働者の団結権

労働に従事するすべての国民は、団結権を以て労働監督を行う事業監督者に対して団体行動による団結を行使して抗議することができる。

第21条　学問の自由

すべての国民は、法の下の平等の原則に基づいて差別されず、学問についても差別されない。

第22条　集会・結社の自由、表現の自由、検閲の禁止

すべての国民は、政治信条・社会的身分などによっての集会や結社を結成することを認める。また、表現の自由を保証するため、国家による検閲はこれを認めない。

第23条　財産権

第24条　納税の義務

第25条　生存権

第26条　逮捕の要件

第27条　住居の不可侵

第28条　拷問および残虐刑の禁止

第29条　刑事被告人の権利

第30条　裁判を受ける権利

第31条　刑事補償

第4章　立法府について

第32条　立法府と位置づけ

立法府は同君連合王国の国権の最高機関であって、同君連合王国の立法機関である。あくまで構成国の自治政府にも独立した一院制の立法府が存在し、具体的な法案については構成国自治政府議会の決議に一任した上で、ここでは抽象的な政策方針を決議する。

第33条　ニ院制

同君連合王国立法府は国民議会と貴族院の二院で構成する。

第34条　国民議会の議員による組織と議員定数

国民議会の議員は全国民を代表された議員でこれを組織する。また議員定数は法律によりこれを定める。

第35条　議員と選挙人の資格

議員およびその選挙人の資格は法律でこれを定める。ただし人種、信条、性別、社会的身分、門地、教育、財産または収入によって差別してはならない。

第36条　国民議会議員の任期

国民議会議員の任期は3年とし、民意反映のための内閣による解散を認める。内閣によって議会が解散となればその任期満了前に議員としての地位を失職する。

第37条　選挙区とその方法に関する規定

選挙区、投票の方法とその他の両議院の議員の選挙に関する事項は法律によりこれを定める。

第38条　同君連合構成国立法府議員との兼任の禁止

国民議会議員はロストベルグ立憲王国自治政府議会及び東ロストベルグ連邦国自治政府議会の議員を兼任することはできない。

第40条　議員の歳費受領

議員は、法律の定めるところにより国庫より歳費を受ける。

第41条　議員の会期中の不逮捕特権

議員は議会の会期中に逮捕されず、会期前に逮捕された議員は、最高議会中央審議会の要請によってであれば、会期中にこれを釈放しなければならない。

第42条　演説と討論その他の発言に関する議会外責任追及の禁止

議員は議会で行った演説、討論または評決について、院外で責任を絶対に問われない。

第43条　通常会期の招集

同君連合王国最高議会の通常会期は年に1回招集されなければならない。

第44条　臨時会期の招集

内閣は臨時会期を招集することができる。議員3分の2以上の要求があれば、内閣はその要求を決定しなければならない。

第45条　同君連合王国最高議会の解散

①解散されたときには、解散当日から30日以内に総選挙を行い、その選挙の日から14日以内に内閣は通常会期を招集しなければならない。
②解散となった際には、閉会となる。ただし、国家に緊急の用がある場合に限って内閣は総選挙期間中であっても議員を緊急招集することができる。
③前項の緊急議会によって取られた措置は、臨時のものであって、次の通常会期の開会後の2日以内にその効力を失効とする。

第46条　議員の失職条件

同君連合王国最高議会は各々議員の資格に関する争訟を裁判する。但し、議員を失職させるためには出席議員の3分の2以上の多数による議決を必要とする。

第47条　定足数

①最低定足数30名以上の出席がなければ、議事を開き議決をすることはできない。
②議事は、この憲法に特別の定のある場合を除いては、出席議員の過半数でこれを決議し、可否同数の場合は議長の判断に必ず一任する。

第48条　ロストベルグ諸侯連合王国議会の独立

第32条にも明記しているように、ロストベルグ諸侯連合王国には憲法の規定する限り、立法権の独立を認める。諸侯連合王国議会は、臣民院と貴族院の二院制を取る。

第5章　行政府について

第6章　司法府について

ロストベルグ同君連合王国の歴史

ロストベルグ立憲王国の歴史

建国以前（原始～1769年）

国王親政時代（1769年～1821年）

1255年に成立した「ハンスヴェルグ帝国」は、現在のロストベルグ諸侯連合王国とアールメティア合衆国を領土とし、スカンジナビア半島全域を支配していた。しかしながら、1769年にロストベルグ諸侯連合王国が成立すると、リヒテンブルグ公爵であったメティア家はスカンジナビア半島の東側に移住し、リヒテンブルグ王国(1764年～1845年)が建国された。リヒテンブルグ王国は、1845年の国民投票で王政を廃止し、新たにアールメティア合衆国が成立した。1769年初代ロストベルグ国王ビュッケルヘルム1世として即位したツェ―ザル・フォン・アウルテンブルグ・ビュッケルヘルムはアウルテンブルグ大公も兼任した。ビュッケルヘルム1世は国王による親政の元、強力な国家を建設しようとした。しかしながら国王一人では国政運営は困難を極めると考えたため、王国建国のきっかけとなった王侯貴族の反乱「エルソーニャの戦い」において戦功を挙げた三名の貴族を「王権三役」に任命した。その際、行政を司る「執政官」にはマリノフカ公爵、司法・裁判を司る「司法執行官」にはシュラ―トン公爵、軍事統括を司る「軍旗総監」にはブッシェンハーゲン公爵がそれぞれ任命された。1770年には王侯貴族による合議制の会議機関「王国評議会」が設置され、同年10月には各諸侯が保有していた傭兵を国王の下に置き、一時的に一斉解雇した上で全傭兵を国王の御親兵として組織した。1775年には執政官の下に現在の省庁にあたる「院」が設置され、「大蔵院」「内務院」「商事院」「食糧院」「外渉院」「普請院」「司法院」が置かれた。これら院の長は「総監」と呼ばれた。1776年、国境が隣接するロソアニア帝国が国境策定を要求したため、内務院は国境策定委員会を立ち上げ国内の測量技術者を集めて国境を策定した。よって同年6月にブルテンブルグ国境条約が発効した。また同年11月には、政府上層部の合議制機関である「合議委員会」が置かれた。1778年、赤痢の大流行により王国評議会が開会できず、国王は多くの貴族に政治的な意見を聞くことが困難となった。また国内世論の政治に対する不信感は赤痢の大流行によって日に日に募り、各地で「赤痢騒動」が起こり収拾に追われた。国王は国民からも広く政治意見を取り入れるため、「評議会傍聴質疑証書」を国民に販売した。1779年、赤痢騒動もようやく落ち着きを取り戻し、1年ぶりの評議会が開会された。評議会には多くの国民が傍聴質疑証書を持って傍聴した。しかしながら、国民の傍聴質疑は行われること無く評議会の議事が進行され、多くの国民の評議会への印象は悪かった。司法総監を務めていたウィルアム・フォン・ケンジントンは司法次官のアルブレヒト・デューラーとともに執政官に辞表を提出し、全国へ「民撰議院設立運動」を展開した。執政官アンドレア・シェニエルスキーは、ケンジントンとデューラーを国家転覆罪と内乱罪容疑で指名手配した。1781年、評議会は執政官の権力による干渉のもと、政府に取り込まれていた。そんな中、マリノフカ公爵領を中心とする東部地方では、小麦の不作と鶏の伝染病の拡大により、国民の間での不安や不満が溜まった。1783年、ケンジントンとデューラーは軍によって身柄を拘束され、1年の獄中生活を送った。また同年7月にはマリノフカ公爵シャール6世が困窮する領地に補助金を出さない政府に対して大規模な反乱「マリノフカ一揆」を起こした。この反乱は、全国に拡大し1785年にはその影響で評議会が廃止された。ケンジントンとデューラーは国王の特赦減刑にによって政府に出仕することを条件に復権を許された。ケンジントンは執政官付議会開設役に任命され、デューラーは憲法制定役として任官。国王に対して憲法の制定と民選議会の設置を上奏した。しかしながら、王党派の貴族はケンジントンとデューラーを強く批判した。しかしながら、国王親政の政府に対して懐疑的な目を向ける貴族も少なくなく、徐々に増えていった。1788年には、「全国土地測量令」が出され、国内各地を測量した。1789年には全国に州が配置され、州には中央から役人が派遣された。州の長は州知事であり、当時の州知事は執政官が直接任命していた。また、同じ年に郵便制度と租税制度が制定された。特に租税制度は旧帝国時代からの名残もあり、物々交換による自然経済や土地税による租税制度を継承していたが、廃止され、現在と同様の租税制度が制定された。特に酒税やたばこ税や固定資産税はこの頃に制定された。当時は固定資産税による税収が大半を占めていた。そして郵便制度は、南部地方では早くても1日～3日かかり、また中部地方や北部地方などの山岳地帯や局地などまでは1週間で配送するなど郵便配送制度を推進した。1791年には国内人口が1800万人を超え、税収も増え、国庫が確保されたためこの時期から「官庁街建設計画」が始動され、宮殿の周囲に官庁を営繕し、ロンドンのような官庁街を形成しようとしていた。予算は300ベックル（現在価格：20億ベックル）であった。また、ルーテル教会の国教化を推進し、1791年にはルーテル国教会総主教庁が創設された。

立憲王政時代（1821年～1913年）

第1次ケー二ヒ内閣

国王の大命により、1821年に首相に就任したケーニヒは立憲体制と国家機構の確立を目指した。陸軍のドイツ式組織への改革や王立大学令・小学校令などの制定に代表される学校令と総称される法案などの教育改革、市町村制の確立などが行われ、ケーニヒ自身も憲法草案を作成するなど、立憲体制への準備が着々と進められた。だが、ケーニヒの盟友であるアルブレヒト・ミケネン外務大臣が進めた条約改正案にあった「外国人裁判官」制度と迎賓館に代表される欧化政策が内外の反感を買い、1821年に自由民権派による建白書や団結運動、保守中正派（国王親政派）と見られたオイヴァネン農商務大臣の辞任を招くなど、政府批判が一気に高まった。そこでケーニヒはやむなくミケネンを辞任させて、政敵と言えるデューラーとホイジンガーをそれぞれ外務大臣・農商務大臣として入閣させ、保安条例を制定して自由民権派の弾圧に乗り出したが、憲法・王室関連法の制定事業に専念するために、1822年に内閣首班大臣を辞して新設の枢密院議長に転じた。

デューラー内閣

ケーニヒが枢密院議長に就任し、首相を辞職すると、アルブレヒト派は党内での党首指名選挙を行い、アルブレヒト・デューラーが選出され、さらに臣民院での首班指名選挙でも選出。第2代首相に任命され、デューラー内閣が発足した。この首班指名選挙では前首相のケーニヒが関与していたとされる。デューラーは、所信表明演説に於いて「超然主義内閣」を表明したが、外務大臣にインゴル・マッキネンを起用し、イギリスとの条約改正に当たらせた。また、オーストリアとの修好通商条約を締結した。1823年11月にはジャガイモの不作が発生し、北部では大規模な飢饉が発生した。それによりイギリス、ドイツからのジャガイモの輸入を行ったため輸入超過現象が発生し、国庫は破産寸前にまで追いやられた。しかしながら、枢密院議長ケーニヒは憲法を制定させるためにデューラーへ手紙を送り、結果1824年3月、「ロストベルグ立憲王国憲法」が制定され、議院内閣制が成立した。

第2次ケーニヒ内閣

前内閣のデューラー内閣は、民党が多数を占める臣民院への対応がうまくゆかず、また最終的には元勲が全員閣外に出て閣僚間の統制が取れなくなり総辞職に追い込まれた。1824年に大命を受けたケーニヒは、主だった元老の入閣を要請、元老のや盟友の、陸海軍大臣を長く務めたアルブレヒト・マンツとガルター・フォン・マイヤーもそれぞれ復帰し、前首相のデューラーも蔵相として再入閣した。このため、「元老内閣」と称された。また、ロストベルグ王国憲法制定に尽力したアルブレヒト・ミケネンも政府入りさせた。王国議会の開設以来、ケーニヒ・デューラー両内閣は衆議院で多数派を握った野党勢力（民党）と対立し、法律や予算の成立で苦労を重ねた。内閣成立後、第4回王国議会（1823年11月29日召集）における予算審議で、政府原案は海軍拡張や産業振興を主とした積極的な財政投入・増税を盛り込んだ8375万ベックルの規模のものであったが、民党は「民力休養・政費節減」を掲げてこれに反発、軍艦建造費を全額削除するなど予算の1割削減（884万ベックル）を査定した修正案が衆議院を通過した。翌年
1月23日に議会は停会され、閣議などで善後策が協議されたが、ケーニヒは民党側への歩み寄りを提案した。結局、詔勅による政府と議会の和睦の呼びかけにより事態打開を狙うべきとの提言が採用され、2月10日、国王より「和衷協同」詔勅が出される。その後、内廷費300万ベックルと官吏の俸禄1割削減を条件に政府と議会は妥協を成立させ、改めて両者協議の末に歳出8113万ベックルに訂正した予算案を通過させ、28日に閉会、軍艦建造費を確保した政府と発言権を拡大した議会の痛み分けに終わった。

軍政時代（1913年～1947年）

1909年の下院議員総選挙において、下院総数520議席のうち156議席を獲得し、与党第二党になった国家社会民主党は、秘密裏に王国陸軍との癒着を進めていた。国家社会民主党議長のハインリヒ・ボルツマンは陸軍の退役軍人であり、「王党派」の中核を担う人物であった。1911年、ハインリヒ・ボルツマンはオチキス内閣の内務大臣に任命された。内務大臣は当時、首相に次ぐ権限が付与されていた。1912年、ハインリヒ・ボルツマンは陸軍王党派の軍人を集め、国王を中心とした新しい国家を形成するという思想「親政主義」に基づく決起を行うように求めた。多くの軍人これに賛同した。1913年3月18日に陸軍第1師団約4万名が一斉に決起し、首相アルブレヒト・オチキスを暗殺した。また、海軍大臣ヨーゼフ・シャウマンと陸軍教育総監ハンス・ハインリッヒ・デューラーも同様に殺害された。そのため、国王は非常事態宣言を発令し戒厳令を敷いた。首相が暗殺された為、臨時首相にハインリヒ・ボルツマンが任命され、1日だけ憲政史上初の全ての大臣を兼任した。また、それによってボルツマンは軍事権と警察権を掌握した。3月23日未明、王国議会議事堂が何者かによって放火される事件が起き、王国議会議事堂は全焼してしまった。またボルツマンは軍の一連の反乱と議会への放火の責任を共産党や右翼党などの革新政党になすりつけ、「武力革命を起こそうとしていた」として「国家破壊者抹殺命令」を発令した。共産党と左翼党の議員85名を議会から除名追放した。3月28日の夜、共産党、左翼党の党員と除名処分した議員の家に軍隊を突入させ、家族全員を抹殺もしくは摘発する「赤旗抹殺事件」が発生した。翌月4月3日に国内の平定を宣言する「国家非常事態平定宣言」をボルツマン首相の名で公布した。ボルツマンは、自由保守党との合併交渉が決裂したことが不満であったため、自由保守党を「国王大権」によって解党させた。自由保守党と共産党を事実上追放したことにより、国家社会主義民主党は独裁体制を確立した。1913年5月から1914年2月まで仮政府として「国家行政委員会」を設置しボルツマンは委員長に就任する。1914年には内閣制度にこれを導入し自らの権力を維持するため2月12日に「国家大総統」を名乗った。2月25日には国民投票で正式に認められている。その後ボルツマンは東部地方を中心に活発的な活動をしていた開放勢力と戦った。ボルツマンに対抗する開放勢力には共産主義者や社会主義者や民主主義者などが集まっていたため統一性を欠いていた。1915年には「ベルトンブルグ条約」の破棄と「再軍備」を宣言した。ボルツマンは高速道路やダムや発電所、軍需工場などの雇用促進を行う政策を推し進めた。1916年にはロソアニアとの「ベルトンブルグ条約」で非武装地帯になっていた「ケルナースブルグ」に進駐した。この進駐によってロストベルグは国際的な孤立を生み、多くの国々が国交を遮断した。
ハインリヒ・ボルツマンは、イタリアに軍事視察と政治視察のために1916年2月12日に出発した。ボルツマンは、ベニート・ムッソリーニと非公式で会見を行い軍事教官と政治顧問のロストベルグ側への派遣を要請した。1916年3月20日に帰国したボルツマンは国家大総統直轄の「大尋問官」と「尋問官」の役職を設け、共産主義者、社会主義者の摘発を行った。この尋問官制度は軍政における一種の権力基盤となった。
「大尋問官」は国務大臣と同等の職位で、後期になると、共産主義者、社会主義者だけでなく政敵や党内、政府内の職員に調査、尋問を行うこともあったため、政府や大臣の間でも恐れられていた。

