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1933年1月30日、ナチ党党首アドルフ・ヒトラーがドイツ国首相に就任した。当初、ナチスの政権獲得は単なる短命な急進主義の表れに過ぎないと考えられており、フランツ・フォン・パーペンが評したように、「彼らはすぐに隅へと追いやられる」という楽観論が存在していた。
ヒトラー内閣に入閣したナチ党員はせいぜいヒトラー、ヘルマン・ゲーリング無任所大臣、ヴィルヘルム・フリック内務大臣に過ぎず、他の閣僚はことごとく保守派か貴族によって構成されていた。ヒトラー内閣の支持基盤がまさしく大衆扇動（ポピュリスト）的に選ばれたことは確かだとしても、政治的な地歩を固める過程においては、パウル・フォン・ヒンデンブルク大統領の指名と権威主義をある種必要としていた。だが、ナチスを警戒する他多くの人々がどう考えていたにせよ、ヒトラー内閣は一つの時代ーーヴァイマル共和政の終焉を明確に決定づけたのである。

しかし、パーペンらの予想に反して、ナチ党の動きは手早く、賢明で、何より力強かった。
副首相に就任したパーペンが、それに伴ってプロイセンの自由州首相に就任する時、ヒトラーは速やかに動き、ナチ党幹部のゲーリングをプロイセンの内相に据えることを約束させた。
そもそもプロイセン自由州は、1920年以来社会民主党のオットー・ブラウンによる長期政権が築かれ、反右派、反ナチ的な政策が引き続き取られてきたほか、中央政府に対して反抗的であった。
1932年7月20日、当時ドイツ国首相であったパーペンは、プロイセン自由州の反抗的な態度と治安秩序の悪化を理由に、ヒンデンブルク大統領に大統領緊急令を発出させ、国家弁務官に就任していた。（当時ドイツの国家弁務官は国内行政問題を担当する要職だった）
パーペン国家弁務官と彼の介入によるプロイセン政府の傀儡化を基盤として社会民主党や共産党の影響力が排斥されたプロイセンでは、ナチ党が権力を固める素地が既に存在していたのである。
こうして、ゲーリングはプロイセンの内相に就任した。プロイセン内務省はドイツ国土の半分以上と首都を管轄するこの広大な自由州警察を所掌していたため、ナチ党はこれにより、ほとんどドイツ国土の半分の警察権を掌握したも同然となった。
ゲーリングは警察機関や準軍事組織の要職をことごとくナチ党員か親ナチス職員で固め、権力基盤を確保した。後に「強制的同一化(Gleichschaltung)」と称されるようになるこの政策は、1933年政権獲得早々のプロイセンから始まったのであった。

1933年2月1日にナチ党によって国会の解散が宣言され、同年3月に国会議事堂選挙が開催されることが宣言された。
しかし、選挙告示後の2月27日、国会議事堂は放火され、ほとんど全焼する大被害を受けることとなる。
焼け焦げた国会議事堂の傍から、マリア・ファン・デア・ルッベなるオランダ共産党員の男が見つかった。諸説あるものの、彼は単独犯として国会議事堂の放火を実行し、ルドルフ・ディールス普内務省警察局長もそのように主張した。
しかし、ヒトラーはディールスの主張と犯人の言葉を無視し、これを「共産主義者による反乱の企て」と一蹴した。
こうして、翌28日にドイツ国民と国家を保護するための大統領令が公布された。
これはただちに効力を持つものであり、州に留保されていた行政や立法、司法の権利を中央政府に集約し、ヴァイマル憲法の公民権を停止したほか、放火犯への死刑など特定犯罪への厳罰化を定めたものであった。

かつてウィーンの美術大学を志望したアドルフ・ヒトラーや、映画産業を始めとした近代技術をプロパガンダへと昇華してきたヨーゼフ・ゲッベルスがそうであるように、ナチス・ドイツは大いにその芸術的性質を意識されてきた。
それは、執拗なまでに顕著で、目を背けたくなるほどに明白で、身体を動かしたくなるほどに刺激的であった。その表象は、ナチ党が権力を獲得するまでの過程において、そして権力を獲得した後の基盤として用いられた。

映画は、ナチス・ドイツの権力基盤を支える上で重要視され、きわめて重宝された。それは、レニ・リーフェンシュタールの『意志の勝利』を筆頭として、様々なプロパガンダ映画として表れた。
一方で、娯楽産業の一環であるファンタジーやアクション、ラブロマンスを題材とした大衆映画も盛んに動員された。それは、ヴァイマル共和制の頃と比較すれば明らかに自由度を損なっていたけれども、大衆を動員し、あるいは支持を集めるためにたびたび容認されたのである。

