天崇豐陽大教
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天崇豐陽大教 | |
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 天崇豐陽大教のシンボルマーク「崇陽八帯」。 中心には陽字架が据えられ、 これを包み込む帯が八方向に突き出て広がっている様子は、 皇教が世界に行き渡っていく様相を表している。 | |
| 国・地域 |  豐彌国 |
| 信者数 | |
| 成立年 | 先史時代〜2世紀ごろ |
| 創始者 | |
| 信仰対象 | 百百万神 |
| 聖典 | |
| 宗派 | |
| 聖地 | 豐彌国上仙特別府傘平区皇宮 |
| 発祥地 | 界濱 |
| 教義 | 崇神愛国、天道人倫、皇上奉仰 |
概要 
天崇豐陽大教(てんすう ほうよう たいきょう、あめたかみ とよひの おほをしへ、豐: Tensū Hōyō Naichō、Abanasashi Yunari Kowoiri)は、豐彌国において多神教的かつアニミズム的な自然信仰を基盤とし、同国の皇室を中心として体系化された国民統合の道徳であり、事実上の国教である。略称は崇豐教(すうほうきょう、たかみとよのおほをしへ、豐: Sūhōchō、Nasashiyunakowoiri)。公的には国民道徳あるいは単に道徳と呼称され、一般には皇教と通称される。
分類
崇豐教の祭祀体制および信仰形態は、歴史的経緯と統治構造に基づいて大まかに以下の4つに分類される。
・皇室祭祀
皇宮内の宮中諸殿を中心とする皇室の崇豐教で、宮中において執り行われる最高格の国家儀礼である。国家安泰、五穀豊穣、皇統永続の祈願などが行われる。古来の伝統様式を最も厳密に継承しており、祭祀の儀礼・式典は皇宮省および宗務省の厳重な管理下に置かれている。
・教院祭祀
祭祀施設である教院を中心に、宗徒や崇敬者などの後援により行われる祭祀儀礼の信仰形態である。
・民間祭祀
古来からの自然崇拝や祖先崇拝が、長い年月を経て禮天教や様々な信仰と習合しながら、庶民の生活様式と結びついた地域単位・家庭単位の慣習である。教義的な束縛は緩やかであり、地域ごとに多様な風習が残されている。
・教派祭祀
19世紀半ばの興永維新前後に、カリスマ的教祖が民間信仰を独自の教えに取り入れつつ開宗した創唱宗教の総称である。主要な団体は、興永政府による宗教統制の過程で「公認教派」として布教活動を認められ、皇教宣布以降は宗務省による教義の監査を受けていた。
・皇室祭祀
皇宮内の宮中諸殿を中心とする皇室の崇豐教で、宮中において執り行われる最高格の国家儀礼である。国家安泰、五穀豊穣、皇統永続の祈願などが行われる。古来の伝統様式を最も厳密に継承しており、祭祀の儀礼・式典は皇宮省および宗務省の厳重な管理下に置かれている。
・教院祭祀
祭祀施設である教院を中心に、宗徒や崇敬者などの後援により行われる祭祀儀礼の信仰形態である。
・民間祭祀
古来からの自然崇拝や祖先崇拝が、長い年月を経て禮天教や様々な信仰と習合しながら、庶民の生活様式と結びついた地域単位・家庭単位の慣習である。教義的な束縛は緩やかであり、地域ごとに多様な風習が残されている。
・教派祭祀
19世紀半ばの興永維新前後に、カリスマ的教祖が民間信仰を独自の教えに取り入れつつ開宗した創唱宗教の総称である。主要な団体は、興永政府による宗教統制の過程で「公認教派」として布教活動を認められ、皇教宣布以降は宗務省による教義の監査を受けていた。
歴史
形成と対立
先史時代から界濱地域に主要な生活圏を築いていた豐彌人が、当該地域で農耕文化が定着し発展していく中で自然の脅威に神霊の存在を見出し、山川草木や森、自然現象などを崇拝し始めたことを始期とする。当時の人々は信仰の中で、主に懇願と宥めを求める儀式を執り行い、神々を慈悲の存在とは見なしていなかった。
2世紀ごろには、宇宙に存在する万物に神気(かみけ、豐: sashichi)が宿るとするアニミズム的自然信仰を奉じる部族が拡大していき、この首長層がのちの豐彌につながる彌寧政権を形成した。彌寧政権が竪野南部で分立する小国群を平定した4世紀以降、彌寧王は大日君(おおひきみ、豐: korichini)と称されるようになり、太陽神にして万物の始祖である豐陽大御神(とよひのおおみかみ、豐: Yunari kōsashi)の系譜を引くとされ、最高祭祀主にして現世に顕現する神格とされた。