立憲王政復古から現在（1947年～）

連合国軍占領軍政下

1947年2月19日にロストベルグ国が崩壊し連合国軍最高司令部バイエルトンホーテン総局がバイエルトンホーテンに置かれた。つまり直接軍政下に置かれたのである。この際、国内は連合国軍による度重なる爆撃や攻撃によって荒廃しており、食糧難に見舞われていた。1947年1月20日には連合国によって臨時内閣が組閣され、王族のブラントンボイル公ゲオルグが臨時内閣首班として第65代内閣首班大臣に任命された。ブラントンボイル内閣は「国民の食糧事情の改善」と「大胆な民主化政策」と「王政復古」と「民主的な新憲法の制定」に力を入れ、7ヶ月の短期政権ではあったが、国民の食糧事情の改善については連合国軍最高司令部食料局に食料品の支援30万トンを要請。民主化政策では、当時再開しつつあった初等教育学校における授業において戦時色や差別主義的、民族至上主義的な文言を一切排除するように全国に命令を出し、連合国軍最高司令部教育部が教科書の検閲を行った。そして王政復古については連合国軍最高司令官の了承が得られなかった。そして新憲法の制定については、独裁以前の憲法を模範とした民主的な民定憲法を作る旨を連合国軍最高司令部より通達を受けた。ブラントンボイルは健康上の理由により臨時内閣首班を同年9月に辞職し、後任にはサンネフ内閣で司法大臣であったアルベルト・コンロールが第66代内閣首班大臣に就いた。コンロール内閣は王政復古に尽力し、新憲法である「ロストベルグ諸侯連合王国基本憲法」を制定し公布した1947年9月～1948年6月まで続いた内閣である。1947年12月24日には幽閉中であった王位継承者ザンクルベルグ2世が国王として復位している。また1948年3月24日にはロストベルグ諸侯連合王国基本憲法が国王の名のもとに公布され、これによって新しい内閣制度、新しい議会制度、新しい司法制度、新しい民主権利などが制定された。1948年6月27日に憲法の施行をもってコンロール内閣は総辞職し、新憲法下における第1回下院議員総選挙が行われた。総選挙では社会労働党が与党第一党の地位を確立し、自由党や保守党は野党であった。

ロストベルグ諸侯連合王国基本憲法制定初期

1947年7月14日には社会労働党のヴィルヘルム・アーネルトが内閣首班に指名され第67代内閣首班大臣に任命された。アーネルト内閣は「国民の生活水準向上」を政権公約に掲げ、まず地方都市や首都の再建を重要課題として400万ベックル（現在価格：200億ベックル）の交付金の支出を議会で可決させた。また、生活保護者制度や公共福祉制度に力を入れ、医療負担を3分の1国が負担する医療国家負担制度も議会で成立させた。しかしながらアーネルト内閣では、内部での権力的な闘争や連合国軍との蜜月関係などがあり、国民的な印象が徐々に低下していった。組閣当時は80％の支持率であったが20％まで落ち込み、最終的には社会労働党が右派と左派に分裂する騒ぎまで発展してしまった。1948年6月10日に社会労働党右派と自由党、保守党から内閣不信任決議案が提出されることが画策されるが、社会労働党左派は首相に解散総選挙を行うように指示し、首相は解散決議を議長に提出。王国議会は下院は解散された。翌日から第2回下院議員総選挙が行われた。1948年6月18日には自由党と保守党が統合して自由保守党が再結成された。7月2日には自由保守党が650議席中428議席を獲得し、与党第1党となり、社会労働党は野党となった。第68代内閣首班大臣には自由保守党のアルベルト・フォン・グリンケルが就任し、第1次グリンケル内閣が発足した。第1次グリンケル内閣では、国防軍の再結成を行おうとしていた。アールメティア合衆国からも「自衛のための実力組織」を保持することを求められていたが、国内世論は軍を持つことは反対であった。また、当時の民主化の波として日本の警察予備隊を模範とする自衛組織の発足に取り掛かった。まず、国防軍の名称を変えるため有識者会議を開き、国防隊、平和維持軍、国境警備隊、国境軍、警備軍、防衛予備軍などの名称があがったが、最終的には国防軍の名称をそのまま使用する事に決定した。また、国防軍の最高指揮官を君主たる国王ではなく文民たる内閣首班大臣が務め、副最高指揮官を文民たる国防庁長官が務める形となった。そしてこの年に国防基本法を議会に提出し、可決させた。また、農地改革を断行し、連合王国貴族らが所有していた土地を小作人などに与え、畜産・農業の発展に寄与した。これに伴って全国各地に土地改良事業団体連合会が設立され、また畜産農業従事者組合法の成立により、畜産農業従事者組合が設立された。1949年1月には、ノースフェント炭鉱崩落事故が発生したが、内閣の対応の遅さに国民の批判が殺到した。特に炭鉱労働者組合が団体団結権を行使して最高裁判院に控訴したことで、事態は法廷闘争に発展した。またこの頃、ロ・英間における石炭関税協定が締結されたため炭鉱や鉱山に従事する労働者が首相官邸や通商産業省に押しかけたこともあり、1949年12月27日に第1次グリンケル内閣は下院解散建議書を議長に提出し、同日に解散となった。翌年1月7日からは第3回下院議員総選挙が行われ、首相を努めたアルベルト・フォン・グリンケルも出馬したが落選した。同月20日には自由保守党が650議席中370議席を獲得し、社会労働党が180議席を獲得した。党首グリンケルの落選に伴い、党内では緊急の幹部会が開かれた。幹部会では首相就任までの期間の間臨時党首としてフィリップ・グッケンデルグを就任させることで合意。翌日第69代内閣首班大臣に任命され、第1次グッケンデルグ内閣が誕生した。370議席という若干過半数を満たす内閣として短命政権になると予想されていたが、1949年1月21日から1954年7月8日まで首相を努めた。第1次グッケンデルグ内閣では、炭鉱や鉱山従事者の待遇改善と最低賃金の値上げを目標とした「人幸増加政策」を推進した。また、英国との石炭関税協定を破棄し、自由貿易によるアールメティア合衆国との相互貿易協定を締結した。1952年には、敗戦復興のための国際スポーツ競技大会をバイエルトンホーテンにおいて開催のするため、アールメティア合衆国に所在する国際スポーツ競技大会中央委員会に代表委員を派遣した。翌年のパリ国際スポーツ競技大会において、政府は戦後初の代表選手団160名を派遣した。

経済成長期

1957年から世界情勢は、勝利した連合国側でも東側陣営（共産圏）と西側陣営（自由主義）に分断され、両陣営による緊張状態（冷戦）が始まっていた。中でも我が国はアールメティア合衆国と共にNATO（北大西洋条約機構）構成国として1957年に加盟した。NATO加盟以前から、我が国は優れた工業技術力と生産力を持ち、欧米先進国からの受注生産量は世界シェアの20%を占めていた。その優れた資本展開術は多くの国々から称賛され、1960年代には世界中の企業が支社、本社をバイエルトンホーテンに構える様になった。1963年に自動車の海外展開を認める法律が王国議会で可決されると、アメリカやイギリスを中心に自動車を多く輸出した。安い労働賃金で高品質を誇る自動車は世界中でベストセラーとなり、年間6000万台生産する自動車企業もあった。1964年には米・英が貿易摩擦を理由にロストベルグ製品の不買運動を行ったが、インドや中東近辺などでの自動車販売が軌道に乗っていたため、ロストベルグ側が大きな打撃を受けることは無かった。また、この頃になると、社会不安の増大や公害、社会格差などによる福利厚生系統の法律整備がさかんに行われるようになり、各省庁には「タコ部屋」と呼ばれる「法制化準備室」が設置され、政府関係機関職員数は3万人にものぼった。特に、環境庁、厚生省が作った公害法準備室は一時的に200人体制で法制に関する業務が早急に行われた。
1964年にエッカルド・シュトルベルグが首相に就任すると、

東ロストベルグ連邦国の歴史

ハンスヴェルグ帝国時代（1255年～1764年）

リヒテンブルグ王国時代（1764年～1845年）

アールメティア合衆国時代（1845年～2022年）

現在（2022年～）

ロストベルグ同君連合王国の国家元首

ロストベルグ同君連合王国の国王

ロストベルグ同君連合王国国王

即位の背景

ロストベルグ立憲王国の国王

歴代国王

アウルテンブルグ朝

ビュッケルヘルム1世
（初代ロストベルグ立憲王国国王、初代アウルテンブルグ大公、第13代アウルテンブルグ家当主、【在位：1769年～1804年】）

ビュッケルヘルム1世（vukkelhelm I, 1749年1月29日 - 1804年3月13日）は、ロストベルグ立憲王国の王（在位：1769年 - 1804年）。
12代アウルテンブルグ公爵とその最初の妃でフィンランド王オラルド2世の娘であるルイーズとの間の息子として生まれ、1769年1月14日、エルソーニャの戦いに勝利し王位に就く。幼いころの言動は全て、愛嬌のある性格とただならぬ才能を有していたことを示していたが、粗暴な教育係デトレフ・レヴェントロー伯爵によるひどい教育と一貫した暴力的なしつけに晒され、悪い取り巻きによって救いようのないほどに堕落した。そして、彼は高い知性を持っているように見え、確かに明晰な時期もあったが、おそらく統合失調症のような深刻な精神病に悩まされていた。
1766年、イギリス王太子フレデリック・ルイスの娘で従妹のカロリーネ・マティルデとの結婚のあと、最悪の不摂生に耽った。特に乱痴気騒ぎである。彼は公けに、カロリーネ・マティルデ王妃を愛せないことを宣言した。理由は「1人の妻を愛することは“時代遅れ”（unfashionable）だから」というのであった。彼はすでに狂気に陥っていた。このことはパラノイアや統合失調症、幻覚などの症状からわかる。しかしながら、最愛の母親の死に伴い、家臣の中に献身的に支える者としてマリノフカ侯爵がいたため、徐々に狂気から目覚め、領主、当主としての自覚に目覚め、自信をつけていく。
この結婚で、2人の子供が生まれた。のちのビュッケルヘルム2世とルイーセ・アウグスタ王女である。
家庭的にも、政治的にも、精神的にも安定期に入ったビュッケルヘルム1世は、ハンスヴェルグ帝国による悪政を打倒し新しい王権によって北欧地域の安定と強化に務めることに邁進する。1768年には、ハンスヴェルグ皇帝ゲオルオルグ4世の皇太后であったエカルテーニャをクリスチャニア城に幽閉し、皇帝と対立を深めた。1769年

オタカル2世
（第2代ロストベルグ立憲王国国王、第2代アウルテンブルグ大公、第14代アウルテンブルグ家当主、【在位：1804年～1838年】）

ビュッケルヘルム2世
（第3代ロストベルグ立憲王国国王、第3代アウルテンブルグ大公、第15代アウルテンブルグ家当主、【在位：1838年～1842年】）

アウルテンブルグ＝ザーリア朝

カール・アドルフ5世
（第4代ロストベルグ立憲王国国王、第4代アウルテンブルグ大公、初代アウルテンブルグ＝ザーリア家当主【在位：1842年～1881年】）

カール・アドルフ6世
（第5代ロストベルグ立憲王国国王、第5代アウルテンブルグ大公、第2代アウルテンブルグ＝ザーリア家当主【在位：1881年～1911年】）

アウルテンブルグ＝ヴェルザー朝

ビュッケルヘルム3世
（第6代ロストベルグ立憲王国国王、第6代アウルテンブルグ大公、初代アウルテンブルグ＝ヴェルザー家当主、【在位：1911年～1914年】）

ヴィナヘルミナ1世
（第7代ロストベルグ立憲王国女王、第7代アウルテンブルグ大公、第2代アウルテンブルグ＝ヴェルザー家当主、【在位：1914年～1932年】）

カール・アドルフ7世
（第8代ロストベルグ立憲王国国王、第8代アウルテンブルグ大公、第3代アウルテンブルグ＝ヴェルザー家当主、【在位：1932年～1956年】）

オタカル3世
（第9代ロストベルグ立憲王国国王、第9代アウルテンブルグ大公、第4代アウルテンブルグ＝ヴェルザー家当主、【在位：1956年～2008年】）

ヴェンツァルコフ8世
（第10代ロストベルグ立憲王国国王、第10代アウルテンブルグ大公、第5代アウルテンブルグ＝ヴェルザー家当主、【在位：2008年～】）

国王の住居

バイエルトンホーテン宮殿

概要

バイエルトンホーテン宮殿は、ロストベルグ立憲王国の首都バイエルトンホーテン首都特別市にある宮殿。外周護衛を担当する近衛師団の近衛兵による衛兵交代が有名。8000坪の敷地面積を誇り、舞踏会場、音楽堂、接見室、王座の間、図書室などが設置されている。部屋は60室。侍従業務を監督する宮務省が隣接し、地下通路で繋がっている。宮殿正面には「宮殿通り」があり、宮殿通りにはバイエルトンホーテン市庁舎、王立歌劇場、バイエルトンホーテンホステルが接し、バイエルトンホーテン中央駅がある。

歴史

1867年に、バイエルトンホーテン城の改修工事に伴って新しい国王の執務と生活が可能な施設が望まれた。元々あったマリノフカ公爵家の邸宅を一時的に仮王宮として使用したが、侍従の居住スペースの確保、接見業務の増加の観点から新しい宮殿を造営する計画となった。5年に及ぶ計画の末、1875年に着工し、4年後の1879年に竣工した。宮殿のモデルはバッキンガム宮殿やノルウェー王宮を模範とした簡素な作りではあるが、王宮としての威厳あるその意匠は美しい宮殿として有名である。1877年には正式に王宮として王族に使用され、それまで住んでいたバイエルトンホーテン城は離宮として扱われた。1946年の連合国軍の空襲によって焼失。1960年に焼失以前の姿に復元された。

バイエルトンホーテン城

概要

バイエルトンホーテン城は、ロストベルグ立憲王国の首都バイエトンホーテン首都特別市のパヴェーヌ山（67m）にある城。元々、歴代ロストベルグ国王の居城であったが1877年にバイエルトンホーテン宮殿が竣工するとその機能を失い、以降美術館、博物館、離宮として使用されている。1万坪の敷地面積を誇り、礼拝堂、図書室、音楽堂などが置かれている。部屋数は120室。小高い山の上にあるため、280段の階段を登る。城下には王国議会議事堂、最高裁判院がある。城下北側には国立競技場（オリンピック・シュタディウム）がある。

歴史

ハンスヴェルグ帝国時代の1256年に、その地を治めていたマリノフカ公爵の居城に由来する。当時はクリスチャニアと呼ばれていた。クリスチャニアはハンスヴェルグ帝国の港湾都市として栄え、北欧のベニスと呼ばれるほど経済的に発展していた。1345年に領地取替政策によって以降アウルテンブルグ公爵家が領主となると、第6代アウルテンブルグ公爵ザンデルの第二子アルベルトが始祖であるクリスチャニア伯爵家が実質的に支配する。城の周りには岩塩や毛皮、ジャガイモなどの取引所が設置され、1540年にクリスチャニア物品取引所が開設。物流、経済の中心地として大きく栄えた。1769年のロストベルグ立憲王国の成立により、首都となると国王はアウルテンブルグ城からバイエルトンホーテン城に入場し、1877年まで王宮として使用された。
1877年以降は離宮として使用され、博物館や美術館を備え、1901年に一般公開された。1950年代には空襲で消失したバイエルトンホーテン宮殿に代わって王宮として使用されたが、バイエルトンホーテン宮殿が復元されると、迎賓施設として使用された。現在は、バイエルトンホーテン自然史博物館、美術史博物館が置かれている。

グリーンダスト宮殿

概要

グリーンダスト宮殿は、ロストベルグ立憲王国の北部グリーンダスト特別市にある宮殿。元々グリーンダスト辺境伯だったマルムクヴィスト家の屋敷であったが、1789年に初代国王ビュッケルヘルム1世の北部行啓によって宿泊施設として提供された折、国王が気に入り、その場で宮殿を国王の所有物として管理することを決めたことに由来する。マルムクヴィスト家には新たに屋敷と土地が与えられた。現在ではグリーンダスト大公マルク王子が公務を行う居城として機能している。また、夏になると避暑地として国王夫妻や皇太子夫妻がグリーンダスト宮殿を訪れ1週間ほど滞在する。

ベルゲンフース城

概要

ベルゲンフース城は、ロストベルグ立憲王国の西部ベルゲンフースにある城。

ストルクボルム宮殿

コルベンハーゲン宮殿

歴史

アウルテンブルグ家

アウルテンブルグ家は、820年頃に遡る。ノース人の家系であることが近年の研究によって明らかにされており、アウルテンブルグ家の初祖はノース系の名門家系ヨムスボルグ族の族長ハラルドである。ハラルドは、アウルテンボルグを名乗り、神聖ローマ帝国との良好な関係を築くことで、現在のアウルテンブルグ特別市周辺での支配権を確立していった。ハラルドは831年に神聖ローマ皇帝ルートヴィヒ1世の娘アデライドと婚約し、4男5女を設けた。ここにアウルテンブルグ家が成立する。ハラルドは婚約後にヨムスボルグ公に叙任され、832年に初代ヨムスボルグ公（現在は廃止）となった。ヨムスボルグ公となったハラルドは、現在のアウルテンブルグ特別市の中心部に居城を構え、政治の中心とした。そのころ、周辺地域にも神聖ローマ皇帝から支配権を認められた諸侯が乱立したが、その中でもマリノフカ家とは良好な関係を築いている。北部に支配権を確立していたリヒ家（スコーネ公）（後のハンスヴェルグ皇帝家）は、しばしばアウルテンボルグ家やマリノフカ家と対立していた。916年、リヒ家の当主アレクサンドル・リヒは、スコーネ王を自称し、スカンジナビア半島北部にスコーネ王国を建国した。神聖ローマ帝国はスコーネ王の自称を認めず、兵を派遣した。（916年のグラタン出兵）しかしながら、長期戦になったため、神聖ローマ帝国側は兵站不足に陥り、918年に撤退。神聖ローマ帝国はスコーネ王を認めたため、神聖ローマ皇帝の北欧での権威は落ちることとなった。スコーネ王国は徐々に南下を開始し、1100年代にはアウルテンブルグの周辺まで迫っていた。