アドルフ・ヒトラーを参照。

アドルフ・ヒトラーを参照。

世界観・遍歴を参照。

1946年の後継者闘争は、アルベルト・シュペーアという男にとって全くどうでもいいことだった。この芸術に凝った神経質な男は、政治家として確かに有能で分を弁えていたかもしれないが、彼は自分のことを政治家だとは微塵も思っていなかった。彼は帝国御用達の「建築家」なのであって、政治については門外漢、政治闘争にとって無縁な存在であるべきと心得ていたし、そう自負していた。彼は、何よりも自己保身と自身の名誉を高めることに腐心していたのだ。ヒトラーに終身総統となることを勧めたシュペーアは、ヒトラーの総統と個人的な友人としての地位に期待して庇護下に入ることを目論んでいた。

1955年の始まりは、民族共同体にとって悪夢そのものであった。1954年12月21日の時点で、帝国財務省はライヒスバンクの債務超過を指摘し、もはや帝国の現支払能力では財政回復は困難な状態に置かれていた。それに加え、総統アドルフ・ヒトラーは老齢であり、長年の麻薬投与、権力闘争に伴う心神耗弱などから死期が近いと指摘されていた。帝国財務省はこの政治的・経済的窮状に際して、早急な立て直しを図るためのインフレ容認を提案したが、これに対する帝国政府の回答は一貫して否であった。かつてワイマール共和政が崩壊した要因ともなったハイパーインフレーションを容認することは、ドイツ経済の抜本的な改革と構造再編のためには必要な打開策であったかもしれないが、それが党と総統に対する支持率を大いに損ないかねないと判断した政府は、これら財務省の提案を退ける。

しかしながら、昨年１２月時点での悲観的な報告は政府にとっても重く受け止められ、帝国政府はついにドイツ人とゲルマン化した住民に対する大規模な増税を発表した。この増税は広範な領域にわたって行われ、消費税率の6%上昇や法人税の7%上昇、所得税の5%上昇、酒税及びタバコ税(どちらも1%)の復活などをして屋台骨とされたが、このいずれも帝国財政に対しては焼け石に水にしかならず、また国民に対しては、これらの増税が第二次独ソ戦の前触れではないかとの予想を招き、一種の社会不安を引き起こすこととなる。

一方、ラインハルト・ハイドリヒら親衛隊（SS）は、財政的成果による政府でのイニシアチブを拡大するため、組織的な税制措置拡大に取り組み始めた。健康を害することで既にドイツ国民に周知されていたタバコに関して、親衛隊は特別税を追加で課すことを狙った。従来の税率が1％であるのに対して、親衛隊が構想したタバコ税の税率は30％であり、これは一般国民からは強い不満を感じさせるものであった。ただ、総統ヒトラーの思想に忠実な親衛隊というスローガンをもって、反タバコキャンペーンの一環という名目でタバコ税の増税を掲げた親衛隊であったが、親衛隊員に対するタバコ税の優遇措置を検討していたことがボルマン派、シュペーア・ゲーリング派（以降SG派）の攻撃材料に用いられ、親衛隊のタバコ税構想は破綻することとなる。それ以降も、親衛隊は帝国経済復興に向けた効果的な方策を打ち出すことはできず、それよりも他派閥からの妨害に腐心し、親衛隊の支持率の低さを鑑みて、ヒトラー死後のより多角的な権力闘争の手法を模索していくようになる。

