チラ裏避難所

ネットワークの形成
日本テレビ（NTV）によるネットワーク構想は1951年9月に日本テレビ放送網構想が公表されたことに始まる。
NTVの初期のネット局である大阪テレビ放送（OTV、現在の朝日放送テレビ・ANN加盟）や中部日本放送（CBC、現在のCBCテレビ）、北海道放送（HBC）、ラジオ九州（RKB、現在のRKB毎日放送）などはラジオ東京（→東京放送、現在のTBSテレビ）の「東京テレニュース」をネット受けしていたため、西日本放送（RNC）の開局までNTVのニュースにネットワークニュースは無かった。ytvやテレビ西日本（TNC・現在はFNN加盟）等系列局が順次開局したことに伴い、NTVもこれまで自局向けに制作されていた『NTVニュース』をそのままネット局に流す事を改め、ネット局向けの全国ニュースを制作することとなり、『あさ7時のニュース』、『日本テレニュース』、『ニュースフラッシュ』、『きょうの出来事』がネットワークニュースとして制作された。これらの番組は原則としてNTVが制作に当たったが、各局は取材協力を行うなど現在のNNNに近い体制であった。しかしながら、スポンサーはNTVが付け（のち各社独自の販売に変わる）、制作費もNTVが丸抱えをするなどこれらはあくまでもNTVの番組であった。
その後、日本テレビ、読売テレビ（ytv）などを中心として1966年4月1日にNNNが結成された。当時の加盟局は札幌テレビ放送、青森放送、仙台放送（現在はFNN単独）、秋田放送、山形放送、福島テレビ（現在はFNN単独）、山梨放送、北日本放送、福井放送、名古屋放送（現在はANN単独）、読売テレビ、日本海テレビ、広島テレビ、山口放送、西日本放送、四国放送、南海放送、高知放送の18社であった。また、1967年には、日本テレビ放送網と読売テレビ放送の間で業務協定が締結された。
NNN発足当初は、福岡県を含む九州全域に系列局が存在しなかった（NNN発足時点は日本テレビが福岡に九州分室を設置して対応していた）。また中京地区も長らくクロスネットが継続（名古屋テレビ→中京テレビ）したことなど、JNNやFNNに比べ体制作りに時間を要した。全国主要都市および地域でのフルネット化が遅れ、アナログ時UHF局で現地3局目以降の開局だったケースも多く見られた。日本テレビと読売新聞との結びつきが強いことによる地元マスコミの警戒感が少なからずあり、NNN発足前に日本テレビの番組を放送していた福岡県のテレビ西日本が読売新聞の九州進出により地元の西日本新聞が反発、1964年10月にフジテレビにネットチェンジしマイクロ回線の都合もあり九州地区は日本テレビ系空白地区となった。現在でも九州地区を中心にクロスネット局が多く残っている。
当初はネット局で全国をくまなく網羅することはできず、ネットワーク加盟局がない県について一部日本テレビが支局を置き、NNNの加盟局ができるまでは支局が取材をするなどして対応していた。長野県は信越放送が開局からしばらくはフリーネットであったが、JNNが発足して以降は排他的になり信越放送を介しての取材ができなくなった。そのためNNN発足時には日本テレビ長野支局を置き、NNN加盟となるテレビ信州が1980年に開局するまでこの体制を続けた。同様に静岡県も日本テレビ報道局静岡駐在部が設置され、1978年に静岡けんみんテレビが開局しNNNに加盟するまで設置された。ちなみに両局ともANNとのクロスネットであり、前者は1991年まで、後者は1979年まで継続した。
この後1978年までに新潟総合テレビ（現在はFNN単独）、福岡放送、テレビ長崎、鹿児島テレビ、テレビ岩手、テレビ大分、中京テレビが加盟するなどネット局が増加し、1971年には福島中央テレビ（1970年に開局）が福島テレビからNNNの加盟を引き継ぐなどした。JNNと違い排他的な協定を結ばなかったため、発足時の加盟局も一時的にだがのちに誕生したFNNやANNとのクロスネットないしトリプルネットとなる相乗りや他系列へのネットチェンジが続いた（青森放送、仙台放送、山形放送、福島テレビ、福井放送、名古屋テレビ、広島テレビ、山口放送）。1978年時点でテレビ熊本（現在はFNN単独）とテレビ宮崎は準加盟局（オブザーバー）扱いであり、両局には取材責任地域（一般取材地域・特別取材地域）の割り当てがなされなかった（特別取材地域としては熊本県は日本テレビと福岡放送、宮崎県は日本テレビが担当）。
1973年、日本テレビ系5社協定が発効した。それ以前の1972年には、日本テレビと札幌テレビ放送の間で「ネットワークに関する業務協定」を締結していたが、 1974年には福岡放送・中京テレビ・読売テレビなどとも順次業務協定を締結している。
1982年に熊本県民テレビが加盟し現体制が完成。
NNN系列のリモコンキーID地図
地上デジタル放送のリモコンキーIDは、日本テレビを始めとして「4」が多いが、青森放送（RAB）・北日本放送（KNB）・四国放送（JRT）・日本海テレビ（NKT）が「1」、STV・FBSが「5」、高知放送（RKC）が「8」、ytvが「10」である。リモコンキーIDに「4」を使用しない放送局の内、FBS（アナログ親局37ch）・FBC（アナログ親局11ch）以外は、アナログ親局の送信チャンネル番号を引き継いだ。