アウルテンブルグ帝国宰相家

1200年代からハンスヴェルグ帝国が支配地域を拡大し、1230年代にはスカンジナヴィア半島全域を支配するようになっていた。現在のロストベルグ立憲王国の領土に当たるスカンジナビア半島東地域は帝国宰相家ヘルムベルム家が、現在の東ロストベルグ連邦国の領土に当たるスカンジナヴィア半島西側地域はハンスヴェルグ皇室の分家であるメティア家が事実上支配していた。帝国宰相ヘルムベルム家とメティア家の地位は同等であり、ハンスヴェルグ皇帝の権力のもとにあるものとされた。1300年代に入ると、現在のバイエルトンホーテン周辺とアウルテンブルグ周辺に領地を所有していた辺境伯家アウルテンブルグ家は岩塩の輸出で財を築き、断絶寸前の帝国宰相家ヘルムベルム家に養子を出そうとするが他の貴族の反対によって阻止された。帝国宰相家ヘルムベルム家が1340年後半に断絶すると、時の皇帝アルヘルム5世は貴族間における合議によって次の帝国宰相を選出する旨を通告した。1347年2月、合議によってアウルテンブルグ家8代目当主アドルフ・フォン・アウルテンブルグ（以下アドルフ公）が選出されたが、メティア家10代目当主アルブレヒト・ハンスベルガー・メティア（以下ハンスベルガー公）が皇帝に不服を申し立てた事により、メティア家と貴族間の対立が深まった。1347年5月、ハンスベルガー公はアウルテンブルグ家を討伐するため30万の兵を率いて帝都クリスチャニアを占領した。帝都クリスチャニアでは皇帝をはじめ多くの皇室関係の人間が人質に取られた。ハンスベルガー公は自らを皇帝の大命により帝国宰相に任命するように迫ったが皇帝はこれを拒否した。
最終的に長期の籠城戦となり、2年後の1349年にクリスチャニアが開城された。ハンスベルガー公は現在の東ロストベルグ連邦国の北部に位置する村に流され、実質メティア家はお取り潰し状態となった。その為、アウルテンブルグ家は更に勢力を拡大した。1350年頃～1570年頃にはアウルテンブルグ家は更に大きくなり、現在のノースフェント州とグリーンダスト州に大規模な邸宅を建設し、「帝国宰相」としての地位を確立し、より強固なものとなった。1572年、アウルテンブルグ家から1469年に分家として独立したシェーレンホルン家出身のカール・アウルテンブルグ・シェーレンホルンが、当時の帝国宰相の16代目当主シュッツァー・フォン・アウルテンブルグを毒殺し、帝国独裁官となって権力を握った。ここからシェーレンホルンによる独裁体制が敷かれる。

シェーレンホルン家による独裁とアウルテンブルグ家

カール・アウルテンブルグ・シェーレンホルンは、帝国独裁官（1573年～1582）に就任し、帝政の下での独裁体制を確立した。アウルテンブルグ家をグリンケン城に幽閉し、1574年にピューリタン教徒を弾圧（クリスチャニア聖教徒大虐殺）によってルーテル教会の権威を強化させた。シェーレンホルンは新たに皇帝を即位させ、自ら政治の実権を握ろうと画策していた為、1576年に皇帝ヘルメスベルガー3世を廃位して5歳の皇太子をヘルメスベルガー4世として即位させた。即位後は皇帝から政治の実権を譲られたという形で独裁政治を行った。独裁官としてのシェーレンホルンはデンメルク王国から多くの女性を誘拐して自らの奴隷とするなど、姦通罪なる法律を作り、教会が認めた結婚相手以外の女性との姦通をした男性の皮を生きたまま剥ぐなど残忍極まりない法律を作り、暴君として恐れられた。

独裁の終わりとライオン宰相

皇太后との対立と帝国崩壊

アウルテンブルグ家による建国

アウルテンブルグ＝ザーリア朝

軍政期の王室

アウルテンブルグ＝ヴェルザー朝

東ロストベルグ国の歴代元首

ストルクボルム王国時代の国王

アールメティア連邦合衆国時代の大統領

連合王国貴族

法律上の位置づけ

連合王国貴族一覧

ロストベルグ同君連合王国の行政

ロストベルグ同君連合王国の内閣

内閣

省庁

首相官房

首相府（連合王国首相府）	首相府は首相官房を助けて内閣の重要政策に関する企画・調整を行い、首相が扱うにふさわしい行政事務を所管する。
ロストベルグ立憲王国連絡局	ロストベルグ立憲王国首相府（自治政府）との行政事務連絡を行う。ロストベルグ立憲王国首相が長を務める。
東ロストベルグ連邦国連絡局	東ロストベルグ連邦国首相府（自治政府）との行政連絡事務を行う。東ロストベルグ連邦国首相が長を務める。
国家安全保障局	有事の際にロストベルグ立憲王国軍と東ロストベルグ連邦共和国軍の両軍を連合軍として指揮する機関。
枢密院	国王の諮問機関であり、主に首相が首相経験者を枢密院元老として選出し、諮問を行う機関。
経済企画院	同君連合王国全体の「経済目標」や「経済政策方針」の策定を行い、同君連合構成国であるロストベルグ立憲王国政府と東ロストベルグ連邦国政府の双方に遵守義務の発生する政令を布告する。

省庁

財務省	連合王国全体の健全な財政の確保、公平な課税の実現、国庫の管理、税関業務の運営、通貨に関する信頼の維持等に関する行政業務を所管する。構成国の自治政府に遵守義務のある政令を布告する。
内務・コミュニティ・国家公安省	連合王国全体の警察・地方自治・公務員制度・選挙・政治資金・情報通信・郵便・統計・消防などの国家の基本的な諸制度を所管する。構成国の自治政府に遵守義務のある政令を布告する。
経済産業省	経済及び産業の発展とともに鉱物資源およびエネルギー資源に関する行政を所管する。構成国の自治政府に遵守義務のある法令を布告する。
外務・連合王国省	外交政策、外交使節、通商航海、条約などの国際法規の締結と運用、外国政府との交渉などの対外関係に関する行政業務を所管する。構成国の自治政府に遵守義務のある政令を布告する。
司法省	司法大臣および大法官を長とする。憲法政策、人権法、情報権法を担い、再犯の防止及び国民の保護、司法アクセスの提供、司法への信頼性向上、国民の人権擁護などを担当する。
社会福祉・保健省	保健および社会福祉政策を総括する行政機関。国民保健サービス（STAFF）、国民皆保険制度、国民厚生年金などの運用を担当する。配下には「医薬品規制庁」「公衆衛生庁」がある。
国防省	国防政策を統括し、ロストベルグ軍（陸軍、海軍、空軍）を指揮する。主要政策は本土および北欧連合加盟国の領土の防衛である。
食品・農業・水産省	食糧生産、食料基準、農業、漁業、及び農村社会に関する業務を担当する。
デジタル・交通省	交通政策、国道管理、航空保安、交通保安やデジタル推進会議などにおけるIT産業の振興発展を促進する。
環境・原子力保安省	環境問題、持続可能な開発目標、原子力保安、再生可能エネルギーの社会資本化を担当する。
教育科学省	教育政策および科学技術の振興を担当する。また配下には「スポーツ振興庁」「文化振興庁」「観光局」がある。
都市開発・建設担当省	国土の総合的かつ体系的な利用、開発およびその保全、社会資本の整合的な整備を担当する。

歴代ロストベルグ同君連合王国首相

ロストベルグ立憲王国行政府

行政府内閣

行政府の省庁

歴代のロストベルグ立憲王国首相

第1次立憲王政時代(1821年～1913年)

就退任年月	首相	選出政党	内閣
1821年4月～1822年3月	(初代)ウィリアム・ケンジントン公爵	アルブレヒト派	第1次ケンジントン内閣
1822年3月～1824年7月	(第2代)アルブレヒト・デューラー公爵	アルブレヒト派	デューラー内閣
1822年3月～1824年7月	(第2代)アルブレヒト・デューラー公爵	アルブレヒト派	デューラー内閣第1次改造内閣
1824年7月～1826年5月	(第3代)ウィリアム・ケンジントン公爵	アルブレヒト派	第2次ケンジントン内閣
1826年5月～1827年8月	(第4代)ボルム・リヒテンブルグ伯爵	シュラトミンク派	リヒテンブルグ内閣
1827年8月～1830年1月	(第5代)アルベルト・ホイジンガ―侯爵	アルブレヒト派	ホイジンガ―内閣
			ホイジンガ―内閣第1次改造内閣
			ホイジンガ―内閣第2次改造内閣
1830年1月～1831年3月	(第6代)フィヒテ・オラングリ子爵	シュラトミンク派	オラングリ内閣
			オラングリ内閣第1次改造内閣
			オラングリ内閣第2次改造内閣
1831年3月～1831年8月	(第7代)ヨーゼフ・ヤン・アレクサンダー男爵	シュラトミンク派	アレクサンダー内閣
1831年8月～1835年1月	(第8代・第9代・第10代)アルノルト・ヤン・ムゼラー陸軍大将	挙国一致	第1次ムゼラー内閣
			第2次ムゼラー内閣
			第2次ムゼラー内閣第1次改造内閣
			第2次ムゼラー内閣第2次改造内閣
			第3次ムゼラー内閣
			第3次ムゼラー内閣第1次改造内閣
1835年1月～1839年2月	(第11代・第12代)アルベルト・マヒンシュタイン	保守党	第1次マヒンシュタイン内閣
			第1次マヒンシュタイン内閣第1次改造内閣
			第1次マヒンシュタイン内閣第2次改造内閣
			第2次マヒンシュタイン内閣
			第2次マヒンシュタイン内閣第1次改造内閣
1839年2月～1840年7月	(第13代)エルンスト・フェ―ゲンライン	保守党	第1次フェ―ゲンライン内閣
1839年2月～1840年7月	(第13代)エルンスト・フェ―ゲンライン	保守党	第1次フェ―ゲンライン内閣第1次改造内閣
1840年8月～1843年2月	(第14代・第15代)ハインツ・ゲルシュタイン	国民労働党	第1次ゲルシュタイン内閣
			第1次ゲルシュタイン内閣第1次改造内閣
			第1次ゲルシュタイン内閣第2次改造内閣
			第1次ゲルシュタイン内閣第3次改造内閣
			第2次ゲルシュタイン内閣
1843年3月～1845年1月	(第16代・第17代)エルンスト・フェ―ゲンライン	保守党	第2次フェーゲンライン内閣
			第2次フェーゲンライン第1次改造内閣
			第3次フェーゲンライン内閣
			第3次フェーゲンライン内閣第1次改造内閣
			第3次フェーゲンライン内閣第2次改造内閣
1845年2月～1845年8月	(第18代)ハインツ・ゲルシュタイン	国民自由党	第3次ゲルシュタイン内閣
1845年8月～1845年12月	(第19代)クルト・ヤン・ミュッケル	国民自由党	ミュッケル内閣
1846年1月～1851年6月	(第20代・第21代・第22代・第23代)ガルツ・ヤン・ノイマン	自由保守党	第1次ノイマン内閣
			第2次ノイマン内閣
			第2次ノイマン内閣第1次改造内閣
			第2次ノイマン内閣第2次改造内閣
			第2次ノイマン内閣第3次改造内閣
			第3次ノイマン内閣
			第3次ノイマン内閣第1次改造内閣
			第3次ノイマン内閣第2次改造内閣
			第4次ノイマン内閣
1851年7月～1856年10月	（第24代・第25代・第26代）セスクケ・プルミラ	国民労働党	第1次プルミラ内閣
			第1次プルミラ内閣第1次改造内閣
			第2次プルミラ内閣
			第2次プルミラ内閣第1次改造内閣
			第2次プルミラ内閣第2次改造内閣
			第3次プルミラ内閣
1856年11月～1857年8月	（第27代）ロレンザッチョ・ヤン・バホ	自由保守党	バホ内閣




1901年10月～1902年5月	（第59代）アルブレヒト・シューマン	保守党	シューマン内閣
1902年6月～1905年2月	（第60代）オットー・フォン・ダリーフェン	保守党	ダリーフェン内閣
1905年2月～1907年6月	（第61代）ハインリヒ・マルブルグ	保守党	マルブルグ内閣
1907年6月～1909年10月	（第62代）アルノルト・リヒトホーフェン	国民自由党	リヒトホーフェン内閣
1909年11月～1910年10月	（第63代）ザームエル・ラインハルト	国民自由党	ラインハルト内閣
1910年11月～1913年5月	（第64代）ローマン・ハルトマン	保守党	ハルトマン内閣

独裁軍政下（内閣首班大臣職は廃止され、王国議会も廃止。国家大総統職が設置される）

任期	国家大総統肖像	国家大総統	選出政党
1913年5月～1940年2月		（初代国家大総統）ハインリッヒ・ボルツマン	国家社会主義労働者党
1940年2月～1947年2月		（第2代国家大総統）ペンネリヒ・シューゼン	国家社会主義労働者党

連合国軍軍政下

就退任年月	首相肖像	首相	選出政党	内閣
1947年2月～1947年9月		（第65代）ブラントンボイル公ゲオルグ	国家非常事態による緊急組閣のため選出政党無し	ブラントンボイル内閣
194年9月～1948年6月		（第66代）アルベルト・コンロール	国家非常事態による緊急組閣のため選出政党無し	コンロール内閣

新憲法制定後

就退任年月	首相	選出政党	内閣
1948年7月～1949年6月	（第67代）ヴィルヘルム・アーネルト	社会労働党	アーネルト内閣
1949年6月～1950年1月	（第68代）アルベルト・フォン・グリンケル	自由保守党	グリンケル内閣
1950年1月～1954年7月	（第69代）フィリップ・グッケンデルグ	自由保守党	第1次グッケンデルグ内閣
			第1次グッケンデルグ内閣第1次改造内閣
			第1次グッケンデルグ内閣第2次改造内閣
			第2次グッケンデルグ内閣
1954年7月～1958年8月	（第70代）ボニファーツ・リッテングシュテッド	自由保守党	第1次リッテングシュテッド内閣
1954年7月～1958年8月	（第70代）ボニファーツ・リッテングシュテッド	自由保守党	第2次リッテングシュテッド内閣
1958年8月～1964年1月	（第71代、第72代）クリストハルト・クレーファルト	自由保守党	第1次クレーファルト内閣
			第1次クレーファルト内閣第1次改造内閣
			第1次クレーファルト内閣第2次改造内閣
			第2次クレーファルト内閣
			第2次クレーファルト第1次内閣
			第2次クレーファルト第2次内閣
			第3次クレーファルト内閣
			第3次クレーファルト第1次改造内閣
1964年1月～1972年6月	（第73代、第74代、第75代、第76代）エッカルト・シュトルベルグ	自由保守党	第1次シュトベルグ内閣
			第2次シュトベルグ内閣
			第2次シュトベルグ内閣第1次改造内閣
			第2次シュトベルグ内閣第2次改造内閣
			第3次シュトベルグ内閣第1次改造内閣
			第3次シュトベルグ内閣第2次改造内閣
			第3次シュトベルグ内閣第3次改造内閣
			第4次シュトベルグ内閣
1972年6月～1974年8月	（第77代、第78代）ヘルベルト・フォン・シュニッツァー	自由保守党	第1次シュニッツァー内閣
			第1次シュニッツァー内閣第1次改造内閣
			第1次シュニッツァー内閣第2次改造内閣
			第2次シュニッツァー内閣
1974年8月～1978年10月	（第79代、第80代）アンナ・フェーベンライン	自由保守党	第1次フェーベンライン内閣
1974年8月～1978年10月	（第79代、第80代）アンナ・フェーベンライン	自由保守党	第2次フェーベンライン内閣
1978年11月～1980年10月	（第81代）カール・シャルンホルスト	自由保守党	シャルンホルスト内閣
1978年11月～1980年10月	（第81代）カール・シャルンホルスト	自由保守党	シャルンホルスト内閣第1次改造内閣
1980年11月～1985年5月	（第82代、第83代、第84代）アーベル・ケルニッヒ	自由保守党	第1次ケルニッヒ内閣
			第1次ケルニッヒ内閣第1次改造内閣
			第1次ケルニッヒ内閣第2次改造内閣
			第2次ケルニッヒ内閣
			第2次ケルニッヒ内閣第1次改造内閣
			第3次ケルニッヒ内閣
			第3次ケルニッヒ内閣第1次改造内閣
1985年5月～1988年12月
1989年1月～1992年7月
1992年7月～1995年7月
1995年7月～1997年3月
1997年3月～2000年2月
2000年2月～2003年1月	ハインツ・フォン・ベルグリヒト	自由保守党(FCP)	第1次ベルグリヒト内閣
			第1次ベルグリヒト内閣第1次改造内閣
			第1次ベルグリヒト内閣第2次改造内閣
			第1次ベルグリヒト内閣第3次改造内閣
			第2次ベルグリヒト内閣
2003年2月～2008年5月	ヴィクトル・ハーマル	自由保守党(FCP)	第1次ハーマル内閣
			第1次ハーマル内閣第1次改造内閣
			第1次ハーマル内閣第2次改造内閣
			第1次ハーマル内閣第3次改造内閣
			第2次ハーマル内閣
2008年5月～2009年4月	アドルフ・ハンメル	立憲国民党(DDP)	ハンメル内閣
2009年4月～2010年5月	エーリヒ・コングスベルグ	立憲国民党(DDP)	コングスベルグ内閣
2010年5月～2012年2月	エルンスト・アーベル	立憲国民党(DDP)	第1次アーベル内閣
2010年5月～2012年2月	エルンスト・アーベル	立憲国民党(DDP)	第1次アーベル内閣第1次改造内閣
2012年3月～2016年5月	ゲルハルト・シュナイダー	社会労働党(SWP)	第1次シュタイナー内閣
			第1次シュタイナー内閣第1次改造内閣
			第2次シュタイナー内閣
			第2次シュタイナー内閣第1次改造内閣
			第2次シュタイナー内閣第2次改造内閣
			第2次シュタイナー内閣第3次改造内閣
2016年5月～2020年10月	ホルスト・ゲンデルク	社会労働党(SWP)	第1次ゲンデルク内閣
			第1次ゲンデルク内閣第1次改造内閣
			第2次ゲンデルク内閣
2020年10月～2021年1月	アルノルト・ガー卜リッヒ	社会労働党(SWP)	ガートリッヒ内閣
2021年1月～2021年6月	ローゼンリッヒ・ハルトマン	立憲国民党(DDP)	ハルトマン内閣
2021年1月～2021年6月	ローゼンリッヒ・ハルトマン	立憲国民党(DDP)	ハルトマン内閣第1次改造内閣
2021年6月～	ボルマン・シュテファンアイヒ	自由保守党(FCP)	シュテファンアイヒ内閣