他方、ボルマン派の財政イニシアチブはより健全で、かつある種の合理を伴ったものであった。帝国保守派の名に恥じないボルマン派の財政イニシアチブは、従来のナチスお抱えの経済学者、法学者を動員し、奴隷経済や統制経済の大筋を維持したままの帝国経済再建プランを志向した。ボルマン派の再建プランを支持した者の中には、IGファルベン、シーメンス、クルップをはじめとした大企業群が存在し、これら経営者やナチ党高官と連携した産業構造の漸進的再建が骨子となる。一方で、ヒャルマル・シャハト、ルートヴィヒ・フォン・クロージク伯爵のような一部の政府高官、ルートヴィヒ・エアハルトをはじめとした財務省・大学の改革派エリートとの関係は悪化の一途をたどり、特に経済的な寡占状態、統制を維持しようというボルマンの企みは、ドイツ経済の明らかな失敗によって浮き彫りとなった問題を放置しているとの非難を免れなかった。加えて、クルップをはじめとした軍需産業系列が最も重視していたのは、ボルマン派がどのように国防軍との折り合いをつけ、事態を収拾するかというところにあった。ボルマン自身は帝国の再建と自己の保身のためにはこうした軍需産業の利益を度外視することも視野に入れていたが、こうした姿勢はのちのドイツ内戦における国防軍勢力の助長を招くこととなる。一方、改革派として知られるSG派に対しても、ボルマン自身は妥協する用意が無いわけではなかった。しかしながら、アルベルト・シュペーアと彼を支持する財政エリート、そして曲がりなりにも国民的英雄としての名声を有するヘルマン・ゲーリングのタッグが、帝国経済の改革ばかりか自身の地位にまで危険な影響を及ぼしかねないと判断したことから、ボルマン派は帝国の構造改革を放棄することとした。

ボルマン派の権勢にもかかわらず、一定の説得力とイニシアチブを一貫して保持し続けたのがSG派であった。かつては奴隷経済を推進し、帝国の産業構造を大きく捻じ曲げたアルベルト・シュペーアであったが、1950年代に入る頃にはドイツ経済の失敗を痛感し、「国民社会主義体制の存続と帝国経済再建のためには奴隷制の放棄もやむを得ない」との立場を持つようになっていた。加えて、ドイツ内戦前にヒトラーの功績を否定することは少なくとも絶対にしなかったが、帝国の歪みが狂気的なまでの軍拡と略奪を前提とした戦争によって拡大したことは、もはや認識せざるを得なかった。SG派内部のテクノクラートや財政エリートは経済改革を主張していたものの、保身を優先していたSG派幹部やシュペーア自身は他派閥との過剰な対立を嫌い、消極的であった。増税も中途半端に終わったことで、帝国経済の見通しはますます絶望的となり、またヒトラーの余命も残りわずかであることから、シュペーアはポスト・ヒトラー体制を視野に入れた保身と帝国改革を思案するようになる。シュペーアに命を助けられ強力なパートナーとなっていたヘルマン・ゲーリングは、こうした政情不安と経済状況を鑑みて、帝国の崩壊は近いと考え、国防軍に対する根回しを始める。同じくシュペーアに命を救われ恩義を感じていたクルト・ツァイツラーをはじめ、ゲーリングの影響力が未だ強く残る帝国空軍（ルフトヴァッフェ）にシュペーア支持を働きかけたほか、ヒトラーに忠誠を誓いながらも比較的派閥闘争から距離を置いていたカール・デーニッツ海軍元帥をポスト・ヒトラー体制の妥協的後継案として構想するなど、のちのドイツ内戦を視野に入れた行動に奔走していく。

こうした経済事情に対して、党や政府が統一的な対応を行えなかったことは、次第に破滅的な結果を招来していくことになる。1947年から発行されていた信託奴隷証券は、奴隷労働力の本国輸送がパルチザン運動の激化によって停滞し、既にその機能性を大きく喪失していた。また上述の通り、1955年度増税は中途半端に終わり、帝国の財源にとっては焼け石に水でしかなかった。帝国財務省は債務の支払い期限を延長することで事態を先延ばしにしようと画策したが、諸企業群はロシアへの再侵攻などによってこれらが有耶無耶にされることを恐れ、ただちの返済を主張する。マルティン・ボルマンは派閥を通じてこれら企業の事情をある程度把握しており、帝国の経済危機はもはや免れないことを悟った。そのため、秩序警察（オルポ）などに働きかけた政敵の排除、次期総統への就任を狙った綿密な準備を計画していくことになるが、事態はそう悠長なものでもなかった。1955年4月1日から4月12日にかけて行われた紙幣の大量増刷は、4月半ば時点でハイパーインフレーションという形で帝国経済に大打撃をもたらす。国民は現金の引き下ろしや資産逃避という形で銀行に殺到し、ナチ党は警察の派遣と銀行・財務省による説明で事態の収拾を図ったが失敗した。こうして発生したドイツ経済危機を受けて、帝国政府は地中海諸国への相談なしにアトラントローパ計画およびヴェベッセンク計画、地中海諸国への補償金支払の無期限延長、一切の対外投資及び資金援助の中止を発表する。これに端を発したイタリアでの経済危機も相まり、欧州新秩序は完全に混乱をきたすこととなった。また、これら一方的な計画の打ち切り、補償延長、対外援助の中止は、イタリア帝国、イベリア連合、バルカン諸国をはじめとした地中海諸国に対して、払拭困難な対独不信感を植え付けることとなる。