2012年10月より、日本テレビの資本がある神奈川県の県域ラジオ・アール・エフ・ラジオ日本の定時ニュースにおいて、従来の読売新聞グループ本社に加え、NNNが取材・編集協力を行っている。これに伴いラジオ日本の定時ニュースの題名も「読売新聞ニュース」から「ラジオ日本ニュース」に改題された。この他にも青森放送などラテ兼営の加盟局でラジオの定時ニュースにおける全国ニュースのニュースソースにNNNを使用するところがある。

また、2012年10月1日には、日本テレビの持株会社移行(社名を日本テレビホールディングスに変更)に伴い、キー局がテレビ放送事業を旧社から承継する新法人の日本テレビ放送網に変更した。

ロゴマーク・テロップ
「NNN」のロゴは日本テレビ本社の汐留（港区東新橋）移転に伴い、シンボル的に別バージョン（記事冒頭の画像参照）が報道局内など一部に掲示されているが、正式なロゴの変更は行われていない。一方で最近では番組タイトルロゴ上では正式ロゴはあまり使われずにそれぞれの番組ロゴのフォントに合わせられるのが主流で、2021年11月まで正式ロゴを唯一採用していた『NNNニュースサンデー』も、同年12月以降は使用しなくなったため、放送上正式ロゴが使われる機会は後述の取材局テロップや速報テロップなど一部に限られている[注釈 13]。また、2000年代頃からは『news every.』の様にタイトル自体にNNNを冠さない番組も放送される様になったほか、2021年からは『NNNストレイトニュース』のリニューアルを皮切りに、番組名の変更は無いものの、既存のNNNを冠する番組ロゴからNNNの表記が除かれている。

地方発のニュースの場合は毎回ニュースVTR終わり時、画面右上に日本地図[注釈 14] とともにNNNのロゴと配信元の放送局名が表記されている[注釈 15]。2局以上にまたがる場合は連名表記され、地震や大事件・事故発生の場合は近隣地域局と日本テレビも含むので「NNN 取材団」[注釈 16] と表記される。毎回表記されるのはNNNくらいである[注釈 17]。当初は単に「（系列局名）取材」と表記していた。なお、『news zero』は純粋なNNN枠でないためか表記されない。また『news every.』も一部ニュースは日本テレビの番組取材班が直接乗り込むためか表記されないこともある。その一方で、『Oha!4 NEWS LIVE』では地上波では完全全国ネットではないものの、CS放送・日テレNEWS24でもサイマルネットされていることもあり発信元の系列局表記がある。

[例] [読売テレビ] [日本地図] [NNN]、[中京テレビ 札幌テレビ] [日本地図] [NNN]、[取材団] [日本地図] [NNN]