東ロストベルグ連邦行政府

行政府内閣

自治政府省庁

歴代の東ロストベルグ連邦の政権

議会

ブルクスティンゲン【ロストベルグ同君連合王国議会】（二院制）

国民議会（下院）

国民議会はロストベルグ同君連合王国議会を構成する議員の一つで、下院に相当する。貴族院とともに両院制の議会を構成している。会期は1年1会期。通年開かれているが、7月中は必ず閉会され夏休み期間となる。

国民議会（下院）
Nasjonal-forsamling

議事堂
議場
種類	ロストベルグ同君連合王国議会下院
設立	2022年　同君連合王国議会
役職	議長：ディートハルト・ジグラー公正的無所属副議長：バルテュス・アンゲラ連合保守党同君連合首相：アルノルト・シェーラー連合保守党院内総務：エルンスト・ジグラー連合保守党影の同君連合首相：アルノルト・フィンマルク自由党影の院内総務：アレクサンドル・ミンコフ自由党
院内勢力	◯議員定数：650名・公正的無所属議長(1名) ・国王陛下の政府連合保守党(379名) ・国王陛下の野党自由共和党(162名) ・その他の野党社会民主労働党(54名) ロストベルグ連合国民党(37名) 無所属(17名)
選挙	選挙制度：単純小選挙区制前回選挙：2022年1月26日選挙区改正：なし
議事堂	アンゲルヴォーグ宮殿（連合王国議会議事堂）

議員構成

定数

定足数は40人。ただし定足数確認動議を図ることは禁止されているので事実上は与野党議員1名づつが出席すれば審議は開始できる。この点、貴族院と同様である。2議席以上を獲得した政党には政党交付金が支給される。定数は650人。法律で定められた定数には幅があり、その範囲内で選挙中央管理委員会事務局が選挙区を制定するため、人口の増減で変化する。現在議院一人あたりの有権者数は約10万2000人。

選挙

選挙制度は、一選挙区・一当選・比較多数・一回投票、いわゆる単純小選挙区制。勢力分布としては連合保守党と自由共和党による二大政党制が敷かれている。「主要政党は２つだけ」という状態ではなく、ロストベルグ立憲王国のかつての二大政党制の一方であった自由党の後継政党である自由民主党は一定程度の支持を有し、また東ロストベルグのかつての二大政党制の一方であった共和党も一定程度の支持を有しているため、二カ国の政党が連合政党として合意した。また、国内の選挙特番では連合保守党、自由共和党、社会民主労働党の3党が並ぶのが基本形である。

選挙資格と被選挙資格

選挙資格及び被選挙資格同じで、法律によって定められる。
・18歳以上のロストベルグ同君連合王国国民。
・18歳以上でロストベルグ同君連合王国に在住するロストベルグ立憲王国国民。
・18歳以上でロストベルグ同君連合王国に在住する東ロストベルグ共和国連邦国民。

任期

任期5年だが、解散の場合には期間満了前に終了する。2021年7月に任期固定制議会法が成立し、国民議会からの不信任決議可決による解散権を除いて、首相は国民議会を解散する場合は、国民議会の3分の2以上の同意が必要となった。しかし、2022年3月24日、2021年議会期固定法を廃止する法律が制定され、国王大権に基づく議会解散・新議会召集権が復活した。

辞任

国民議会の議員は制度上、辞任が許可されていない。その代わりに、就任すると議員資格を失う官職に任命される事で、辞任を実現している。この目的に使われる実態のない名目上の役職として、エブレペ宮殿執事、ペーテル宮殿執事の2つが使われている。

院内組織

・議長
議長は「スピーカー」と呼ばれる。議事運営のほとんどを司り、金銭法案の認定権を握るなど、権限は大きいが、中立公平を貫き先例に従って慎重に行使するべきとされている。政府と野党の中立公平を守るために、大臣経験者ではなくあまり政府に関わりの無かった重鎮議員が好まれる。任期は庶民院解散までであるが、総選挙後の新議会でも希望する限りは全会一致で再度選出される習わしである。したがって政権が交代したとしても議長は交代せず、また政府与党と議長の出身政党は必ずしも一致しない。総選挙の際には議長の選挙区には対立党（主に保守、労働、自由民主の主要政党）は候補を出さないなどの配慮がなされる。地域政党やミニ政党が議長の選挙区に対抗馬を立てることはあり、選挙戦が行われる事はある。
かつては法服とかつらをまとう慣行があったが、ジグラー議長がかつらの使用をとりやめている。新しい議長が選出された際には、複数の議員に強引に手を引かれて壇上の議長席へ向かう慣例がある。これはかつて、ロストベルグ立憲王国にて国王を恐れず議会の意思を述べた議長が投獄されたり、国王に配慮を見せた議長が怒った議員に拉致されたりするなど、受難の歴史が多々あり、新議長は身を守るため辞退を申し出て、それでも無理やり議長席に連れていった時代があったからである。議長の身の危険がなくなってからも、慣例として当時の様子が演じられる。
・副議長
副議長の定員は3名で、歳入委員長と歳入副委員長を兼務する。副議長は、本会議の議事宰領を議長と交代で担当する。また本会議場で行われる全院委員会は副議長のみが担当する。議長同様に不偏不党の立場で職務に臨むが、議長と異なり議会選挙の際は政党公認候補として出馬し、対抗候補も立てられる。議員6人以上10人以下の推薦が必要で、単記移譲式投票で選出する。ただし議長を含めた4人のうち、全員を同じ性別とせず、かつ出身政党を与野党同数とする当選枠が適用される。
・院内総務
与党の院内総務は内閣閣僚の一員で、首相により任命される。

議事運営

法案は三読会制。伝統的に本会議（ないし全院委員会）審議を重視してきたが、最近は案件別（日本や米国のような所轄省庁別ではなく）常任委員会の設置など、委員会制度化へ向けての取り組みも見られる。金曜日を除き8時間を超えるロングラン本会議である。しかも会期中平日は毎日開会されている。その上、終了間際に延会動議が提出され、それの審議のためと称してさらに30分ほど審議を続行する。この30分間は毎日一人ずつの議員が、自分の選挙区の問題や社会の関心を集めている問題について政府に質問し対応を求める時間として使われており、特に無名の平議員にとっては活躍のチャンスとなる。

議事日程

一般的な議事日程は以下の通りである。（11:30開始の場合）
11:30 -
祈祷(Prayers) - 司祭により行われ、議長が着席する
諸手続
11:35
口頭質問(Oral Questions) - 大臣に対する質問
12:00
首相への口頭質問 - いわゆるクエスチョンタイム。水曜のみ
12:30 以降は討論(Debate)の時間となる。
政府報告 - 政府の方針や重要事項などがあれば大臣が発表
政府提出法案(Public Bill)の討論と採決
緊急討論(Emergency Debate)
19:00
延会討論(Adjournment Debate)
19:30 延会

国民議会の優越

国民議会の優越権は、構成国であるロストベルグ立憲王国と東ロストベルグ共和国連邦の議会慣習として定着していた。国民議会の優越は、2021年に制定された議会法によって成文化した。連続2会期（つまり足かけ2年）、国民議会で可決した法案は、貴族院が否決・修正しても、国民議会案のまま法律となる。貴族院は成立を13か月引き延ばせるだけということになる。金銭法案であると国民議会議長が認定した法案は、貴族院で1か月しか成立を遅らせることができない。貴族院で不信任されても首相は辞職の必要はないが、国民議会が不信任した場合、首相及び内閣は国王に国民議会を解散するよう助言し国民議会を解散するかまたは総辞職しなければならない。首相信任への優越は憲法的習律（慣習法）である。

前身議会の歴史

貴族院（上院）

ギンゲルスティング【ロストベルグ立憲王国自治議会】（一院制）

臣民院

政党・勢力

アウフテルスティンク【東ロストベルグ国議会】（一院制）

国民院

政党・勢力

司法

最高裁判院

最高裁判院事務総局

最高裁判院事務総局はロストベルグ同君連合王国の司法権を司る最高裁判所の事務局。司法訴訟に関する裁判権を持つ破毀院と行政訴訟に関する裁判権を持つ国憲院に関する総合的な司法行政を統括する。事務総局は、最高裁判院院長の事務方を補佐する役割もあり、非常に重要な役割を担う機関である。最高裁判院事務総局および最高裁判院院長の司法行政上決定、および王国議会での可決された法律についての運用と裁判権は破毀院、国憲院ともに順守しなければならない。

沿革

2022年：最高裁判院の設置による事務総局の設置。

最高裁判院院長

最高裁判院院長は、破毀院判事長と国憲院判事長のどちらかが就任できる役職である。最高裁判院院長の選出には、破毀院判事16名と国憲院判事16名の総勢32名が最高裁判院事務総局において最終投票選挙を行い、選挙の結果を元に選出され、内閣がこれを承認し、国王の認証式を経て正式に最高裁判院院長に就任する。

最高裁判院事務総局長

最高裁判院事務総局長は、最高裁判院院長の指名によって任命される。任命規定は無いが、発足以来「大学法学部教授の任にあたった者」や「現職議員ではない司法大臣経験者」や「判事経験者」などの司法および法学系の有識者が任命されることが多い。

組織

・最高裁判院規則制定諮問委員会
・民事規則制定諮問委員会
・刑事規則制定諮問委員会
・家庭規則制定諮問委員会
・一般規則制定諮問委員会
・書記官制度調査委員会
・経費審査委員会
・最高裁判院統計委員会
・最高裁判院図書館委員会
・司法修習生考試委員会
・司法修習委員会
・簡易裁判所判事選考委員会
・医事関係訴訟委員会
・建築関係訴訟委員会
・下級裁判所裁判官指名諮問委員会
・判例委員会
・書記官等試験委員会
・家庭裁判所調査官試験委員会
・職員倫理審査会
・職員再就職等監視委員会
・裁判員制度の運用等に関する有識者懇談会
・裁判の迅速化に係る検証に関する検討会
・判事の人事評価の在り方に関する研究会
・裁判員制度広報企画評価等検討会
・情報公開・個人情報保護審査委員会

破毀院（民事部・社会部・商事部・刑事部）

破毀院（はきいん）はロストベルグ同君連合王国の司法組織。司法訴訟に関する裁判を担当する。1770年の司法官の創設に伴い、ロストベルグ立憲王国では裁判制度が体系化された。また1845年、ロストベルグ立憲王国に司法裁判所が成立するが、フランスのコンシェルジュリーを模範として司法裁判所から分裂する形で国憲院（行政事件・憲法評議）が成立し、司法事件と行政事件の分業化が行われた。現在は、2022年の同君連合王国の成立によって最高裁判院の中に破毀院と国憲院も属する形である。

沿革

1770年：司法官の創設
1771年：司法官即決裁判所の設置（同年廃止）
1772年：司法官裁判所の設置（1821年廃止）
1821年：内閣制度制定による司法省の設置
1822年：司法省大法廷の設置（1825年廃止）
1825年：司法省大審院の設置（1845年廃止）
1845年：最終審として司法裁判所が設置、司法省大審院の廃止。
1848年：司法大分裂による破毀院と国憲院が設置（1915年廃止）
1915年：ボルツマン政権によって国民法廷が設置。
1946年：破毀院と国憲院が再設置（2022年最高裁判院に昇格）
2022年：最高裁判院に破毀院と国憲院が設置

最高裁判院院長

破毀院判事長

破毀院判事長は、破毀院判事16名の中から司法行政部事務総局で行われる判事長選定会議によって投票制による選挙が行われ、選挙の結果を元に選出され、内閣が承認し国王の認証式を経て正式に破毀院判事長に就任する。

破毀院判事の資格

破毀院判事の資格は、弁護士および検察官および国際弁護士として10年以上活動しており、民事法・商法・刑事法・公害対策法・社会福祉法・憲法についてのいずれかの法学博士号を取得した者が内閣閣僚会議により選出される形になる。また、司法修習試験第1類に合格した者が破毀院判事研修制度を以て判事になる道も存在する。定員は16名。

組織

裁判部		・大法廷・第一小法廷・第二小法廷・第三小法廷
司法行政部		・事務総局・司法研修局・破毀院人事局・破毀院判例管理局
下級裁判所		・ロストベルグ立憲王国最高裁判所・東ロストベルグ連邦国最高裁判所

判事の報酬

判事の報酬は、判事報酬法によって規定されている。過去の歴史から、判事の報酬は国家公務員よりも低く設定されていたこともあり、1948年の新憲法制定の際に判事報酬も見直された。その結果、月給5,100ベックル（日本円673,200円）が定められている。

国憲院（行政事件部・憲法評議会）

最高検察庁

最高検察庁事務総局

検察官は独任制官庁であるとともに、検事総長を頂点とする指揮命令系統に服する（検察官一体の原則）。検察庁は、このような検察官の行う事務を統轄する官署であり、国家行政組織法8条の3、司法省設置法14条および検察庁法に基づいて置かれる司法省の特別の機関である。検察庁は各裁判所に対応して置かれ、最終審に対応する最高検察庁、控訴審に対応するロストベルグ立憲王国自治政府高等検察庁と東ロストベルグ連邦国自治政府高等検察庁、第一審に対応する地方検察庁が置かれている。政治からの一定の独立性を保持しており、法の正義に従った職能の行使が期待される。政治的に任命される司法大臣は行政機関たる検察庁を擁する司法省の長であることから、下部機関である各検察官に対し指揮する権限を有するとも解しうるところ、公訴権の行使に対する不当な政治的介入を防止する観点から、検察庁法において、具体的事案に対する指揮権の発動は大検事を通じてのみ行い得るとの制限が規定されており、司法大臣が特定の事件に関して直接に特定の検察官に対し指揮をすることは認められていない。
指揮権については司法大臣と大検事の意見が対立する場合に問題となり、かつては司法大臣の指揮に従わないこともありうる旨を述べた大検事が国会等で問題とされたこともあった。国家公務員法には「職員は、その職務を遂行するについて、法令に従い、且つ、上司の職務上の命令に忠実に従わなければならない」とあることから、法的には大検事は司法大臣の職務命令に重大かつ明白な瑕疵がない限り服従する義務があり、その結果の是非については指揮権を発動した司法大臣が政治的責任として負うことになる。

最高検察庁の位置並びに最高検察庁以外の検察庁の名称及び位置を定める政令(2021年政令第35号）、地方検察庁設置規則（2021年司法省令第42号）及び昭和二十三年法務庁令第一号（検察庁法第二条第四項の規定による各高等裁判所支部に対応して各高等検察庁支部を設置する庁令）に基づき裁判所の本庁・支部に対応して設置されている。なお裁判所の支部は最高裁判所規則に基づいて設置される。
・最高検察庁 - 最高裁判院に対応
略称は最高検。大検事を長とし、検事監が補佐をする。大検事、検事監は内閣による認証官。
自治政府高等検察庁・2庁 - 控訴院に対応
略称は高検。検事長を長とする。検事長は内閣による認証官である。ロストベルグ立憲王国と東ロストベルグ連邦国の首都にそれぞれ二箇所設置。
地方検察庁・58庁 - 地方裁判所、家庭裁判所に対応
略称は地検。検事正を長とする。