1955年5月1日、総統アドルフ・ヒトラーが死去した。4月30日深夜時点で意識不明状態になっていたヒトラーは、翌1日夕方に意識を取り戻すも、もはや自身の死期は間近と悟り、政治的遺言と個人的遺言を遺す。政治的遺言は、政府を分権的体制に移行させ、総統は権限を縮小させ最終的な決定を下す意思決定職にするとしたもので、錯綜した勢力の調整的な機能が期待されるとした。個人的遺言はボルマン派の手によって握りつぶされた。次期総統に指名されたのはマルティン・ボルマンであったが、各派閥も保身や利益確保のために動き始めていた。シュペーアは遺言に分権体制が含まれているのをいいことに、自身のライバルでありボルマンに取り入ったヘルマン・ギースラーを牽制するため、シュペーアを唯一の”帝国最高の建築家”と認め廃墟価値の理論を継承する協定をボルマンに提案したほか、SG派を要職に就けることも打診した。ボルマンはひとまずこれを受諾し、シュペーアの政治的地位はある程度保証されたかに思われた。1955年5月3日、総統を決定する後継者会議が開かれた。各派閥はヒトラーの政治的遺言に従い、次期総統をボルマンと決定したほか、分権体制への移行を決議したが、既に歪みは修復不可能なほどにまで拡大していた。

1955年5月6日、後世の歴史家の中には、この日をドイツ内戦の始まりの日とする者も多い。5月6日午前11時39分、マルティン・ボルマンは電話で、フリードリヒ・フロム陸軍上級大将に出廷を命令した。理由は、1950年のヒトラー暗殺未遂事件を企てた「黒いオーケストラ」にフロムが関与していたとするものである。フロムは出廷を拒否し、国防軍に身柄の保護を要請した。時の国防軍首脳部はかねてよりボルマンに対して不信感を抱いており、ボルマンの総統就任にも警戒心を露わにしていたが、フロムの出廷要請はこれを皮切りとした国防軍粛清の前触れと受け止められ、また陸軍上級大将であるフロムを組織的に保護するのは当然のことであるとして、これを認めた。マルティン・ボルマンはこうした国防軍の動きに激怒し、直ちに交渉を行うため、国防軍首脳部とゲルマニアで面会した。1955年5月15日午後13時、エーリッヒ・フォン・マンシュタイン、ヴァルター・モーデル、エヴァルト・フォン・クライスト、フランツ・ハルダー、ハンス・シュパイデルを始めとした国防軍首脳部と、マルティン・ボルマン、バルドゥール・フォン・シーラッハ、アルトゥール・アクスマン、ヴァルター・ヘーヴェル、ヴィルヘルム・カイテルがゲルマニアの総統官邸で交渉を行った。記録係によると、国防軍首脳部は会談の当初から不信感を露わにしており、ボルマンも明らかに不機嫌な様子であったという。着席するなり、マンシュタイン元帥がこのように述べたと伝えられている。「シュペーア、ゲーリング、デーニッツはいないのですか？」ボルマンは終始高圧的であり、国防軍を失望させたと、のちにハンス・シュパイデルが遺した回顧録には書かれている。

「彼（ボルマン）は、まず我々が総統の権力に反するような事をしたのに対して、明らかな怒りを覚えていた。マンシュタイン元帥の言葉に対してこう言い放ったのを鮮明に記憶している。"これは私の決定事項だ！" 」