乗馬文化が流入し半農半牧の騎馬民族となった彌寧人は、積極的な征服活動を行う中で豐彌列島の丹民が奉じる土着信仰や異文化などを吸収していき、5世紀末葉に田海島で崇仁陽皇による征服王朝であり彌寧政権の王権を継承する豐彌政権(大島政権)が建てられた。この時期より大日君が陽皇と称されるようになり、崇豐教の原型が形成された。
豐彌列島平定後、豐彌は大陸から渡来人とともに伝来した禮天教を受容したが、7世紀初頭には崇豐教と禮天教の両勢力による対立が浮き彫りになった。暗殺や戦により対立勢力を討滅し、政治・宗教・軍事指導者としての地位を確立していた渡来系豪族・蘇江氏の蝦毛は、父・猿背から天理(禮天教において全ての上に立つ神の化身)の地位を継いで権勢を振るい、陽皇や崇豐教を蔑ろにするふるまいを見せ、宮中祭祀にも大きく介入するなど、強権的な専横政治が横行した。陽皇の権威が動揺していることを危惧した皇族や諸豪族は、蘇江蝦毛?を討ち、失墜した陽皇の権威回復に動き出した。反蘇江氏の皇族・豪族が中心となり、竹津皇子と晴海崇道?らによって蘇江氏当主の蘇江蝦毛?が暗殺され、朝廷に対して公然と反旗を翻した蘇江氏本宗家も討滅された。これによって蘇江氏が長きにわたり独占していた天理制度は廃絶され、禮天教派勢力が中央から一掃されるに伴い、宮中での禮天教儀礼も排除されるに至った。この歴史的経緯は、のちに尊王攘夷を名目とした崇豐教による禮天教弾圧へとつながっていった。
蘇江氏滅亡後も、庶民の間では禮天教などの外来信仰が融合(豊禮習合)し、数百年間にわたり多様な信仰・習俗が併存していた。しかし、17世紀から18世紀にかけて佳白原幕府体制下で社会が安定すると、国学者や皇教家の間では、崇豐教から混淆した外来信仰を取り除き純正化する復古思想が高まりを見せた。
2世紀ごろには、宇宙に存在する万物に神気(かみけ、豐: sashichi)が宿るとするアニミズム的自然信仰を奉じる部族が拡大していき、この首長層がのちの豐彌につながる彌寧政権を形成した。彌寧政権が竪野南部で分立する小国群を平定した4世紀以降、彌寧王は大日君(おおひきみ、豐: korichini)と称されるようになり、太陽神にして万物の始祖である豐陽大御神(とよひのおおみかみ、豐: Yunari kōsashi)の系譜を引くとされ、最高祭祀主にして現世に顕現する神格とされた。
乗馬文化が流入し半農半牧の騎馬民族となった彌寧人は、積極的な征服活動を行う中で豐彌列島の丹民が奉じる土着信仰や異文化などを吸収していき、5世紀末葉に田海島で崇仁陽皇による征服王朝であり彌寧政権の王権を継承する豐彌政権(大島政権)が建てられた。この時期より大日君が陽皇と称されるようになり、崇豐教の原型が形成された。
豐彌列島平定後、豐彌は大陸から渡来人とともに伝来した禮天教を受容したが、7世紀初頭には崇豐教と禮天教の両勢力による対立が浮き彫りになった。暗殺や戦により対立勢力を討滅し、政治・宗教・軍事指導者としての地位を確立していた渡来系豪族・蘇江氏の蝦毛は、父・猿背から天理(禮天教において全ての上に立つ神の化身)の地位を継いで権勢を振るい、陽皇や崇豐教を蔑ろにするふるまいを見せ、宮中祭祀にも大きく介入するなど、強権的な専横政治が横行した。陽皇の権威が動揺していることを危惧した皇族や諸豪族は、蘇江蝦毛?を討ち、失墜した陽皇の権威回復に動き出した。反蘇江氏の皇族・豪族が中心となり、竹津皇子と晴海崇道?らによって蘇江氏当主の蘇江蝦毛?が暗殺され、朝廷に対して公然と反旗を翻した蘇江氏本宗家も討滅された。これによって蘇江氏が長きにわたり独占していた天理制度は廃絶され、禮天教派勢力が中央から一掃されるに伴い、宮中での禮天教儀礼も排除されるに至った。この歴史的経緯は、のちに尊王攘夷を名目とした崇豐教による禮天教弾圧へとつながっていった。
蘇江氏滅亡後も、庶民の間では禮天教などの外来信仰が融合(豊禮習合)し、数百年間にわたり多様な信仰・習俗が併存していた。しかし、17世紀から18世紀にかけて佳白原幕府体制下で社会が安定すると、国学者や皇教家の間では、崇豐教から混淆した外来信仰を取り除き純正化する復古思想が高まりを見せた。
近代化後の国教化