破毀院最高検察部

国憲院最高検察部

金融

通貨

紙幣

硬貨

金融政策機関

金融政策準備委員会

ロストベルグ王国準備銀行

ロストベルグ立憲王国の金融政策機関

自治政府金融政策委員会

警察・情報組織

国家刑事庁（NCS）

国家海洋警察庁（NMPA）

国家情報庁（NIA）

ロストベルグ同君連合王国国防軍

概説

概要

歴史

陸軍の歴史

ロストベルグ立憲王国陸軍

創生期

ロストベルグ立憲王国陸軍は、1769年のロストベルグ立憲王国建国に遡る。ロストベルグ立憲王国陸軍は最初期は国王の直轄の軍隊として組織された「国王近衛軍」に端を発する。国王近衛軍は国王を最高司令官とする2万名にのぼる直轄軍であった。組織的体型はラーデン公爵連隊5000名、マリノフカ公爵連隊5000名、シュラートン公爵連隊5000名、ブッシェンハーゲン公爵連隊5000名による貴族が指揮を執る形を取っていた。これらの貴族は、「エルソーニャの戦い」においてアウルテンブルグ公爵軍の参謀として活躍した貴族である。当時、ラーデン公爵領およびマリノフカ公爵領は国王に献上できる完成度の騎兵が少なかったが、シュラートン公爵領行政官フレードリク・エリングマルクが練兵を行ったシュラートン公爵領軍は騎兵、歩兵、砲兵の練兵完成度が高く軍隊の基礎となった。政府はこの軍事力を背景に公爵領および諸侯領を廃止し県を置いた「廃領」を断行した。その時点では諸侯貴族による将兵が中心であったが、列強のように徴兵制による軍備を目標としていた。この創生期の王国陸軍ではフレードリク・エリングマルクが軍務院軍旗総監として主に兵制の基礎を確立し、徴兵制度による国民兵制への移行を目指した。1773年の軍務院の改編によって兵務院陸軍官が正式に発足したが、エリングマルクが暗殺されると、ポール・モンテンソンが継承し、1775年に徴兵令を発布し同年5月、首都バイエルトンホーテンの第1師団に初の徴兵による兵卒が入営した。しかし、徴兵制はこれまでの貴族制度への冒涜（それまでは貴族の師弟が将校として任官し、一般兵は各貴族の領地で雇った傭兵だった。）として、ラーデン公爵領出身でコルベンハーゲン征服論者のドグラス・グランホルムは下野しそれを機に一般兵卒は大量に辞職した。まだ当時は新王国の成立による地方貴族による反乱が多発していた為、主な陸軍の業務はその鎮圧であった。そのため、グリーンダスト、ノースフェント、バイエルトンホーテンの3つの都市にそれぞれ鎮圧司令部を置いた。1783年にはそれぞれの鎮圧司令部は師団に改変され、第１師団（バイエルトンホーテン）、第２師団（ノースフェント）、第３師団（グリーンダスト）となった。国王近衛軍は改変されて「近衛師団」となった。

外征期

フェロー諸島戦争

1784年7月17日、漁船の難破によってフェロー諸島（デンメルク王国領）に漂着したノースフェントの漁師20名が島民に殺害された事件が発生（ノースフェント漁師遭難事件）、この事件を知ったデンメルク駐在のイギリス公使アルバート・エッティントンは「野蛮人を懲罰するべきだ」とロストベルグ王国国王ビュッケルヘルム1世に親書を送り、国王は執政院議長インゲ・ホーゲに直ちに執政院会議を開くように伝えた。執政院会議では、デンメルク征服論者の外務卿、陸軍卿、海軍卿の三名から派兵すべきとの意見を受け、国王に上奏。7月19日国王はフェロー諸島討伐のための派兵を認可した。7月29日、陸海軍総勢1万2000名はノースフェントから出兵し、軍艦6隻とエッティンガー南洋貿易商船会社から借り受けた商船12隻でフェロー諸島に向かった。8月16日、フェロー諸島ストレイモイ島トースハウンを占領した。しかしながらこの侵攻はデンメルク王国に事前通告なしに行われたため、デンメルク王国側から批難通告があったが、ロストベルグ側はデンメルク王国への侵攻も辞さないことを書簡で表明したことやイギリスの仲介もあり、8月20日に双方で「ロストベルグ・デンメルク両国互換条款」が調印され、シェラン島北部の居留民およびその他の居留民の保護による出兵の正当性をデンメルク側は認め、デンメルク王国は30万ベックルの遭難民への見舞金と40万ベックルをフェロー諸島の諸設備費としてロストベルグ側に支払い、イギリスがフェロー諸島のロストベルグ占領を国内の新聞報道や議会で承認したことにより、国際的にフェロー諸島の帰属権がロストベルグ側にあることが認められた。これにはデンメルク王国の同盟国であるプロイセン王国が批難したが、イギリスおよびフランスの圧力に屈する形で次第にロストベルグ領フェロー諸島として認証した。これ以降、外征軍としての機能を持つようになったロストベルグ立憲王国陸軍は、世界的に列強の地位を獲得していたイギリス陸軍からピーターソン参謀少佐を陸軍士官学校教授として招聘し、その助言を受けてネリ・キヴィコスギ陸軍大将らによる改革が進められた。

ロストベルグ・デンメルク戦争

1794年3月12日、デンメルク・ロストベルグシェラン島北部緩衝地帯のデンメルク自治領で活発化していた宗教結社「国民エデン同盟」が、フェロー諸島の賠償金による重税に苦しむ民衆と共に蜂起し、大規模な農民反乱運動が勃発した（エデン同盟運動）。シェラン島北部緩衝地帯デンメルク自治領の行政官は自力での鎮圧は不可能と判断し、デンメルク王国への支援を求めた。デンメルク側の派兵の動きを見たロストベルグ側は、1784年のフェロー諸島戦争での両国互換条款によって、3月15日居留民保護を目的にした兵力派遣を決定し、シェラン島北部緩衝地帯のロストベルグ人居留地ヘルシングエーアに大本営を置いた。シェラン島の行政官は両国が派兵している現状を鑑みて4月10日までに反乱を終結させることを条件に両国は武力行使は行わないという協定を結び、撤兵を求めた。しかし4月4日にロストベルグ側はいまだに反乱は終結していないと主張して、安全保障のためのシェラン島北部緩衝地帯の行政権および内政改革を行うべきであるとして7日にデンメルク王国に対してデンメルク・ロストベルグ両国によるシェラン島北部緩衝地帯の内政改革案を提案したが拒絶した上で、デンメルク・ロストベルグ両軍の同時撤兵を提案したが、9日にロストベルグは単独改革を行うことを宣言し、北部緩衝地帯にとどまらず、シェラン島全島を対象とした居留民保護を目的とした占拠を行うことを決定した。これと同時にロストベルグ側の追加部隊が派遣され、4月10日の時点でデンメルク兵2500名に対し、ロストベルグ兵は10000名の駐留部隊がヘルシングエーアに集結した。
　4月11日、シェラン島侵攻軍総司令官にネリ・キヴィコスギ陸軍大将、海軍総司令官にセルエル・べケンゼが任命され、ロストベルグ軍は居留民保護を目的としたデンメルク自治領への侵攻を開始した。圧倒的な兵力によって4月19日にコルベンハーゲンに大本営が移動し、全島がロストベルグ軍によって占領された。しかしながら、オーゼンセに集結していたデンメルク・プロイセン連合軍がシェラン島南部から反撃してきたこともあり、劣勢となったが、イギリスの援助もあり、シェラン島がロストベルグ軍によって完全に占領された。当初の目的は達成されたが、5月2日にシェラン島南部の第12歩兵連隊が急遽行方不明となったことをきっかけに、ロストベルグ側はデンメルク王国に宣戦布告。全面的な戦争となったのである。5月5日、ロストベルグ陸軍はオーゼンセに向けて進軍したが、途中のニュボーにおいてデンメルク王国側から集中攻撃を浴びる「ニュボー会戦」が発生。ニュボーでは、ロストベルグ陸軍3万3000名、デンメルク陸軍4万2000名による大規模な会戦が繰り広げられた。

海軍の歴史

空軍の歴史

構成

国防総省（陸軍省・海軍省・空軍省）

ロストベルグ同君連合王国国防総省（ロストベルグどうくんれんごうおうこくこくぼうそうしょう、英: Lostberg United Kingdom Department of Defense、略称: LUKD, DOD）は、ロストベルグ同君連合王国の行政機関のひとつ。同国の４つある武官組織であるロストベルグ同君連合王国軍（陸軍、海軍、空軍、航空宇宙作戦軍）を管轄する。英語名称は諸外国の国防省と同じ「Department of Defense」であるが、陸・海・空軍各省の統括組織であるため、和訳では「国防総省」と呼ばれる場合が多い。2023年現在、同国の官庁の中で最大規模の組織となっている。退役以後の3年間、退役幹部は国防総省の要職に就くことが法的に禁じられているが、退役後4年目以降の幕僚長および方面軍司令官、司令官、群司令、方面司令官を務めたことのある退役幹部は内閣によって内閣国防参与などを務める可能性が高い。

組織

国防大臣官房
国防大臣官房 (OSD) は、国防大臣と、国防副大臣などの補佐官 (主に文民職員)によって組織されている。国防大臣官房は、公式・非公式問わず様々なプロセスを通じて、政策開発、計画、資源管理、財政、政策評価、監督するとともに、他の政府省庁、外国政府、国際機関との連絡、協力、職員交換などを行っている、国防大臣に対する官房組織である。また国防大臣官房は、国防総省の現業部門、業務改善のための権限を与えられた機能横断チームの監督、管理も行う。国防大臣官房が監督する内部部局は、以下の通りである。
軍隊放射線生物研究局 (AFRRI)、教育活動局 (DoDEA)、国防高等研究計画局 (DARPA)、国防契約監査局 (DCAA)、国防契約管理局 (DCMA)、国防予算経理局 (DFAS)、国防情報システム局 (DISA)、国防兵站局 (DLA)、国防行方不明者責任局 (DPAA)、国防安全保障協力局 (DSCA)、国防防諜・安全保障局 (DCSA)、国防技術情報センター (DTIC)、宇宙開発局 (SDA)

統合幕僚監部
統合幕僚監部(JCS)は、首相、外務大臣、国防大臣、国家安全保障会議に対して軍事問題について助言する国防総省の幹部最高位による組織である。統合幕僚監部の組織は、法律で規定されており、そのメンバーである統合幕僚長、統合幕僚副長、陸軍参謀総長、海軍司令部長、空軍編成部長、航空宇宙作戦軍部長、陸軍総隊司令長官、連合防衛艦隊司令長官、航空集団司令長官は全て内閣の承認を得て首相が任命する。また、それぞれの軍種のトップは、統合幕僚監部を離れて陸軍大臣、海軍大臣、空軍大臣の直接の指揮下で職務に従事することもある。1986年に指揮系統が首相→国防大臣→統合幕僚監部となった。統合幕僚長は、首相、外務大臣、国防大臣、国家安全保障会議の首席軍事顧問の位置づけとなった。統合幕僚監部事務局 (JS)は、幕僚長と幕僚副長の職務遂行を支援するために全ての軍種の国防官と国防事務国家公務員で構成されている。トップの統合幕僚監部事務局長は、文民である国防事務国家公務員をもって充てられている。

各省と軍種
国防総省内には、次の3つの省が置かれている。
陸軍省（陸軍を所管）、海軍省（海軍を所管）、空軍省（空軍と航空宇宙作戦軍を所管）
各省は、それぞれ内閣の助言と承認を得て、首相が任命する独自の大臣 (陸軍大臣、海軍大臣、空軍大臣) の監督下にある。大臣は、国防総省法第10編に基づく法的権限を有し、各省内の全ての部門の業務遂行を監督している。大臣は、国防大臣及び国防副大臣に従属している。また、大臣は、それぞれの軍種のトップ (陸軍参謀総長、海軍司令部長、空軍編成本部長、航空宇宙作戦軍部長) を通じて、各種の権限を行使することを委任されている。各大臣と各軍種のトップは、1958年国防再編成法によって部隊に対する作戦指揮権が剥奪されたため、現在では「部隊の訓練、装備品の提供、管理」のみに責任を負っている。

統合幕僚監部

陸軍幕僚監部

海軍幕僚監部

空軍幕僚監部

国防国家公務官

活動内容

概要

国防軍設置法上、国防軍は国の防衛を主たる任務とし、必要に応じ公共の秩序の維持にあたるものとされている。この主たる活動が防衛に関する「防衛出動」である。また、公共の秩序維持を目的とする活動には「治安出動」や「災害派遣」などが位置づけられる。その他、主たる任務の遂行に支障が出ない限り、安全保障法や集団的自衛権行使法に基づく平和維持活動を行う。

防衛出動

国防軍の防衛出動は国防軍法第19条において定められており、他国からの武力攻撃が発生した事態または武力攻撃が明白に発生するような危険が迫ったと最高指揮官たる同君連合王国首相が認めるに至った事態。及び我が国と密接な関係を持つ他国に対し武力攻撃が発生し、これにより我が国の村立が脅かされ、国民の生命、自由及び幸福追求の権利が根底から覆されるような明白な危険が切迫した事態に対して最高指揮官たる同君連合王国首相が認めるに至った場合に出動を命じるものである。出動に関しては事前にロストベルグ諸侯連合王国議会両院の承認と東ロストベルグ連邦国議会両院の承認と同君連合王国最高議会の承認が必要となる。実際に武力行使するかどうかについては最高指揮官たる同君連合王国首相が決定する。

災害派遣

災害派遣は国防軍設置法26条において定められており、自然災害、人的要因による災害において、国家や地方が国防軍の派遣活動による復興活動を必要としていると最高指揮官たる同君連合王国首相が決定したときに出動される。また災害派遣要請を待つ暇がない緊急事態宣言や国家非常事態宣言下においては同君連合王国首相だけでなく国防大臣が最終決定権を持つ。

領空侵犯対応

領空侵犯は、国防軍設置法39条に定められている。国防大臣は他国の航空機が航空国際法に違反して我が国の領空に侵入した場合、もしくは領空侵犯の畏れがある場合、これを阻止する行動を起こすことができる。また緊急出動が必要な場合は、空軍方面管区司令官の認証によりスクランブル発進することが許されている。領空侵犯に対する措置としては領空侵犯機を国内の空港に着陸させるか、領空から退去させるための無線による警告、誘導、武器による撃墜などの措置をとることができる。

海上における警備行動

海上警備行動は、国防軍法第82条に定められており、海上における人命、財産、治安の維持のため特別の必要がある場合、国防大臣が国防軍連合海軍に必要な行動をとるよう命じ、連合王国首相の承認を受ける。海上警備行動は1999年3月23日から24日にかけて不審船が領海内に侵入した事件（ユトランド島沖不審船事件）の際初めて発動され、この命令に基づき威嚇として海防艦が計25回の射撃、対潜哨戒機SC-1が計12発の対潜爆弾投下を実施した。また2004年11月10日にフェロー諸島周辺でゲルマニア海軍の潜水艦が潜航状態で領海侵犯した事件（シャルンホルスト級級原子力潜水艦領海侵犯事件）にも発動され、哨戒機SC-1、対潜ヘリSH-21、海防艦による追跡が行われた。1996年、海洋法条約の批准に際し、同年12月、連合海軍の部隊が同条約の定めるところにより、領海及び内水で潜没航行する潜水艦に対して浮上・掲旗要求、退去要求を行うにあたり、あらかじめ閣議においてその基本方針と手順を決定しておき、個々の事案発生時に、改めて個別の閣議決定を経ることなく、連合王国首相の判断により、連合海軍の部隊が迅速に対処し得る旨の閣議決定（「我が国の領海及び内水で潜没航行する外国潜水艦への対処について」）がなされた。2004年11月10日早朝、国籍不明の潜水艦が先島群島周辺海域の日本の領海内を南から北方向へ向け潜没航行しているのを哨戒機（SC-1）が確認したことから、所要の措置を講ずるために、同日、上記閣議決定を踏まえ、1999年のユトレヒト半島沖不審船事案以来2度目となる海上警備行動が発令された。

弾道ミサイル等の破壊措置

弾道ミサイル防衛（BMD）に関する行動類型としては、国防軍法第82条の3に「弾道ミサイル等の破壊措置」が定められている。この条項は2022年に弾道ミサイル防衛システム導入が決定されたことを受け、2023年の法改正で整備された。弾道ミサイル等の落下により人命または財産に対して重大な被害が生じると認められる事態に対して適用される条項で、首相の承認を得て国防大臣が部隊に必要な措置をとることを命ずる。首相の承認を受ける暇がない緊急の場合にはあらかじめ作成された緊急対処要領に従って部隊に出動を命ずる。同条による措置がとられた場合、首相はその結果を王国議会下院に報告する必要がある。各軍は弾道ミサイル防衛に関する装備の整備を進めており、弾道ミサイルの探知手段としてイージス艦の改修と新型地上配備型レーダーの配備と既存レーダーの改修が行われる。また迎撃ミサイルとしてスタンダードミサイル SM-3とパトリオットミサイル PAC-3の配備を決定している。2022年3月27日、政府は安全保障会議を開き大ゲルマニア帝国が「人工衛星」打ち上げ名目で発射した長距離弾道ミサイルが我が国の領土・領海に落下する事態に備え、ミサイル防衛（MD）システムで迎撃する方針を決めた。これを受け、アンゲル国防相が国防軍法82条2の第3項に基づき「破壊措置命令」を国防軍に発令した。