交渉はたちまち、フロムの引き渡しから、ボルマンの分権体制に対する真摯な姿勢を問うものへと変化した。
「我々は総統閣下に忠誠を誓っている。それはボルマン閣下であろうと変わらない。しかしまずは、閣下よりもヒトラー総統に対して忠誠を誓っている。」
ヴァルター・モーデルのこの言葉は、国防軍がボルマンに対して、ヒトラーの遺言に従った分権体制の忠実な構築を求める類のものだった。これに対して、ボルマンは悪態をつき、嫌味たらしくこのように言い放った。
「鎖に繋がれた犬（憲兵の意）気取りか。軍が指導者に対して力を持つとでも言うのか。」
もはや冷静かつ合理的な交渉は不可能であった。そもそも、国防軍首脳部が交渉に応じただけ奇跡であったと言わざるを得ない。国防軍は既に、ボルマン派が分権体制を遵守する気が無いことを把握しており、シュペーアやゲーリングは排除されるだろうことを知っていたからである。おまけに、交渉が開始されるまでの約一週間、ボルマン派が国防軍を内部から崩壊させようとしていたことまで明瞭だった。フェルディナンド・シェルナー、ハンス・クレープス、ヴィルヘルム・ブルクドルフ、ヴィルヘルム・カイテルなどいくつかの首脳軍人はボルマン派に傾倒しており、ゲルマニア特別区司令官であったヴァルター・ヴェンクも既に、人事的な包囲によってボルマンの傀儡と化していた。いくつかの怒声が飛んだ後、交渉は決裂し、国防軍首脳部はゲルマニアを去った。部屋を出る時にボルマンが「ドイツが分裂するぞ！それでいいのか！」と怒鳴った時、国防軍首脳の一人がこう答えたことが記録されている。「もう終わりだ。」
1955年5月16日、ゲルマニアを出発した国防軍首脳部は、全軍管区に対して蜂起を命令した。こうして、ドイツは内戦へと突入したのである。

フロムの出廷問題をめぐって国防軍とボルマンが対立した時点で、シュペーアは焦りを感じて対抗策を打ち出していた。親ナチス派将校の離反工作を進めたほか、本来相容れないはずのSSとの同盟まで画策した。5月10日にはSSとの会談の約束が持たれており、ハイドリヒは好意的な反応を示したものの、情勢を見極めるとして距離を置かれた。15日、国防軍とボルマンの交渉が失敗したことを知ったシュペーアとゲーリングは、ゲルマニアからの脱出を決意する。そもそもボルマンはSG派の粛清を企図しており、もはや分権体制の構築を遵守する気が無いことなどは周知の事実となっていた。SG派粛清計画の情報入手先は、国防軍などで名を馳せていたラインハルト・ゲーレンであった。ゲーレンは国防軍首脳部、ボルマン派、SG派の間で曖昧な態度を取っており、これが功を奏して内戦後に重用されることとなる。ともかく、交渉が決裂した午後14時の段階で、シュペーアとゲーリングは側近やSG派党員とともにゲルマニアを脱出した。午後17時にはゲルマニアを離れた国防軍首脳部が全軍管区へ蜂起を呼びかけており、一刻も早い退避が急がれ、二人は西方を目指して進んでいた。とはいえ、ゲーリングはまだしも、シュペーアには改革者になる気など無かった。彼はただ、保身のために外国に亡命しようとしていたに過ぎなかったのだ。午後20時、二人はドイツ西部のブレーメンに到着した。軍管区の一斉蜂起が要請される中、現地の党支部と国防軍は二人を迎え入れた。ただし、ハンブルク、ケルン、ブレーメン、フランクフルト・アム・マインといった諸都市では既に騒乱が発生していた。武力を掌握していた国防軍はブレーメン市をほとんど管轄下に置いており、党支部を無力化してサボタージュを行う親衛隊を制圧し始めていたが、一方で学生や労働者による街頭進出も行われていた。翌16日朝8時、シュペーアはブレーメンを出発してハンブルク周辺の北部港湾都市かニーダーランテへと向かおうとしていたが、市民たちから情勢の説明を求められる。そこでシュペーアは、ドイツを離れる前に市民たちに最後の演説を行い、さっさとブレーメンを去ろうと考えた。演説の時間は昼前の11時だ。しかし、シュペーアは気付く。ブレーメンの国防軍は自分の亡命計画に気が付いていると。将校や兵士のシュペーアを見る目は厳しい。殺意に満ちている。彼は当惑した。ここで捨て台詞を吐いて市民を失望などさせようものなら、自分は銃殺されるだろう。彼は考えた。そして残された選択肢は、もはやドイツに留まって起死回生の一手を打つ以外には無かった。用意された簡素な演説会場に立ったシュペーアは、幾千ものブレーメン市民、目を光らせる国防軍兵士に挟まれ、ひどく緊張しながらも賭けに出た。彼の演説は、今日のドイツ史では歴史的な名演説として知られている。