1865年(興永21年)に新政府を樹立した友倉田吉ら維新派勢力によって王政復古が宣言された後、興永陽皇を擁立した興永維新政府は、西洋列強に対抗するための急進的な近代化と陽皇を柱とした国家統合を進めた。陽皇が西洋列強諸国の君主同様に近代国家の主権者として統治する体制が発足してから、豐彌の祭祀文化・伝統であった崇豐教を再評価する復興運動が巻き起こり、祭政一致国家を希求する世論を背景として崇豐教の国教化が模索された。
維新政府は、西洋のメクリス教やヌスティス教などの啓示宗教と違い、決まった聖典が存在せず非教条的であった崇豐教を整備し、皇室祭祀および教院祭祀の改革と祭祀の確立を推進した。これによって、政府は「崇神愛国」「天道人倫」「皇上奉仰」を三大教義と定め、現代化を国民の精神面から支えるために崇豐教の教条宗教化を目指した。
祭政一致論は皇教家と国学者を中心として更なる高まりを見せ、祭祀行政を司る宗務省を新設し、国家思想の浸透を図るために半官半民の宗教官吏職である教導師が設置された。教導師は最上位を訓導師とし、その下で12の階級に分かれ、12の職階はそれぞれ4階級ずつに大・中・小の別があった。
1867年(興永23年)、興永陽皇の名により、政府が陽皇に神格を与え、崇豐教を国教と定め、豐彌を祭政一致の国家とする詔書が発布された(皇教宣布)。皇教宣布の高揚を図るため、帝都・上仙府には研究・教育機関である皇教大院が設置され、地方では市町村郡単位で皇教中院および皇教小院が展開された。皇教院は教導師が説教を行う道場として機能し、陽皇と国家への恭順や、軍国イデオロギーの講義を通して、国民教化の一端を担うことが期待されていた。
民間での崇豐教と外来思想の習合は佳白原時代後期に至るまで保存されていたが、維新前後の一連の改革により禮天教は徹底的に排除された。当初の政府内では、古参宗教であり民間にも浸透していた禮天教を提携祭祀とし、合同布教の形態を取ることも検討されていたが、かつて武力を伴う激しい対立があった歴史的背景から、両勢力は常に互いを攻撃するようになった。結果的に、多数派である崇豐教の主導のもとで禮天教に対する苛烈な排斥運動が展開された。
維新政府は、西洋のメクリス教やヌスティス教などの啓示宗教と違い、決まった聖典が存在せず非教条的であった崇豐教を整備し、皇室祭祀および教院祭祀の改革と祭祀の確立を推進した。これによって、政府は「崇神愛国」「天道人倫」「皇上奉仰」を三大教義と定め、現代化を国民の精神面から支えるために崇豐教の教条宗教化を目指した。
祭政一致論は皇教家と国学者を中心として更なる高まりを見せ、祭祀行政を司る宗務省を新設し、国家思想の浸透を図るために半官半民の宗教官吏職である教導師が設置された。教導師は最上位を訓導師とし、その下で12の階級に分かれ、12の職階はそれぞれ4階級ずつに大・中・小の別があった。
1867年(興永23年)、興永陽皇の名により、政府が陽皇に神格を与え、崇豐教を国教と定め、豐彌を祭政一致の国家とする詔書が発布された(皇教宣布)。皇教宣布の高揚を図るため、帝都・上仙府には研究・教育機関である皇教大院が設置され、地方では市町村郡単位で皇教中院および皇教小院が展開された。皇教院は教導師が説教を行う道場として機能し、陽皇と国家への恭順や、軍国イデオロギーの講義を通して、国民教化の一端を担うことが期待されていた。
民間での崇豐教と外来思想の習合は佳白原時代後期に至るまで保存されていたが、維新前後の一連の改革により禮天教は徹底的に排除された。当初の政府内では、古参宗教であり民間にも浸透していた禮天教を提携祭祀とし、合同布教の形態を取ることも検討されていたが、かつて武力を伴う激しい対立があった歴史的背景から、両勢力は常に互いを攻撃するようになった。結果的に、多数派である崇豐教の主導のもとで禮天教に対する苛烈な排斥運動が展開された。
対外伸長から戦時体制下まで
興永維新の前後、豐彌では西洋列強諸国に倣い、海外に植民地を領有すべきであるとの論調が台頭し、その主たる進出先として、神聖大�嘆敖觜颪了拉朮爾砲△辰親邀っ楼茲�注目されるようになった。南海地域に存在する界濱、堅野、総馬、藩太の4地域のうち、紀元前後から5世紀頃にかけて豐彌人が居住し、彌寧王権を築いていた界濱・堅野地域がその対象として盛んに論じられた。
皇教家や国学者などに多くいた対外伸長論者は、古代彌寧王権の直接的な支配地域であったことを根拠として、「南海地域に対する支配権は、その後裔たる豐彌皇統に帰属する」との歴史的正統性を主張した。このような主張は、急速な近代化を進める豐彌帝国において対外膨張主義の思想的基盤の一つとなった。