治安出動

国防軍の治安出動は国防軍法第78条および第81条によって定められており、第78条では命令による治安維持を定めている。内乱や騒擾状態など何らかの理由により警察力のみでの治安維持が不可能となった場合に首相の命令により出動する。議会下院の承認は命令出動後20日以内に付議される。
第81条では特別市市長、県知事からの要請を受けた場合の治安維持を定めており、議会下院の承認は必要なく首相の命令によって出動を行う。基本的に治安維持活動の場合警察官職務執行法を準用する。この治安出動は、これまでに命じられたことはない。

国民保護等派遣

武力攻撃やテロなどが発生した際、県知事の要請に基づき、国防大臣の命で国民の保護のための措置をとることができるとされた。国民保護派遣ではなく、国民保護「等」派遣として規定されているのは、国民保護法が想定する事態として武力攻撃のみならず、テロに際しても武力攻撃事態に準じた措置がとれるように柔軟な表現を採ったため。この国民保護等派遣において国防軍が果たす役割としては、武力攻撃事態等又は緊急対処事態において、避難住民の誘導、集合場所での人員整理、避難状況の把握などの他、避難住民への食料品及び飲料水の供給、物資の供給、医療活動、捜索及び救出などの活動が主に期待されている。その他にも、武力攻撃災害などへの対処、被災状況の把握や人命救助活動、消防及び水防活動、NBC汚染対処などが想定され、また、武力攻撃災害などの応急の復旧において危険な瓦礫の除去、施設などの応急復旧、汚染の除去なども想定されている。

海外派遣

不発弾処理

広報活動

その他

各国との関係

核保有の有無

ロストベルグ同君連合王国は第二次世界大戦中にナチス・ドイツの命令によって原爆開発の理論研究を行っていた。
1958年にテオドル・アルギュリーン外務事務次官は「防御的な」核兵器を保有するオプションについて外務省内で検討していると駐在アメリカ合衆国大使のダグラス・マッカーサー2世に伝えていた。この核兵器はソビエト連邦からの侵攻に対する備えとして地対空ミサイルに搭載するとされていた。大使はジョン・フォスター・ダレス国務長官への電報において、世論の強い反核感情を考慮するとクリストハルト首相とシェル・ガブリエルソン外相は現時点では政策の変更をする段階にないだろうとコメントしている。
ウルリッヒ・スンドグレーンは1964年の中国による核実験直後に、「中共の核実験と日本の安全保障」と題するレポートを国家情報庁に提出した。スンドグレーンは、核武装はしないという国是を貫いた上で、原発開発や国産のロケット開発により潜在的な核兵器能力を保持するべきであると主張した。1968、1970年には国家情報庁が二部構成の「日本の核政策に関する基礎的研究」を、1969年には外務省が「わが国の外交政策大綱」を極秘報告書として作成しており、それらの中でも「核兵器製造の経済的・技術的ポテンシャルを常に保持する」（外交政策大綱）と指摘されていた。
第二次大戦後の政府は、「日本は戦争における世界で唯一の被爆国」として、原子力は平和利用に限定し、核兵器拡散防止条約 (NPT) を批准し、国際原子力機関 (IAEA) の査察を受け入れて、非核三原則を国是とした。また1994年以降は国連総会に16年連続で核兵器廃絶決議案を提出している。
ロ米安保条約に基づきアメリカによる核の傘を提供されている。また非核三原則の一つである「核兵器を持ち込ませず」については検証する手段がなく、両政府は秘密裏に核兵器持ち込みを認めていたこともわかっている（ロ米核持ち込み問題）。
2006年12月25日にアルゲマイネ紙は、政府が「核兵器の国産可能性について」との資料を作成していたことを報じた。この資料の中では「1～2年の期限で核兵器を国産化することは不可能」であり、黒鉛減速炉の建設が必要で「小型爆弾を試作するまでに最低でも2億ベックル～3億ベックルの予算と技術者数百人、3～5年の期間が必要で、核実験せずに開発するとなると費用と期間は更に増える」とされている。

ロストベルグ同君連合王国連合陸軍

概要

統合陸軍旗
正式名称		ロストベルグ同君連合王国陸軍
形式		ロストベルグ立憲王国陸軍と東ロストベルグ連邦国陸軍による連合軍
最高指揮官		連合王国首相
軍政統括		連合王国国防大臣・連合王国陸軍大臣
軍政統括機関		国防総省・陸軍省
軍計画統括・上位組織		連合王国国防軍総監
連合陸軍本部・役職		陸軍参謀本部参謀総長：
王国陸軍行進曲		栄光ある王国陸軍
内部組織		ロストベルグ立憲王国方面軍・アウルテンブルグ地方軍・ヴェッケン地方軍・シャフツブルグ地方軍・トロムス地方軍東ロストベルグ連邦国方面軍・北方地方陸軍方面軍・ダーラナ地方軍・カルマル地方軍・ヴェステル地方軍・イエータ地方軍・デンメルク中央地方軍・ユトランド地方軍
教育機関		・陸軍高等幹部学校・陸軍士官学校・陸軍高等工科学校・陸軍曹士養成学校
兵員数		総勢兵員数　54,500名幹部数　2,300名
徴用形態		国防軍設置法による18歳以上30歳未満の男女による志願制

ロストベルグ同君連合王国連合陸軍は、ロストベルグ同君連合王国の陸軍である。ロストベルグ同君連合王国国防軍の4つの軍種の1つ。
現代のロストベルグ同君連合王国連合陸軍は、同君連合の連合陸軍状態として設立される前の1769年に結成されたロストベルグ立憲王国陸軍と1871年に結成された東ロストベルグ連邦国陸軍にそのルーツを持つ。同君連合成立後、連合王国議会は2022年7月23日、解散した両軍に代わって両軍を統合し連合陸軍を創設した。連合陸軍は、ロストベルグ立憲王国方面軍と東ロストベルグ連邦国方面軍を傘下に持つ。連合陸軍は、ロストベルグ同君連合王国の武官組織であり、国防総省の3つの軍事部門のうちの1つである陸軍省に属している。連合陸軍は、上級任命の文官である陸軍大臣と、陸海空の全ての最高責任者である国防軍総監と、最高責任者である陸軍幕僚長が指揮を執っており、統合参謀本部のメンバーでもある。陸軍は最大の兵科であり、2022年度の正規軍の末端兵力は54,520人、陸軍予備役は18,703人、連合陸軍の複合コンポーネント兵力は75,700人と予測されている。国防軍の一部門である連合陸軍の使命は、「戦闘指揮官を支援し、あらゆる軍事作戦と紛争の範囲において、迅速かつ持続的な陸軍支配を提供することにより、わが国の戦争を戦い、勝利すること」である。連合陸軍は、主要な地上攻撃・防御部隊となっている。

教育機関

陸軍高等幹部学校

陸軍の上級部隊指揮官または幕僚としての職務遂行に必要な知識及び技能を修得させるための教育訓練の実施を任務としていた。旧陸軍大学校、陸軍砲工学校に相当する、陸軍の最高教育機関であった。このうち指揮幕僚課程（CGS）・技術高級課程（TAC）・幹部高級課程（AGS）への入校は極めて困難であった。尚、軍官を文官同様の階層意識で捉えることには様々な意見があるが、指揮幕僚課程履修者以上の幹部軍官は実質上文官におけるキャリアと同等の待遇を受けるとされる。しかしながら、内局の課長職相当のポジション（一等陸佐（一）、諸外国軍の大佐に相当）に就任する時期は、国家公務員A類試験合格者と比較すると約6年近く遅れている。

陸軍士官学校

王立陸軍士官学校は、ロストベルグ同君連合王国における陸軍の士官養成機関。一般にはバイエルトンホーテンという略称で知られる。王立陸軍大学の後進の組織であり、過去の卒業生には数多くの著名人が存在した。ギリシャ元王太子パウロスや、スペイン国王アルフォンソ12世、カタールのタミーム・ビン・ハマド・アール＝サーニー首長とハマド・ビン・ハリーファ・アール＝サーニー前首長、ヨルダン国王アブドゥッラー2世、リヒテンシュタイン侯世子アロイス、ブルネイ国王ハサナル・ボルキア、ボツワナ大統領イアン・カーマなど、各国の王族や貴族も教育を受けた名門の軍事学校である。国王の子であるヴィルヘルム王子が2006年に、ヘルッコ王子が2005年に入学している。バイエルトンホーテンに2万平方キロメートルの敷地を有している。コミッショニング・コースにはほぼ全ての陸軍士官候補生が登録して全44週（およそ1年程度）にわたる訓練をうける。この訓練の後にそれぞれの配属部隊に応じさらに専門的な課程を履修することになる。医師、歯科、看護、獣医などへ進む学生および植民地部隊の士官についてはより短期間の訓練課程が用意されている。

陸軍高等工科学校

高等工科学校生徒の教育を行なう施設として、1902年3月8日に陸軍工科学校から改編された。施設の位置づけ（陸軍幕僚長の指揮監督を受ける国防大臣直轄の機関）及び所在地は旧校と変わらない。1学年あたりの生徒数は1982年まで約320名だったが、翌年以降は約350名に増員。中等教育学校および大学を卒業し、採用試験を経て高等工科学校生徒に任命された者が入校する。学費や寮費は無償であり、所定の給与が生徒に支給される。
原則的に、本校卒業後の4月1日に陸軍軍人となり、陸士長の階級を与えられ、約1年間の教育を経た後に3等陸曹に昇任する。本校に在校中の身分は軍人ではなく、陸軍士官学校学生と同様に「特別国家公務員」たる陸軍予備軍人である。
生徒制度の改編に際しては生徒の募集を停止しなかったため、当初は旧制度の生徒と新制度の生徒が混在していた。旧生徒の身分は陸軍軍人であった。専門的な軍事教育を施し、卒業後は早々に曹に任官して陸軍の業務を正式な職業とする者となり、また多くの出身者が幹部候補生制度を通し幹部を目指すなど共通点が多い。2020年12月に閣議決定された防衛力整備計画では、陸軍の人的基盤の強化の一環として「陸軍高等工科学校については陸海空軍の共同の学校にするともに男女共学化を実施する」とされた。2023年3月の下院議会答弁でアルッホ国防大臣らは、これらの施策を2028年度から開始することを明らかにした。

部隊編成

部隊の単位

地方軍

「地方軍」は、陸軍における戦略単位の性格を持つ部隊単位であり、部隊は「地方軍総監部」及び基幹となる数個の「師団」および「旅団」並びに「混成団」などのその他の直轄部隊をもって編成されている。部隊階梯は諸外国での軍に相当するとされているが、実際には純然たる野戦軍ではなく、管轄区域の防衛警備、行政上の事務等を担当する軍管区ないし地域軍の性格が強い。
指揮官の地方軍総監は、陸軍総軍司令長官、海軍の連合防衛艦隊司令長官と海域艦隊司令部総監、空軍の航空総隊司令長官と空軍方面隊司令部総監と同じ政令指定職5号の役職であり、陸将が充てられ、国防大臣・陸軍大臣の直接の指揮監督を受ける。ただし、平素から行動等に関し部隊を一体的に運用する必要がある場合には陸軍総軍が地方軍の全部又は一部に対し、指揮を行う。
有事の際などの国防大臣・陸軍大臣の部隊運用に関する指揮命令に関しては、フォースプロバイダー（練度管理責任者）の陸軍幕僚長ではなくフォースユーザー（事態対処責任者）の統合幕僚長を通じて受け、隷下部隊の運用にあたる。自然災害の際は、フォースプロバイダーの陸軍幕僚長ではなくフォースユーザーの「地方軍総監」が統合幕僚長の下に編成される統合任務部隊指揮官に任命された。
部隊の階梯は、その語感から方面軍に相当すると見られがちだが、実際にはこれよりも一つ小さい単位の軍に相当するものであり、ロストベルグ同君連合王国陸軍には「軍集団」「軍団」に相当する部隊はない。隷下にある師団は実質旅団規模でしかなく、そのため師団レベルの戦力しか保有していないことから、師団を旅団に改めたうえで地方隊を管区隊に改め、高級幹部国防官のポストを整理するのが望ましいとの意見もある。

師団

旅団

連隊

大隊

兵科

陸軍総隊

アウルテンブルグ地方軍 (Aultenburg regionale hær)

ヴェッケン地方軍

シャフツブルグ地方軍

トロムス地方軍

ダーラナ地方軍

カルマル地方軍

ヴェステル地方軍

イエータ地方軍

デンメルク中央地方軍

ユトランド地方軍

装備

階級と軍装

陸軍の階級

区分	官位	階級	北欧連合階級符号	備考
士官	幕僚長	陸軍幕僚長	GN-1	陸軍幕僚長は、軍階級上、陸将に属するため、「陸将たる幕僚長」が正式名称である。役職は陸軍幕僚長。
	将官	陸将	OF-9	方面軍司令官、地方軍司令官を務める。
		陸将補	OF-8	地方軍司令官、師団長、高等幹部学校、士官学校、高等工科学校の校長を務める。
		准将	OF-7
	佐官	1等陸佐	OF-6
		2等陸佐	OF-5
		3等陸佐	0F-4
	尉官	1等陸尉	OF-3
		2等陸尉	OF-2
		3等陸尉	OF-1
准士官	准尉官	上級准陸尉	OR-11
	准尉官	准陸尉	OR-10
	曹長官	上級陸曹長	OR-9
	曹長官	陸曹長	OR-8
下士官	曹官	1等陸曹	OR-7
		2等陸曹	OR-6
		3等陸曹	OR-5
兵卒	陸士官	上級陸士長	OR-4
		陸士長	OR-3
		1等陸士	OR-2
		2等陸士	OR-1

陸軍の軍装

A正装（第1礼装・フルドレス）(A formell antrekk)

B正装（第2礼装・イブニングドレス）(B formell antrekk)

燕尾服の後裾を切断したような丈の短いメスジャケットをメインに構成された、主に軍人が着用する夜会服。通常はブラックタイ相当の服装であり、黒のネクタイとカマーバンドを着用する。
国防軍ではB正装（第2礼装・夜会用）として制定されている。
軍によってはネクタイを白に代えたり、カマーバンドをウェストコートに代えて、
「ホワイトタイに相当する制服」とする場合もある。
女性の場合は、シャツやネクタイのデザインが男性用と異なり、
ボトムスは一般的にスカートを着用する。
また、イブニングドレス相当の服装が規定されている
場合でもウェストコートや白いネクタイを使用することはなく、変わらないこともある。
スカートは殆どが踝丈であるが、イブニングドレス用は踝丈で
ディナードレス用は膝丈としている場合もある。

サービスドレス(servicekjole)

戦闘服(kampuniform)

ロストベルグ同君連合王国連合海軍

概要

教育機関

海軍幹部学校

指揮幕僚課程（CS課程）・幹部高級課程・幹部特別課程の3課程が設置されており、上級指揮官及び幕僚の育成を目的としている。CS課程に入校するには、選抜試験に合格しなければならない。また、その上位課程である幹部高級課程の学生は、部隊勤務等を経たCS課程出身者（その他の課程も若干）の1佐、2佐の中から選考される。
沿革

海軍士官学校

王立海軍士官学校は、ロストベルグ同君連合王国連合海軍の士官学校。国防総省海軍省教育総監部直轄。1834年設立。所在地は、バイエルトンホーテン首都特別市アルハネン区。通称：アルハネン海軍兵学校。
1834年設立。アルハネンには1850年に移転してきている。海軍士官学校が創設される以前は魚市場であった。従来、海軍士官の養成は艦艇乗り組みの洋上勤務を通じて行われており、陸上に学校を設けて士官教育をするようになったのは、世界でも本校が最初である。北欧戦争時には、一時アウルテンブルグに移転したが、1865年にはアルハネンに戻っている（海軍幹部学校は今もアウルテンブルグに本拠を置く）。入学可能年齢は18歳から23歳までで、未婚者であること等の条件がある。設立当初は男性のみの学校であったが、1976年以降は女性の入校も認めている。士官学校の生徒（学生）はMidshipman（士官候補生）と呼ばれ、4年間の教育課程を経て卒業すると三等海尉に任官する。大半は海軍で少なくとも5年間勤務するが、陸軍、空軍に入隊することも可能。外国の留学生もおり、彼らは卒業後母国の国軍に入隊する。