単発番組など一部の制作系番組においては過去に、日本テレビの略称「NTV」ロゴ[注釈 18] の「N」部分を並べてNNNのロゴとして使用していた例があった。また、地震や台風等の災害報道においてNNN取材団などが被るヘルメットにもこのロゴ[注釈 19] が使用されていたことがある[注釈 20]。似たような事例として、汐留移転直後の2004年度に放送された『NNNニュースサタデー』でも、ニュース専門チャンネル『NNN24』（現・日テレNEWS24）のロゴを借用していた[注釈 21]。

ロゴマークの色は原則赤で「NNN」と表示する。

テロップのフォント・デザインについては、2021年11月7日から『NNNストレイトニュース』のフォーマットに統一していた（情報番組内のニュースコーナーも含む）[注釈 22] が、2023年3月27日からは、NNNストレイトニュースも含めて、見出しテロップを除いて『news every.』と同様のフォーマットに統一している[11]。なお、『Oha!4 NEWS LIVE』『news every.』『news zero』では各番組独自デザインのテロップを使用している[注釈 23]。

この表は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページ の表記に準じて記載している（一部に例外あり）。

• ● - 中波ラジオ局兼営局
• ○ - 関連会社・子会社にラジオ局を持つ局
• ◆ - 第三セクター局

エリア	略称/ID	社名	開局日又はテレビ放送開始日	NNN加盟日	備考	記号
北海道	STV 5	札幌テレビ放送	1959年4月1日	1966年4月1日 （NNN発足時）	基幹局。	○
青森県	RAB 1	青森放送	1959年10月1日		1975年3月31日からANNとのクロスネット。	●
岩手県	TVI 4	テレビ岩手	1969年12月1日			○
宮城県	MMT 4	宮城テレビ放送	1970年10月1日		基幹局。旧略称：MTB（1970年10月1日開局 - 1975年8月31日）、mm34（1975年9月1日 - 1985年9月30日）。
秋田県	ABS 4	秋田放送	1960年4月1日	1966年4月1日 （NNN発足時）	JNNに番販で参加。	●◆
山形県	YBC 4	山形放送	1960年4月1日		1980年4月1日からANNとのクロスネット。	●
福島県	FCT 4	福島中央テレビ	1970年4月1日	1971年10月1日	本社は郡山市。
関東広域圏	NTV 4	日本テレビ放送網	1953年8月28日	1966年4月1日 （NNN発足時）	キー局、基幹局。日本初の民放テレビ局。	○
山梨県	YBS 4	山梨放送	1959年12月20日			●
新潟県	TeNY 4	テレビ新潟放送網	1981年4月1日		旧略称：TNN（1981年4月1日開局 - 1997年12月31日）。
長野県	TSB 5	テレビ信州	1980年10月1日		ANNクロスネット局。ただし、NNSには非加盟。1980年9月30日までは日本テレビ長野支局が取材を担当。
静岡県	SDT 4	静岡第一テレビ	1979年7月1日		1978年6月30日までは日本テレビ報道局静岡駐在部が取材を担当。
富山県	KNB 1	北日本放送	1959年4月1日	1966年4月1日 （NNN発足時）		●◆
石川県	なし				北日本放送（金沢・能登地区）と福井放送（小松・加賀地区）が取材を担当。
福井県	FBC 4	福井放送	1960年6月1日	1966年4月1日 （NNN発足時）		●
中京広域圏	CTV 4	中京テレビ放送	1969年4月1日	1973年4月1日	基幹局*2
近畿広域圏	ytv 10	読売テレビ放送	1958年8月28日	1966年4月1日 （NNN発足時）	準キー局、基幹局
鳥取県	NKT 1	日本海テレビジョン放送	1959年3月3日
島根県					山陰地区の放送局相互乗り入れ開始時から放送対象地域に。1978年時点では一般取材地域には含まれておらず、特別取材地域としては日本海テレビに加えて広島テレビ・山口放送も担当していた。
広島県	HTV 4	広島テレビ放送	1962年9月1日		基幹局。
山口県	KRY 4	山口放送	1959年10月1日		本社は周南市。1978年10月1日からANNとのクロスネット。	●◆
徳島県	JRT 1	四国放送	1959年4月1日			●◆
香川県	RNC 4	西日本放送	1958年7月1日			●
岡山県					1979年4月1日から放送対象地域に（ただし、取材はそれ以前から西日本放送が担当している）。
愛媛県	RNB 4	南海放送	1958年12月1日		JNNに番販で参加。	●
高知県	RKC 8	高知放送	1959年4月1日			●
福岡県	FBS 5	福岡放送	1969年4月1日		基幹局。正式の放送対象区域は福岡県のみ。1969年3月31日までは日本テレビ九州分室が取材を担当した。
佐賀県	なし				福岡放送が取材を担当している。
長崎県	KTN 4	テレビ長崎	1969年4月1日		FNN/FNSクロスネット局。ただし、NNSには非加盟。
熊本県	KKT 4	熊本県民テレビ	1982年4月1日
大分県	TOS 4	テレビ大分	1970年4月1日		FNN/FNS・ANNクロスネット局。
宮崎県	UMK 3	テレビ宮崎	1970年4月1日	1979年4月1日	FNN/FNS・ANNクロスネット局。ただし、NNSには非加盟。
鹿児島県	KTS 4	鹿児島テレビ放送	1969年4月1日		FNN/FNSクロスネット局。
沖縄県	なし				日本テレビ那覇支局が取材を担当している。