その頃、カールスルーエ。
ラインハルト・ハイドリヒの合理的な判断は、ドイツ内戦においては誰にとって有利に働くか分からなかった。しかし、ハイドリヒは既に意を決していた。ボルマンのような醜悪な豚と協力する気は彼には無く、親衛隊とかねてより鎬を削り合ってきた国防軍もまた論外であった。彼の上司にあたるヒムラーの命令に従うこともできたが、それはもうとっくに選択肢から外れていた。ヒムラーはボルマンのように野心に溺れ、くだらない政治劇のために神経を費やしている。挙句の果てに北フランスのブルグントに引きこもり、騎士団を名乗って自らのカルトを育てていた。すぐにでもヒムラーから指令が飛んでくるだろうが、彼にはもはやそれを聞き入れるつもりは無かった。ならば独力で立ち上がるのか？ヒムラーを離れ、ハイドリヒの親衛隊独自の組織として戦うのか？それは無茶というものだった。だからこそ、ハイドリヒにとってシュペーアとの会談は好意的なものだったのだ。あの会談は、SG派が自らの保身優先の寄せ集め集団であることを浮き彫りにした。保身優先だからこそ、シュペーアがどこかの派閥についてしまう可能性もあったのだが、国防軍ともボルマンとも思うようには行っていないシュペーアの様子は、ハイドリヒにとって好都合きわまりなかった。ブレーメンでシュペーアが市民の熱狂的な支持を受け、西部軍管区を味方につけたと聞いた時、ハイドリヒはとうとう行動の時が来たと感じた。演説を終え、西部軍管区の支持を取り付けて胸をなでおろしたシュペーアの下に、ハイドリヒからの会談要請が来たことは、この不断の内戦を静かに、しかし確実に運命的なものへと変化させていく。

1951年
4月7日-「黒いオーケストラ」結成からクーデター決行までゲーリングが参加あるいは把握していたのか行動記録を空軍関係者や秘書の協力でまとめた資料をシュペーアが提出。ヒトラーもゲーリングの再度裁判を開くことを求めた国民が想像以上に多かったことに驚いていたためゲーリングの釈放(後に航空省次官就任)を許可。モルヒネ中毒から脱し体重が約87kgまで落ちたゲーリングはシュペーアに泣きながら感謝の意を述べた。なお、シュペーアはゲーリングの国民的人気を自身の権力拡大のため傀儡にして利用することを目論んでいた(とされる)。
5月12日-シュペーアの支援とミルヒの能力への疑いでゲーリングが再び空軍大臣に就任。ガーランド空軍総司令官含め首脳部はゲーリングをまるで別人のようだと思っていた。

1955年
5月3日-後継者会議でヒトラーの遺言によりボルマンが総統に就任。
5月6日-ボルマンはフロムが「黒いオーケストラ」グループに所属していたとしてフロムに出廷を命令。フロムは拒否し国防軍に保護を要請。ボルマンの総統就任に不満を持っていた国防軍首脳部はこれを許可。
5月15日-ボルマンと国防軍首脳部の交渉が決裂し、国防軍が蜂起を全軍管区に命令。また、分権体制に不満を持ったボルマンが暗殺を計画していると知ったシュペーアとゲーリングがクロージクやナウマンなどシュペーア・ゲーリング派(SG派)と共にゲルマニアを脱出。
5月16日-ブレーメンで徹底的な改革と腐敗した政治家の排除を訴え若者を中心に大多数から支持される。西部ドイツからの支持を取り付けたことで西方軍管区を味方につけることに成功。「復讐戦争」が始まる。