海軍高等工科学校

高等工科学校生徒の教育を行なう施設として、1906年9月10日に海軍工科学校から改編された。施設の位置づけ（海軍幕僚長の指揮監督を受ける国防大臣直轄の機関）及び所在地は旧校と変わらない。1学年あたりの生徒数は1982年まで約320名だったが、翌年以降は約350名に増員。中等教育学校および大学を卒業し、採用試験を経て高等工科学校生徒に任命された者が入校する。学費や寮費は無償であり、所定の給与が生徒に支給される。
原則的に、本校卒業後の4月1日に海軍軍官となり、海士長の階級を与えられ、約1年間の教育を経た後に3等海曹に昇任する。本校に在校中の身分は軍人ではなく、海軍士官学校学生と同様に「特別国家公務員」たる海軍予備軍官である。
生徒制度の改編に際しては生徒の募集を停止しなかったため、当初は旧制度の生徒と新制度の生徒が混在していた。旧生徒の身分は海軍軍官であった。専門的な軍事教育を施し、卒業後は早々に曹に任官して陸軍の業務を正式な職業とする者となり、また多くの出身者が幹部候補生制度を通し幹部を目指すなど共通点が多い。
2020年12月に閣議決定された防衛力整備計画では、海軍の人的基盤の強化の一環として「海軍高等工科学校については陸海空軍の共同の学校にするともに男女共学化を実施する」とされた。2023年3月の下院議会答弁でアルッホ国防大臣らは、これらの施策を2028年度から開始することを明らかにした。

部隊編成

連合防衛艦隊　(forsvarskoalisjonsflåten)

連合防衛艦隊司令部

【連合防衛艦隊司令長官】
主戦力である連合防衛艦隊の指揮官で、国防大臣・海軍大臣の指揮監督を受け、連合防衛艦隊の隊務を統括する。政令で規定される指定職5号の役職であり、「海将」の階級にある国防官をもって充てられ、事実上海上幕僚長に次ぐ第2位の地位にある海上自衛隊の役職である。ただし部隊運用に関する国防大臣・海軍大臣の指揮命令は、フォースプロバイダー（練度管理責任者）の海軍幕僚長ではなくフォースユーザー（事態対処責任者）の統合幕僚長を通じて受け、フォースプロバイダーの海防艦隊司令官、航空集団司令官、潜水艦隊司令官などから提供された隷下部隊をフォースユーザーとして運用する。3年に1度行われる海軍観艦式の執行者も、原則として連合防衛艦隊司令長官が務める。連合防衛艦隊司令長官は、国防大臣・海軍大臣の指導と助言の下、海防艦隊、航空集団、潜水艦隊、掃海艇群、電子対潜支援群、特殊陸上警備隊の全てに司令する権限を持つ。

【司令官】
海防艦隊司令官、航空集団司令官、潜水艦隊司令官は「海将補」をもって充てられている。

【群司令】
海防隊群、航空群、潜水隊群、掃海挺群、電子対潜支援群の長は、「○○群司令」とされている。
海防隊群司令、航空群司令、潜水隊群司令、掃海挺群司令、電子対潜支援群司令は「准海将」をもって充てられている。

【特殊陸上警備隊司令】
特殊陸上警備隊司令は、特殊陸上警備隊の司令を司る役職である。「1等海佐」をもって充てられている。

【幕僚長】
連合防衛艦隊司令部、海防艦隊司令部、航空集団司令部、潜水艦隊司令部、掃海挺群司令部に一人置かれ、連合防衛艦隊司令官および司令官、群司令を補佐し、司令部の部内の事務を処理する。連合防衛艦隊司令部、海防艦隊司令部、航空集団司令部、潜水艦隊司令部の幕僚長は、「准海将」をもつて充てられている。掃海挺群司令部幕僚長は、「1等海佐」をもつて充てられている。

【首席幕僚】
海防隊群、航空群、潜水隊群、掃海挺群、電子対潜支援群の幕僚のうち最上位にある者を首席幕僚とする。首席幕僚は、それぞれの群司令の命を受け、当該司令部の部務を整理する。「1等海佐」および「2等海佐」をもって充てられている。

【幕僚】
連合防衛艦隊司令部、海防艦隊司令部、航空集団司令部、潜水艦隊司令部、掃海挺群司令部では、幕僚長の命を受け、当該司令部の部務を分掌する。
海防隊群司令部、航空群司令部、潜水隊群司令部、練習潜水教育訓練群司令部、電子対潜支援群司令部では、それぞれ群司令、首席幕僚の命を受け、当該司令部の部務を分掌する。(監理、情報、運用、訓練、後方、通信、計画、気象等の各幕僚の他、医務長という医官が置かれている)

【副官】
司令官・群司令の庶務をつかさどる。

【先任伍長】
部隊等の海曹士を総括し、規律及び風紀の維持、部隊等の団結の強化に務め、部隊等の長を補佐する。

主要幹部

官職名	階級	氏名	肖像	補職発令日	前職
連合防衛艦隊司令長官	海将
海防艦隊司令官	海将補
航空集団司令官	海将補
潜水艦隊司令官	海将補
掃海艇群司令	海将補
電子対潜支援群司令	海将補
特殊陸上警備隊司令	准海将

海防艦隊

・第1海防隊群（司令部：バイエルトンホーテン海域艦隊司令部）
　┣第1海防隊
　┗第8海防隊

・第2海防隊群（司令部：トロンデラーグ海域艦隊司令部）
　┣第2海防隊
　┗第9海防隊

・第3海防隊群（司令部：アルトケーニッヒ海域艦隊司令部）
　┣第3海防隊
　┗第10海防隊

・第4海防隊群（司令部：グリーンダスト・スヴァールバル諸島海域艦隊司令部）
　┣第4海防隊
　┗第11海防隊

・第5海防隊群（司令部：ストルクボルム海域艦隊司令部）
　┣第5海防隊
　┗第12海防隊

・第6海防隊群（司令部：ヴェストマンランド海域艦隊司令部）
　┣第6海防隊
　┗第13海防隊

・第7海防隊群（司令部：リンケービン・フェロー諸島海域艦隊司令部）
　┣第7海防隊
　┗第14海防隊

航空集団

・第1航空群（司令部：ガーデモエン航空基地）
　┣第1航空隊
　┣第201航空隊
　┗第101整備補給隊

・第2航空群（司令部：バナク航空基地）
　┣第2航空隊
　┗第102整備補給隊

・第3航空群（司令部：オーランド航空基地）
　┣第3航空隊
　┣第202航空隊
　┗第103整備補給隊

・第4航空群（司令部：ストルクボルム航空基地）
　┣第4航空隊
　┣第203航空隊
　┗第104整備補給隊

・第5航空群（司令部：コルベンハーゲン航空基地）
　┣第5航空隊
　┣第204航空隊
　┗第105整備補給隊

潜水艦隊

・第1潜水隊群（司令部：バイエルトンホーテン海域艦隊司令部）
　┣第1潜水隊
　┣第2潜水隊
　┗第3潜水隊

・第2潜水隊群（司令部：ストルクボルム海域艦隊司令部）
　┣第1潜水隊
　┣第2潜水隊
　┗第3潜水隊

・第3潜水隊群（司令部：グリーンダスト・スヴァールバル諸島海域艦隊司令部）
　┣第1潜水隊
　┣第2潜水隊
　┗第3潜水隊

・練習潜水教育訓練群（司令部：バイエルトンホーテン海域艦隊司令部）
　┣第1潜水教育訓練隊
　┗第2潜水教育訓練隊

掃海艇群

・第1掃海隊（司令部：バイエルトンホーテン海域艦隊司令部）
　┣第1任務隊
　┣第2任務隊
　┣第501エアクッション挺隊

・第2掃海隊（司令部：ストルクボルム海域艦隊司令部）
　┣第3任務隊
　┣第4任務隊
　┗第502エアクッション挺隊

・第3掃海隊（司令部：リンケービン・フェロー諸島海域艦隊司令部）
　┣第5任務隊
　┣第503エアクッション挺隊
　┣水陸両用戦支援隊
　┗機雷戦戦術支援隊

電子対潜支援群

・海洋観測隊（司令部：リンケービン・フェロー諸島海域艦隊司令部）
　┣第1海洋観測任務隊
　┗第2海洋観測任務隊

・音響測定隊（司令部：バイエルトンホーテン海域艦隊司令部）
　┣第3音響測定任務隊
　┗第4音響測定任務隊

特殊陸上警備隊

・第1分隊（司令部：バイエルトンホーテン海域艦隊司令部）
　┣第1警備小隊
　┗第2警備小隊

・第2分隊（司令部：ストルクボルム海域艦隊司令部）
　┣第3警備小隊
　┗第4警備小隊

バイエルトンホーテン海域艦隊司令区

トロンデラーグ海域艦隊司令区

アルトケーニッヒ海域艦隊司令区

グルーンダスト・スヴァールバル諸島海域艦隊司令区

ストルクボルム海域艦隊司令区

ヴェストマンランド海域艦隊司令区

コルベンハーゲン海域艦隊司令区

リンケービン・フェロー諸島海域艦隊司令区

装備

階級と軍装

ロストベルグ同君連合王国連合空軍

概要

教育機関

部隊編成

装備

階級と軍装

ロストベルグ同君連合王国航空宇宙作戦軍

概要

任務

組織

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ロストベルグ同君連合王国（LUK） - Minecraft軍事部 Seesaa Wiki支部先頭へ

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地方	県番号	県名	県庁所在地	県の人口

アウルテンブルグ地方	1	ロッテンハイム県	ゲルトシャイト市	641,190人
	2	アウルテンブルグ特別市	アウルテンブルグ行政区	1,292,670人
	3	バイエルトンホーテン首都特別市	バイエルトンホーテン行政区	9,620,200人
	4	マリノフカ県	シュレーゼン市	1,901,780人
	5	フェンデルブルグ県	リューベルグ市	808,560人
	6	アーレンブルグ県	アンハルト市	402,670人
	7	ロメストバンディーナットン副都特別市	クラインロメスト行政区	7,901,350人
ヴェッケン地方	8	ズドラーディントン特別市	ズドラーディントン行政区	4,367,780人
	9	ズデーテン県	シェーラー市	324,500人
	10	ヴェッケン県	ゴルトベルク市	1,451,950人
	11	トロンデラーグ県	ガーツ市	961,600人
	12	ムーレ・ショーレ県	ムーレエン市	1,232,090人
	13	ガルツ・フィンマルク県	ガルツェン市	409,450人
	14	ハフス・インランデ県	インランデ市	892,950人
	15	ノースフェント特別市	ハルトブルグ行政区	5,784,600人
シャフツブルグ地方	16	シャフツブルグ県	シャフツブルグ市	1,132,890人
	17	アルトケーニッヒ特別市	アルトケーニッヒ行政区	1,020,560
	18	アルフグルッセン県	アウフグルッセン市	923,567人
トロムス地方	19	ケーニッヒ・グラーツ県	ブスケル市	1,229,510人
	20	グルーンダスト特別市	トロムス行政区	8,901,960人
	21	スヴァールヴァル県	ホルダン市	23,686,500人

地方	県番号	県名

ダーラナ地方	AB	ストルクボルム特別市
	C	ブレーキンゲ県
	D	ダーラナ県
	E	ゴットランド県
	U	イエヴレボリ県
	T	ハッランド特別市
	S	イエムトランド県
	O	ヨンショーピング特別市
カルマル地方	H	カルマル県
	F	クロノベリ県
	N	ノールボッテン県
	G	スコーネ県
	M	セーデルマンランド県
	K	ウプサラ県
	I	ヴェルムランド県
ヴェステル地方	W	ヴェステルボッテン県
	X	ヴェステルノールランド県
	Y	ヴェストマンランド県
	Z	ヴェストラ・イエータランド県
イエータ地方	AC	エレブルー県
イエータ地方	BD	エステルイエータランド県

地方	県番号	県名

デンメルク中央地方	1	コルベンハーゲン
	2	フレデリクスベア県
	3	コルベンハーゲン県
	4	フレデリクスボー県
ユトランド地方	5	ロスキレ県
	6	ヴェストシェラン県
	7	ストーストレム県
	8	フュン県
	9	スナユラン県
	10	リーベ県
	11	ヴァイレ県
	12	リンケービン県
	13	ヴィボー県
	14	ノーユラン県
	15	オーフス県
	16	ボーンホルム県

年	ロストベルグ諸侯連合王国の国籍を持つ人の数	東ロストベルグ連邦国の国籍を持つ人の数	合計
2018年	45,789,367	30,298,987	76,088,354
2010年	46,209,657	28,289,609	74,499,266
2002年	47,128,037	26,786,306
1994年	46,659,476	25,786,098
1986年	45,287,109	21,209,197
1978年	39,897,182	23,985,297
1970年	36,167,198	20,278,085
1962年	32,560,872	19,203,698
1954年	29,890,745	16,187,567
1946年	23,250,175	12,901,587

等級		勲章名	授与対象
防衛大勲等	ビュッケルヘルム勲章	ビュッケルヘルム勲章頸飾	軍の統帥権を司る、内閣首席大臣および国防大臣。また、伝統儀礼的に統帥権を総覧する国王および女王などの「ロストベルグ国王」
		ビュッケルヘルム大綬章	防衛政策に関する業務において国家及び国際的な功労が認められる軍およびそれらを監督する省に所属する者。
		ビュッケルヘルム中綬章
		ビュッケルヘルム小綬章
	ジル・チャールズ勲章	ジル・チャールズ大綬章	防衛政策に関する業務において国家に功労が認められる者
		ジル・チャールズ中綬章
		ジル・チャールズ小綬章
防衛中勲等	フルトヴェングラー防衛褒章	フルトヴェングラー紫章	防衛政策において授与されるべき功績を残された者
		フルトヴェングラー黄章
		フルトヴェングラー青章
防衛小勲等	ガルタ―防衛褒章	ガルタ―赤章	防衛政策において授与されるべき功績を収めた者
		ガルタ―緑章
		ガルタ―茶章

国名		発効中の条約
北欧連合（Scandinavian Union）		北欧連合条約協定
スランディア		ロ・スランディア友好条約協定ロ・スランディア国交正常化協定北欧連合基本条約協定
オロチゲン連合王国		ロ・オロチゲン友好条約協定ロ・オロチゲン国交正常化協定北欧連合基本条約協定
ガダルカナル共和国連邦		ロ・ガダルカナル友好条約協定ロ・ガダルカナル国交正常化協定
エルナト共和国		ロ・エルナト友好条約協定ロ・エルナト国交正常化協定
蓬莱国		ロ・蓬莱友好条約協定ロ・蓬莱国交正常化協定ロ・蓬莱国通商条約協定
神エデン自由連邦共和国		ロ・エデン安全保障条約協定ロ・エデン通商条約協定ロ・エデン友好条約協定
オータル朝オリエント国		ロ・オ通商条約協定ロ・オ国交正常化協定

条約		条文
ベルリン平和条約(1952年批准)		ロストベルグ諸侯連合王国外務省外交文書第13号（1952年11月27日）.pdf
ロ・蓬莱友好条約		ロストベルグ諸侯連合王国外務省外交文書第30号(1950年3月16日) .pdf
ロ・エルナト友好条約		ロストベルグ諸侯連合王国外務省外交文書第51号(1956年7月19日).pdf
北欧連合基本条約		北欧連合基本条約協定.pdf

国名	指定理由
バルカン自由領域渡航旅券無効措置	世界の国々や我が国に対する著しい破壊行為を行う可能性があり、国民の生命の安全や世界市民の安全が脅かされる可能性がある為、内閣特別措置法第109条による警戒国に指定した。
大ゲルマニア第三帝国渡航旅券無効措置	世界の国々や我が国に対して著しく安全保障上の問題を引き起こす可能性があり、国民の生命の安全や世界市民の安全が脅かされる可能性がある為、内閣特別措置法第109条による警戒国に指定した。

スランディア駐ロストベルグ大使団		特命全権大使：カレヴィ・アホ大使：マルクス・ヴァンハラ公使：ヘルッタ・ペンデレツキー
オロチゲン連合王国駐ロストベルグ大使団		特命全権大使：アルホ・ミッテリ大使：ヘンリッキ・デルハレ公使：オット・ゲール
ガダルカナル共和国連邦駐ロストベルグ大使団		特命全権大使：ベルミ・ロミコフ大使：アレクサンドル・リジェンスキー公使：イゴール・ミンコフスキー
エルナト共和国駐ロストベルグ大使団		特命全権大使：オスカル・ビセ大使：ホセ・ゴメス＝シレ公使：ラウール・エスパルサ
蓬莱国駐ロストベルグ大使団		特命全権大使：三条裕実大使：鷹司樟南公使：松山庄右
神エデン自由連邦共和国駐ロストベルグ大使団		特命全権大使：アーサー・シュニッツラー大使：アルブレヒト・ガートリッヒ公使：ボルマン・センジェルマン
オータル朝オリエント国駐ロストベルグ大使団		特命全権大使：アブド・アル＝ハリーム大使：ジャーシム・ダイフ公使：サマース・カイス