その他、関東の独立県域局のうち、テレビ埼玉、千葉テレビ放送、テレビ神奈川、群馬テレビが、平成初期の頃までオブザーバー（準会員）扱いで参加し、ニュース素材などを提供していた時期もあった。この各社は現在も日本テレビ、NNNと報道協定を結ぶ読売新聞東京本社が、またテレビ埼玉は日本テレビ放送網も第2位の保有株主として資本参加している上、千葉テレビとともに東京ケーブルネットワークとの番組販売取引契約関係もある。

●印は加盟当時メインネットであった。

エリア	略称	社名	NNN加盟期間	備考（脱退の理由など）	現在の所属系列
宮城県	OX	仙台放送	1966年4月1日発足 - 1970年9月30日	宮城テレビ開局のため脱退。	FNN/FNS
福島県	FTV	福島テレビ●	1966年4月1日発足 - 1971年5月31日	新聞資本の意向による福島中央テレビとのネット整理のため。	FNN/FNS
新潟県	NST	NST新潟総合テレビ	1968年12月16日開局 - 1981年3月31日	当時（NNN加盟期間中）の社名は「新潟総合テレビ」。テレビ新潟開局のため脱退。	FNN/FNS
静岡県	SKT	静岡県民放送	1978年7月1日開局 - 1979年6月30日	愛称：静岡けんみんテレビ。静岡第一テレビ開局のため脱退。	ANN
中京広域圏	NBN	名古屋テレビ放送●	1966年4月1日発足 - 1973年3月31日	当時（NNN加盟期間中）の社名は「名古屋放送」（通称：名古屋テレビ）。系列整理により中京テレビに一本化して脱退。