5月17日-ボルマンと反逆者の排除を理由にヒムラーが反乱を宣言しドイツ国内のSS部隊に蜂起を命令。しかしラインハルト・ハイドリヒはこの命令に従わずベーメン・メーレン保護領を中心にヒムラーへの反旗とボルマンと反逆者の排除を宣言。
5月27日-シュペーアとゲーリング、ラインハルトと会談。反ボルマン・反ヒムラーの統一戦線構築で合意。
7月24日-SG派がゲルマニアを占領
1956年
3月4日-SG派が国防軍派と和平協定を締結。国内のボルマン派とハイドリヒ派(ブルグントは既に壊滅)の殲滅とフロムの無罪放免で合意。
10月4日-シュペーア、ゲルマニアで「勝利宣言」を発表。
1957年
2月6日-Uボートで国外脱出を試みたボルマンが海軍士官に裏切られ捕縛。SG派に引き渡される。
3月3日-ラインハルトの自殺死体がプラハ郊外で発見される。
3月27日-ライヒスタークで全会一致によりシュペーアが総統に就任。
4月3日~7日-第二次長いナイフの夜。ボルマン派またはラインハルト派のスパイの粛清という名目でエーリヒ・コッホやリッベントロップ、カイテルなど反シュペーア派を粛清。ヒムラーを身限りシュペーア側になったシュタイナーを全国指導者としたSSや復権したSAによって実行された。
8月1日-シュペーアが国際社会へドイツの国力回復を誇示すること、国民の士気を回復することを目的に宇宙開発再開を決定。被害がなかった宇宙施設で内戦前から進められた有人飛行計画を再開。また、宇宙開発機関を統合させドイツ航空宇宙機関を設立。国内外問題が山積みの今は時期尚早として反対派が多かったがゲーリングがシュペーアを支持し、シュペーアが様々な形で圧力を掛けたため強行される。
1960年
2月16日-クロージク財務相やエアハルト財務相次官はドイツ経済を回復し高度経済成長を起こすには保護経済を改めて市場経済に移行すること、ヨーロッパと関係を回復し市場を拡大すること、通貨を改革することを必要と結論。シュペーアは自由化の過剰な推進で国家社会主義そのものが破壊されることを恐れたが渋々承諾した。
4月8日-シュペーアがポーランド、ロシア、フランス、イギリス、イタリア、イベリアとの関係回復のための議論を目的とした「欧州関係委員会」を設立。ゲーリングは既にドイツ単独の覇権が終わったことを認め新たな国際秩序を作る必要がありドイツは中心的存在になるべきとし関係回復を支持したが、イギリスやフランスの賠償金の返済再開(ワイマール時代のドーズ案やヤング案などは認めるべきとしていた)と抑留されているドイツ人の解放とアルザス=ロレーヌの返還は必要だと主張した。
シュペーアとキージンガー外務大臣はドイツから提案するのは抑留ドイツ人の解放と国交回復のみとしたためゲーリングは激怒し決意表明として自主的な自宅謹慎を宣言。
8月18日-ライヒスマルクからドイツマルクに置き換える通貨改革を決行(内容は史実と変わらない)。
9月7日-ムッソリーニ、フランコ、サラザールとシュペーアがブレーメンで会談。アトラントローパ計画の中断をボルマンとヒムラーによる工作だとしつつ謝罪、全般的補償金の一括支払と相互の関係改善で合意した(ブレーメン条約)。
10月8日-シュペーアから「法治国家としての秩序維持」を任されたシュレーダー内務相の主導でSS、SA、ゲシュタポ、国境警備隊の組織改革、恩赦された政治家の徹底的監視、多党制の禁止、共産主義と資本主義の禁止などを実現した。
1961年