駐スランディア大使団		特命全権大使：アルンハルト・グルター大使：パトリック・ヴァルヴェロルト公使：ゲッツ・ノイケルン
駐オロチゲン大使団		特命全権大使：エルト・マイングラー大使：ニコラウス・ヴェルデン公使：ヤーコプ・ブルメントハル
北欧連合大使団		特命全権大使：エッカルト・ウィングマン理事会委員：トルステ・ハッラ
駐ガダルカナル大使団		特命全権大使：ヘルマン・シューレ大使：パーレン・エッデルラーク公使：ザームエル・ブルクレスム
駐エルナト大使団		特命全権大使：ルドルフ・ガイツ大使：オットー・ヘルセ公使：ジークムント・ホルンレーン
駐蓬莱大使団		特命全権大使：リーヌス・ファウマー大使：ライムント・バルゲンシュタッド公使：テオ・シュトロム
駐エデン大使団		特命全権大使：モーリッツ・オッフェンビュッテル大使：エーリヒ・グーテンドルフ公使：ギュンター・オシュトローへ
駐オリエント大使団		特命全権大使：パスカル・ダイヒハウゼン大使：エルンスト・トレンネベルト公使：ゲオルク・グーテンベルク

就任年月日	大統領肖像	大統領	選出政党	内閣
1862年5月～1868年5月
1868年6月～1871年6月
1871年7月～1877年7月
1877年8月～1883年8月
1883年9月～1889年9月
1899年10月～1905年10月
1905年11月～1911年11月
1911年12月～1917年12月
1918年1月～1930年1月
1930年2月～1935年2月
1935年3月～1940年3月
1940年4月～1945年4月
1945年5月～1950年5月

役職名	氏名	所属政党
同君連合王国首相	ヘルッコ・メルタネン（国家安全保障会議議長兼務）	連合保守党
同君連合王国第一副首相	ボルマン・シュテファンアイヒ（ロストベルグ立憲王国首相）	連合保守党
同君連合王国第二副首相	アルンホルト・シェーマン（東ロストベルグ連邦国首相）	連合保守党
国家安全保障会議第一副議長	カール・ハンリヒト（ロストベルグ立憲王国統合幕僚長）	内閣国防参与
国家安全保障会議第二副議長	エルベルト・シュナイダー（東ロストベルグ連邦国統合幕僚長）	内閣国防参与
枢密院総裁	ルーペルト・シュネリンガー	連合保守党
経済企画協力局長	アーネルト・エッティンガー	連合保守党
財務大臣	ローデリッヒ・マイネンカルト	連合保守党
内務・コミュニティ・国家公安大臣	ハインリッヒ・ホーネッガー	連合保守党
経済産業大臣	ヨーナス・ボルマン	連合保守党
外務大臣	カスバー・ハウクスブルグ	連合保守党
司法大臣	レオハルト・ミュラー	連合保守党
社会福祉・保健大臣	ローレンツ・フィッシャー	ルーテル教会民主同盟
国防大臣	マルクス・ベッカー	連合保守党
食品・農業・水産大臣	オーラフ・フォーゲル	連合保守党
デジタル・交通大臣	アリーセ・アインホルン	連合保守党
環境・原子力保安大臣	クリスティーナ・キルヒナー	ルーテル教会民主同盟
教育科学大臣	カーリン・キルヒナー	連合保守党
都市開発・建設大臣	オットー・フリーゼ	連合保守党

就退任年月日	首相	首相肖像	選出政党	内閣
2022年6月23日～2023年4月10日	（初代）アルノルト・シェーラー		連合保守党	シェーラー内閣
2023年4月11日～現職	（第2代）ヘルッコ・メルタネン		連合保守党	メルタネン内閣

行政府首班大臣(首相・第一大蔵卿・立憲王国軍最高指揮官)		ボルマン・シュテファンアイヒ
行政府次席大臣(副首相・首相府長官)		アーサー・グリンケル
行政府法務長官(首相府報道官・内閣報道官)		メルヒェン・ブランデンブルグ

内務大臣
公安警察庁長官
海上警察庁長官
財務大臣
通商産業大臣
経済企画調整庁長官
外務大臣
司法大臣
破毀控訴検察局長
行政控訴検察局長
国防大臣
陸軍総監
海軍総監
空軍総監
農政水産大臣
教育文化・スポーツ大臣
保健厚生大臣
環境エネルギー大臣
運輸航空大臣
建設・インフラ整備担当大臣
通信郵政・デジタル大臣

内閣府
内務省
公安警察庁
海上警察庁
財務省
通商産業省
経済企画調整庁
外務大臣
司法大臣
検察庁
国防省
農政水産省
教育文化・スポーツ省
保健厚生省
環境エネルギー省
運輸航空省
建設インフラ整備担当省
通信郵政・デジタル省

首相
副首相
内務大臣
財務大臣
司法大臣
外務大臣
北方諸島地域大臣
コルベンハーゲン大臣
安全保障大臣
農政水産大臣
インフラ整備担当大臣
経済産業大臣

1871年～1875年	初代大統領
1875年～1879年	第2代大統領
1879年～1883年	第3代大統領
1884年～1888年	第4代大統領
1888年～1895年	第5代大統領

貴族院（上院）
House of Peers

議事堂
議場
種類	ロストベルグ同君連合王国議会上院
設立	2022年　同君連合王国議会
役職	議長：アンナ・ヤン・ゲルベルト　公正的無所属(女爵・一代貴族) 副議長：マリノフカ・ヤン・ウルマン　連合保守党(公爵・伝統ある世襲貴族) 院内総務：フランツ・ヤン・エリクセン　連合保守党(子爵・伝統ある世襲貴族) 影の院内総務：オルヴェ・ヤン・エイケヴォ　自由党(男爵・一代貴族)
院内勢力	◯議員定数：780名・公正的無所属議長(1名) ・国王陛下の政府連合保守党・国王陛下の野党自由党・その他の野党社会民主労働党ロストベルグ連合国民党無所属
任期	終身任期
選挙制度	非公選選挙区改正：なし
議事堂	アンゲルヴォーグ宮殿

ロストベルグ立憲王国自治議会（一院制）
Gingelsting

種類	ロストベルグ立憲王国自治議会（一院制）
役職	議長：アールト・ミケルネン副議長：コーマー・ゲッティンゼン自治政府首相：アルノルト・ピーラー
院内勢力
選挙制度	比例代表制前回選挙：2022年1月7日選挙区改正：無し
議事堂	アンゲルヴォーグ宮殿（国民院議事堂）

東ロストベルグ国議会国民院（一院制）
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100ベックル紙幣	100ベックル紙幣は1975年から造幣開始された紙幣で、中心部には初代首相ヴィルヘルム・エンゲンの肖像画が描かれている。
50ベックル紙幣	50ベックル紙幣は1958年に造幣が開始された紙幣で、中心部には初代国王ビュッケルヘルム1世の肖像画が描かれている。
20ベックル紙幣	20ベックル紙幣は1958年に造幣が開始された紙幣で、中心部には二代国王ビュッケルヘルム2世の肖像画が描かれている。
10ベックル紙幣	10ベックル紙幣は1948年から造幣が開始された紙幣で、中心部には女王ヴィナヘルヴィナの肖像画が描かれている。
1ベックル紙幣	1ベックル紙幣は1948年から造幣が開始された紙幣で、中心部には第6代首相フィヒテ・オラングリ大公の肖像画が描かれている。

硬貨	規格	図柄・形式	素材・品位	発行開始
50クルート硬貨	外径：22mm 量目：3.51g 厚さ：1.5mm	表：「50」の数字が刻印されている。刻印の文字は硬貨の素材と異なり、黄銅である。裏：裏には製造年月日が刻印されている。	ニッケル黄銅	1971年5月1日
10クルート硬貨	外径：20mm 量目：2.78g 厚さ：1.5mm	表：「10」の数字が刻印されている。裏：製造年月日が刻印されている。	ニッケル黄銅	1972年7月2日
1クルート硬貨	外径：20mm 量目：2.56g 厚さ：1.5mm	表：「1」の数字が刻印されている。裏：製造年月日が刻印されている。	銅	1967年5月1日

事務部	・総裁・副総裁・監事・理事・参与
審議委員会	・事務局・総務局
金融事務部	・検査局・金融機構局・決済機構局・金融市場局
国際金融部	・金融調査局・国際金融局
金融研究部	・経済統計局・金融統計局

名称	ロストベルグ立憲王国金融政策委員会
種類	国家財政管理準備法に基づく財務省認可委員会
設立	1949年1月10日
再編	2022年7月18日
代表者	アンハルト・アッヘンバウアー(主席理事)
上位組織	ロストベルグ立憲王国自治政府大蔵省
資本金	120万LUKベックル
発行済株式総数	200万株
経常利益	125億9682万6530LUKベックル
決算期	3月20日

Minecraft軍事部 Seesaa Wiki支部

概要

LCBニュース

12月のニュース

11月のニュース

10月のニュース

国名・言語

北部ロストベルグ語（北部方言）

中南部ロストベルグ語（標準ロストベルグ語）

山岳地域ロストベルグ語（山岳方言）

東ロストベルグ語（準ロストベルグ語）

コルベンハーゲン語圏（コルベンハーゲン方言）

地理・気候

東ロストベルグ連邦国

東ロストベルグ連邦国デンメルク地域

経済

農業

林業

水産業

食品加工

金属

造船業

石油・天然ガス

エネルギー

金融業

交通

国民

概要

ルーテル国教会の教義

総主教

組織

ルーテル国教会の教区

歴代の総主教

教育・科学技術・文化・スポーツ

教育政策

初等教育

中等教育

高等教育

【王立大学・高等教育機関の一覧】

【国立大学の一覧】

教員の養成

化学

航空科学技術

環境エネルギーに関する科学技術

情報技術

食文化

文学

音楽

国内のオーケストラ

国が定める栄典

大勲等

大勲等の主な授章者

中勲等

中勲等の主な授章者

小勲等

小勲等の主な授章者

外交・国際関係

ロストベルグ同君連合王国基本憲法(2022年6月10日再編公布)

第1条 国王の地位と主権在民

第2条 王位の継承

第3条 内閣の助言と承認とその責任

第4条 国王の機能と国事行為の委任

第5条 国事行為の委任に伴う摂政官の設置

第6条 国王の認証行為

第7条 財産授受の制限

第8条 国事行為

第9条 伝統ある世襲貴族・一代貴族の承認

第10条 戦争放棄

第11条 国防軍の承認

第12条（削除）

第13条 平和維持活動における集団的自衛権の承認

第14条 国民の要件

第15条 基本的人権の尊重

第16条 国民の権利義務

第17条 個人の尊重と公共福祉

第18条 思想・良心・信教の自由

第19条 法の下の平等

第20条 労働者の団結権

第21条 学問の自由

第1条　国王の地位と主権在民

第2条　王位の継承

第3条　内閣の助言と承認とその責任

第4条　国王の機能と国事行為の委任

第5条　国事行為の委任に伴う摂政官の設置

第6条　国王の認証行為

第7条　財産授受の制限

第8条　国事行為

第9条　伝統ある世襲貴族・一代貴族の承認

第10条　戦争放棄

第11条　国防軍の承認

第13条　平和維持活動における集団的自衛権の承認

第14条　国民の要件

第15条　基本的人権の尊重

第16条　国民の権利義務

第17条　個人の尊重と公共福祉

第18条　思想・良心・信教の自由

第19条　法の下の平等

第20条　労働者の団結権

第21条　学問の自由

第22条　集会・結社の自由、表現の自由、検閲の禁止

第23条　財産権

第24条　納税の義務

第25条　生存権

第26条　逮捕の要件

第27条　住居の不可侵

第28条　拷問および残虐刑の禁止

第29条　刑事被告人の権利

第30条　裁判を受ける権利

第31条　刑事補償

第32条　立法府と位置づけ

第33条　ニ院制

第34条　国民議会の議員による組織と議員定数

第35条　議員と選挙人の資格

第36条　国民議会議員の任期

第37条　選挙区とその方法に関する規定

第38条　同君連合構成国立法府議員との兼任の禁止

第40条　議員の歳費受領

第41条　議員の会期中の不逮捕特権

第42条　演説と討論その他の発言に関する議会外責任追及の禁止

第43条　通常会期の招集

第44条　臨時会期の招集

第45条　同君連合王国最高議会の解散

第46条　議員の失職条件

第47条　定足数

第48条　ロストベルグ諸侯連合王国議会の独立

【長官官房】	・国家刑事庁長官・国家刑事庁次長・警視監・首席審議官・首席監察官・自治警察連絡局・総務局・人事局・会計局
【生活安全部】	・生活安全企画局・人身安全少年局・保安局・知的財産局
【刑事部】	・捜査第一局・捜査第二局・捜査第三局・犯罪鑑識局・組織犯罪対策局・国際捜査局
【交通監督部】	・交通指導局・交通規制局・交通公安局・運転免許監督局
【公安警備部】	・公安局・第一警備局・第二警備局・第三警備局
【サイバー犯罪部】	・サイバー捜査局・情報技術解析局

【長官官房】	・国家海洋警察庁長官・国家海洋警察庁次長・海洋警視監・首席審議官・首席監察官・自治海洋警察連絡局・総務局・人事局・会計局
【装備技術部】	・管理局・船舶局・施設補給局・航空局
【警備救難部】	・刑事局・国際刑事局・警備局・警備情報局・救難局・環境防災局
【海洋情報部】	・情報管理局・沿岸調査局・外洋調査局
【海洋航路管理部】	・航行安全局・安全対策局・海洋船舶事故調査局

【長官官房】	・国家情報庁長官・国家情報庁次長・首席審議官・首席監察官
【第一局（MI1）】	国内情報管理を所管する。
【第二局（MI2）】	会計管理を所管する。
【第三局（MI3）】	情報分析を所管する。
【第四局（MI4）】	人事管理を所管する。
【第五局（MI5）】	通信傍受を所管する。
【第六局（MI6）】	国際テロ対策及び諜報活動を所管する。

正式名称	ロストベルグ同君連合王国国防軍
創設	2022年7月17日
組織	ロストベルグ同君連合王国陸軍　ロストベルグ同君連合王国海軍　ロストベルグ同君連合王国空軍　ロストベルグ同君連合王国航空宇宙作戦軍　ロストベルグ同君連合王国郷土防衛軍
本部	バイエルトンホーテン首都特別州アインラント区ガートラント5-1（国防省）
指揮官	同君連合王国首相：同君連合王国国防大臣：
徴兵制度	志願制
現総人員	現役国防官：71,120人予備国防官：52,270人郷土防衛官：112,340人
予算	250億2790万ベックル
軍事費/GDP	1.22%

戦車
Keiser T12

装備
詳細
Keiser T90

装備
詳細
Keiser T82

装備
詳細
戦車支援戦闘車
Stotte K10

装備
詳細

歩兵戦闘車
Troppe TA10

装備
詳細
Troppe TA99)

装備
詳細
装甲兵員輸送車
Pansret PP10

装備
詳細

自走榴弾砲
Selvgende SS220

装備
詳細
Selvgende SS110

装備
詳細

王国連合海軍旗
王国海軍国籍旗
王国連合海軍軍艦行進曲		我ら海を行く
王国連合海軍最高指揮官		○統合海軍最高指揮官ロストベルグ同君連合王国首相
王国連合海軍最高軍令部役職		○統合海軍最高軍令部軍令部総長：軍令部次長：主席参謀：参謀：参謀：
構成国海軍最高指揮官		○ロストベルグ立憲王国海軍最高指揮官ロストベルグ立憲王国首相 ○東ロストベルグ連邦国海軍最高指揮官東ロストベルグ連邦国首相
構成国海軍軍令部役職		○ロストベルグ立憲王国海軍軍令部海軍軍令部総長：海軍軍令部次長：海軍主席参謀：参謀：参謀： ○東ロストベルグ連邦国海軍軍令部海軍軍令総長：海軍軍令部次長：海軍主席参謀：参謀：参謀：
海軍内部組織		◎ロストベルグ同君連合王国海軍 ○ロストベルグ立憲王国海軍・ロストベルグ諸侯連合王国海軍軍令部・第1艦隊司令部・第2艦隊司令部・第3艦隊司令部・第4艦隊司令部・第5艦隊司令部 ○東ロストベルグ連邦国海軍・東ロストベルグ連邦国海軍軍令部・第1艦隊司令部・第2艦隊司令部・第3艦隊司令部・第4艦隊司令部・第5艦隊司令部・コルベンハーゲン艦隊司令部・諸島地域艦隊司令部
教育機関		・海軍幹部学校・海軍士官学校・海軍高等工科学校・海軍士官学校ストルクボルム校・海軍士官学校コルベンハーゲン校
徴用形態		国防軍設置法に基づく18歳から30歳の国民による志願制

ローガラン型ミサイル海防艦同型艦4隻
ローガラン型・ヌールラン型・ヴィーケン型・インランデ型

バイエルトンホーテン型ミサイル海防艦同型艦4隻
バイエルトンホーテン型・テレマルク型・アグテル型・ヴェストラン型

スタインシャー型汎用海防艦同型艦10隻
スタインシャー型・スタヴァンゲル型・モルデ型・ボードー型・ドランメン型・サルプスボルグ型・ダーラナ型・カルマル型・ハッランド型・スコーネ型

要目	基準排水量は7,250t、満載排水量は9,710t、全長は134m、
ストルクボルム型汎用海防艦同型艦10隻

アインマルク型汎用海防艦同型艦8隻