以下の各局は認定放送持株会社移行により系列局が新社に変更となったものであり、系列を脱退したわけではない。

• 日本テレビ放送網（1966年4月1日発足 - 2012年9月30日、（新）日本テレビ放送網に移行）

加盟の意思があった、または加盟を打診されたものの、結局加盟しなかった主な局。

放送対象地域	略称	社名	備考（加盟しなかった理由など）	現在の所属系列
岩手県	IBC	IBC岩手放送	当初は日本テレビとKRTテレビ（TBSテレビ）の番組を主軸とした事実上のクロスネット編成とすることを目指していたが、KRTテレビをキー局とするJNNが排他性を打ち出したものであることに日本テレビが反発し、IBCを含むJNN協定に加盟した新局には番組を一切流さない方針を新たに打ち出した上、岩手を必要とするスポンサーには番組を降りてもらっていいとまでいう強硬な態度に出たことから、KRTテレビ系列を中心とした編成て開局せざるをえなくなったため。	JNN
島根県	TSK	山陰中央テレビジョン放送	TSKの開局に深く関わった島根新聞（現・山陰中央新報）が読売新聞と親密であったため日本テレビ系列での開局を希望していたが、既に日本海テレビ（当時は鳥取県域局）が日本テレビ系の番組を押さえていたこともあり、将来的に鳥取県との相互乗り入れを行うことを考慮してフジテレビ系列フルネットとして開局したため。	FNN/FNS
高知県	KUTV	テレビ高知	高知放送がTBS系列局 (JNN) へのネットチェンジを検討した際、読売新聞社も資本参加していたテレビ高知が日本テレビ系列・フジテレビ系列・NETテレビ系列の3系列クロスネット局となる可能性があった。	JNN
福岡県	TNC	テレビ西日本	NNN発足前の1964年10月1日にフジテレビ系列にネットチェンジしたため。	FNN/FNS
	KBC	九州朝日放送	テレビ西日本のネットチェンジに際して、社内では日本テレビと組む（事実上のテレビ西日本とのネット交換）ことも検討されたが、朝日新聞社がKBCに対し、業績が低下した場合はNETに営業保証を行わせ、それでもKBCの業績が悪化した場合は朝日新聞社が責任を取ると約束したことで、NETフルネット化に踏み切ったため。	ANN
熊本県	TKU	テレビ熊本	準加盟局（オブザーバー）。ただし、一部ニュース番組を受け、素材送り出しも実施し、ネット分担金も負担していた。	FNN/FNS
鹿児島県	KKB	鹿児島放送	1978年の電波割り当ての段階では日本テレビ・フジテレビ・NETテレビの3局でのネット争いであったが、一本化調整は熊本県の決着がついてから着手することとされた。その後、熊本県での一本化調整と在京3局による協議の結果、1981年3月24日に熊本県の民放第3局を日本テレビ系列局（熊本県民テレビ）、鹿児島県の民放第3局をNETテレビ系列局とし、また、熊本県第4局（NETテレビ系列局）の早期開局に含みを持たせることが決定した。	ANN
沖縄県	OTV	沖縄テレビ放送	開局準備段階当時の沖縄はアメリカの統治下にあったため、番組の購入は認めるが資本参加などの協力はしないという条件が日本テレビから提示されたため。	FNN/FNS

下記の表は2021年3月現在。国により日本テレビ、広島テレビおよび読売中京FSホールディングス子会社4局（札幌テレビ、中京テレビ、読売テレビ、福岡放送）から記者を派遣している。
実際の運営・設置（NNN/NNS）加盟局が地方局の場合、特派員は一旦日本テレビに出向した後、現地に派遣される形式になっている。従って海外では地方局出身者も、日本テレビ社員の肩書と、日本テレビから支給された名刺を使用し取材活動を行う。リポート・中継の際、記者の氏名テロップにはNNNの後に取材地域名が表記される。

地域	海外支局名	設置・運営加盟局	備考
アメリカ合衆国	NNNニューヨーク支局	読売テレビ	日本テレビ・広島テレビからも記者を派遣。
	NNNワシントン支局	日本テレビ
	NNNロサンゼルス支局	日本テレビ	読売テレビ・中京テレビからも記者を派遣。
ヨーロッパ・旧ソ連	NNNロンドン支局	日本テレビ	中京テレビからも記者を派遣。
	NNNパリ支局	読売テレビ	中京テレビからも記者を派遣。
	NNNモスクワ支局	札幌テレビ	日本テレビからも記者を派遣。
アジア・アフリカ	NNN中国総局	日本テレビ	北京に設置。
	NNN上海支局	読売テレビ
	NNNソウル支局	日本テレビ	韓国SBS本社内に設置。福岡放送からも記者を派遣。
	NNNバンコク支局	福岡放送	かつては四国放送が運営していた。
海外現地法人	NTVインターナショナル	日本テレビ
	NTVヨーロッパ	日本テレビ
	NTVアジアパシフィック	日本テレビ

過去の海外支局
NNNベイルート支局 - 日本テレビが1974年に開設、1976年にカイロに移転。
NNNカイロ支局 - 日本テレビが1976年に開設、2021年閉鎖[3]。
NNN中南米（サンパウロ）支局 - 1980年開設、1997年閉鎖。
NNNローマ支局 - 日本テレビが1982年に開設、1994年閉鎖。
NNNワルシャワ支局 - 日本テレビが1990年に開設、2002年閉鎖。
NNN香港支局 - 日本テレビが1992年に開設、1998年閉鎖。
NNNマニラ支局 - 読売テレビが1987年に開設、2000年閉鎖。
NNNボン支局 - 読売テレビが1981年に開設、1998年にベルリンに移転。
NNN台北支局 - 中京テレビが2000年6月1日に開設、2004年6月30日に閉鎖。中国電視公司の社内に設置[21]。
NNNベルリン支局 - 札幌テレビが1990年に開設、1992年閉鎖、1998年再開。
NNNウラジオストク支局 - テレビ新潟放送網が1994年に開設、2000年閉鎖[22][23]。
※以下の3支局は夏季オリンピック取材主体のため日本テレビが期間限定で設置した。