• 61年闘争…シュペーアとゲーリングは和解。「S・Gブロック」の崩壊は防がれる。

12月5日-ゲーリング副総統の仲介でバルカン諸国の間でウィーン講和条約が締結された。
1962年
1月4日-イギリス政府・フランス政府とキージンガー外務相が軍備制限解消と賠償金の15億ドルの減額と関係改善を定めた「ロンドン協定」を締結。
2月16・17日-北海沿岸大洪水が発生。シュペーアは国防軍・SS・SAを動員し被害拡大を食い止めることに成功する。
2月26日-ライヒスタークで「企業再編法」が強行可決。クルップ、シーメンス、IGファルベン、マンネスマン、ヘッシュ、グーテホフヌング、クレックナーなどコンツェルンの解体または縮小が決定され、中小企業に放棄された工場や資産の再分配を実行した。保守派と財閥は強く抵抗したが北海沿岸大洪水事件の適切な措置や財閥に嫌気が指していた国民からの支持を取り付け、ゲーリングがシーメンス含む幾つかの財閥を説得したことでシュペーアの完全勝利に終わった。
5月19日-シュペーアがローマに訪問。正式にアトラントローパの放棄を謝罪し両国の関係改善の展望を発表。
5月20日~21日-シュペーアがマドリードとリスボンに訪問。同様のことを述べた。
5月22日~28日-シュペーアがクロアチア、アルバニア、ギリシャ、トゥルキェ、エジプト、リビア、南フランスに訪問。ブレーメン条約の参加を認め外交関係の回復または構築をした。
1963年
3月7日-ゲーリング副総統がワシントンに訪問。領事条約を締結。両国の関係改善と新たな国際秩序の構築への希望を演説。演説中にゲーリングが述べた「我々は地球に共に住む地球人の一員であり地球の規模からすれば隣人同士だ。そして我が国はアメリカにとって”親愛なる隣人”である。」という内容は世界的な話題となり良くも悪くも今のナチスドイツが以前のナチスドイツとは真逆のスタンスであることを知らしめた。
4月5日-ナチスドイツが高度経済成長期に突入(「1963年の奇跡」)。クロージク財務相とエアハルト財務相次官による資本主義経済改革とシュペーア主導による行政改革の効率化の成果であった。
1964年
2月8日-有人宇宙飛行に成功。国際社会は人工衛星の再打ち上げ以外全く音沙汰のなかったナチスドイツの突然の発表に驚愕し、ドイツに越されたものの既に有人宇宙飛行を計画していた扶桑以外の大国は再び宇宙進出に強く関心を持つようになる。
1968年
7月12日-ゲルマニアでイギリス、ロシア、アメリカ、扶桑と新たな国際秩序の構築の必要性の共有で合意。
7月15日-ドイツ・イギリス・アメリカ・扶桑の間で部分的核実験禁止条約を締結。大気圏内外と水中の核実験は禁止されたが、地下実験は容認された。
1970年
5月18日-ポツダム会議で国際連合憲章を採択して国際連合設立を決定。
7月9日-安保理常任理事国5ヶ国とその他の署名国の過半数の批准書が揃い、国連の効力が発生。
1971年
3月2日-ナチスドイツ、「ノイルヴェルツ計画」で月面着陸に成功。シュペーアは多額な費用が掛かり戦略的利益が皆無であることから月面着陸に消極的だったがドイツ航空宇宙機関長官フォン・ブラウンとゲーリング副総統の強い要望で計画が始まった。
1972年
2月9日-ゲーリングが副総統の退職と同時に政界引退を表明。帝国議会議員を辞任する。
2月10日-キージンガーが副総統に就任。
1973年
6月10日-エーリッヒ・フォン・マンシュタインが死去。国葬が執り行われる。
1974年
5月13日-キージンガー副総統主導で公害対策の「環境保護基本法」を可決。動植物の生態保護や各州に対して小学校からの環境教育実施を義務化、環境庁の設立などが決定される。
6月3日-エルヴィン・ロンメル死去。国葬が執り行われる。
7月15日-クロージクが財務相を退任。財務相はエアハルトが指名されたがエアハルトは高齢と体調不良を理由に拒否。エアハルトも18日に財務相次官を退任する。
7月23日-シュミットが財務相に就任。
1975年
3月4日-シュミット財務相主導で福祉強化や低所得層への再分配を定めた「生活是正計画」(シュミットは「格差是正計画」にしたがっていたがシュペーアから「資本主義的社会を認めることになり国家社会主義の否定である」と責められ修正された。)が発表される。
5月5日-エアハルトが死去。国葬が執り行われる。
1978年
3月4日-シュペーアが党会議でシュミットを後継者に指名。自身が死んでからは総統の権限を縮小させ集団指導体制に移行することとした。党内の反対派も少なくなかったがゲーリングの協力も借りながら他派閥の説得に周りシュミットの次期総統就任を納得させた。
5月4日-シュペーアが体調不良と高齢により実務の継続が困難だとして総統を退任。自身とゲーリングを後見人としてシュミットを次期総統として指名する。
5月7日-ライヒスタークの全会一致でシュミットが第3代総統に就任。
1980年
12月24日-デーニッツが死去。国葬が執り行われる。
1981年
2月4日-シュペーア、自宅で心臓発作により死去。
2月7日-ライヒスタークで、葬儀が挙行された。葬儀の後、遺体は、国防軍・SS・SAの敬礼の中、バーデン＝ヴュルテンベルク州のハイデルベルクまで運ばれた。葬儀には6500人の人々、1,200人以上の警官や警備員、8つの軍楽隊、軍の18個大隊、ドイツ空軍の16機のジェット戦闘機、特注の蒸気機関車が動員され、ドイツ全国民の人々が弔意を示し、テレビ中継によって世界中の人々によって見守られる、歴史上最大の国葬となった。
友人代表のゲーリングは「追悼の辞」を送り、シュペーアを『信念を貫こうとする不屈な精神力を持ちドイツを救う使命に燃えていた偉大な指導者』と途中泣きながら評した。
1983年
2月19日-ゲーリング、老衰で死去。
2月22日-ライヒスタークで、葬儀が挙行された。葬儀の後、遺体は、国防軍・SS・SAの敬礼の中、バイエルン州のローゼンハイムの地元の教会まで運ばれた。ゲーリングは追悼の辞にて『あなたは一度目の大戦では英雄と呼ばれ、二度目の大戦では無能と呼ばれ、そして今では英雄と呼ばれている。激動の時代を生きたあなただが、あなたは最後まで国民から愛される男気のある寛大で頼れる旦那(ヘルマン)だった。』と評された。