NNNバルセロナ支局 - 1990年に開設、1992年閉鎖。
NNNアトランタ支局 - 1994年に開設、1996年閉鎖。
NNNシドニー支局 - 1999年に開設、2000年閉鎖。
ネットニュース番組
随時
NNN news、NNN NEWS&SPORTS
年末年始（毎年 原則12月23日から1月4日まで）や『24時間テレビ「愛は地球を救う」』・『THE MUSIC DAY』によりレギュラーのニュース番組が休止となる場合に代替放送。後者はスポーツニュースも併せて放送する場合の名称（年末年始の土曜日・日曜日と重なる日の深夜に放送される場合は『NNN SPORTS&NEWS』というタイトルになる）。
朝
→詳細は「日本テレビ系列朝ニュース枠」を参照
昼
→詳細は「日本テレビ系列昼ニュース枠」を参照
夕方
→詳細は「日本テレビ系列夕方ニュース枠」を参照
20:54 - 21:00
NNNニューススポット（終了、1963年10月 - 2008年9月29日）
最終版
→詳細は「日本テレビ系列深夜ニュース枠」を参照

2023年10月10日、日本テレビのニュースサイト「日テレNEWS」を改題した上で、NNN加盟全30局による統合ニュースサイト『日テレNEWS NNN』としてリニューアルし、サービスを開始した。NNN加盟全30局が、取材力・制作力・発信力を結集させ、地上波だけでなくデジタルにおいても、地域No.1、日本No.1の信頼ある報道メディアを目指し、これまで展開してきたニュースや24時間ニュースチャンネルの日テレNEWS24などのコンテンツに加え、NNN加盟局のローカルニュースや特集、ドキュメンタリーも配信するとしている。
ブランドタグラインは『見つかるのは、未来のきっかけ。』
「日テレNEWS NNN」が設立されるまでは、NNN加盟局でそれぞれ放送したローカルニュースのニュース動画を配信するページは、NNNの加盟局ごとに運営。日テレNEWSで配信するニュース動画はローカルニュース含め、NNN枠にて放送されたニュース及び、日本テレビにて放送されたニュースのみに留まっていた。
しかし同日からは、「日テレNEWS NNN」のサービス開始に伴い、加盟局側のページの大半を「日テレNEWS NNN」のサイトへ集約。同サイト内では、NNN加盟全30局のそれぞれのロゴを用いて「（加盟局）NEWS NNN」というロゴが用いられているほか、「NNN」のロゴはNNN発足当時から使用されている正式なロゴや、2003年10月から日本テレビ報道フロア内の看板で使用されているロゴではない新たなものが使用されている。
2026年4月6日、スマートフォン用のアプリケーションの配信を開始した。

選挙・台風・地震・北朝鮮によるミサイル発射（全国瞬時警報システムによる速報）や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。

開票状況や出口調査などを伝える特別番組を放送する。
2025年7月実施の第27回参議院議員通常選挙からは読売新聞社（読売新聞）と日本放送協会（NHK）との3社で出口調査を共同実施している。

• NNN ELECTION（1971年参院選 - 2001年参院選）
• NNN選挙開票特別番組 ゲキセン!（2003年衆院選 - 2005年衆院選）
• ZERO×選挙 （2007年参院選 - 2017年衆院選）
• zero選挙（2019年参院選 - ）

19時から23時までのプライムタイムは夕方枠または最終版の拡大版として放送される。担当番組の切り替え時刻は21時00分。

• 21時まで：夕方枠『news every.』『真相報道 バンキシャ!』
• 21時から：最終版『news zero』『Going!Sports&News』

「第一報」がプライムタイムの場合、日テレNEWS24の映像をそのまま流し、準備が整い次第、地上波番組の担当キャスターが伝える。