維新政府の発足後、1880年代に入ると、瀬奈島事件や江土島事件などを契機として豐華両国間の外交関係は急速に悪化した。これに伴い、政府内では対華強硬派が勢力を拡大し、�嘆擇箸涼埜鬚汎邀っ楼莪貘咾�らの�嘆攫膰△稜喀�を唱える北征論が盛んに主張されるようになった。
維新政府はさらに、豐彌皇統の起源を南海地域に求める歴史観を形成し、それを根拠として同地域に対する豐彌の支配権を正当化するに至った。また、南海地域に豊富な資源と労働力が存在することにも注目し、同地域を豐彌人の「生存圏」として確保する北方生空間構想を打ち立てた。政府は皇教院を通じてこの構想を広く宣伝し、大規模なプロパガンダ運動を展開した。
こうした政策と宣伝の影響により、豐彌国内では南海地域への進出を支持する世論が次第に拡大していった。政府内の対華強硬派と帝国陸軍もこれに呼応して軍備増強と対�嘆擽�硬策を推進し、�嘆擇紡个垢謖閑修寮�治的・軍事的圧力は漸進的に危険な領域へと達していった。そして1896年に第1次豐華戦争が勃発し、翌1897年に締結された山州合意によって、界濱、堅野、総馬の全域および、藩太半島南部が豐彌へ割譲されることとなった。これにより豐彌は南海地域における広大な領域を獲得し、同地域への豐彌人の入植が開始された。こうして、崇豐教は維新期に形成された北征論に結びつけられ、実際の対外伸長政策へと転化・利用されていった。
1897年の南海併合以降、「帝国臣民の一員として南海土民を教化する」という「民族的使命」の論理を背景として、豐彌は南海地域における統治を正当化し、統合を推し進めるために崇豐教を柱とした宗教プロパガンダ政策を実施した。新設された竪馬総督府および南藩総督府は、併合以前から在大陸豐彌人が信仰の拠り所にしていた教院を本土祭祀の枠組みへと再編したほか、各地に興永陽皇や豐陽大御神が祀られた教院を創建した。
豐彌の知識人や宗教家の間では、南海併合を「文明化」や「豐彌による東洋の指導」のための民族的使命とする言説が広く唱えられ、これが世論にも影響を与えていた。また、豐彌と南海諸地域の祖先が同一であるという「豐竪同祖論」なる主張が蔓延し、政府はこの説を用いて崇豐教の神々を豐彌民族と南海諸民族の共通始祖として位置づける試みも行った。崇豐教は教育機関での国体教育において、外地住民に陽皇への忠誠を誓わせる教化の道具として機能していた。
皇教家や国学者などに多くいた対外伸長論者は、古代彌寧王権の直接的な支配地域であったことを根拠として、「南海地域に対する支配権は、その後裔たる豐彌皇統に帰属する」との歴史的正統性を主張した。このような主張は、急速な近代化を進める豐彌帝国において対外膨張主義の思想的基盤の一つとなった。
維新政府の発足後、1880年代に入ると、瀬奈島事件や江土島事件などを契機として豐華両国間の外交関係は急速に悪化した。これに伴い、政府内では対華強硬派が勢力を拡大し、�嘆擇箸涼埜鬚汎邀っ楼莪貘咾�らの�嘆攫膰△稜喀�を唱える北征論が盛んに主張されるようになった。
維新政府はさらに、豐彌皇統の起源を南海地域に求める歴史観を形成し、それを根拠として同地域に対する豐彌の支配権を正当化するに至った。また、南海地域に豊富な資源と労働力が存在することにも注目し、同地域を豐彌人の「生存圏」として確保する北方生空間構想を打ち立てた。政府は皇教院を通じてこの構想を広く宣伝し、大規模なプロパガンダ運動を展開した。
こうした政策と宣伝の影響により、豐彌国内では南海地域への進出を支持する世論が次第に拡大していった。政府内の対華強硬派と帝国陸軍もこれに呼応して軍備増強と対�嘆擽�硬策を推進し、�嘆擇紡个垢謖閑修寮�治的・軍事的圧力は漸進的に危険な領域へと達していった。そして1896年に第1次豐華戦争が勃発し、翌1897年に締結された山州合意によって、界濱、堅野、総馬の全域および、藩太半島南部が豐彌へ割譲されることとなった。これにより豐彌は南海地域における広大な領域を獲得し、同地域への豐彌人の入植が開始された。こうして、崇豐教は維新期に形成された北征論に結びつけられ、実際の対外伸長政策へと転化・利用されていった。
1897年の南海併合以降、「帝国臣民の一員として南海土民を教化する」という「民族的使命」の論理を背景として、豐彌は南海地域における統治を正当化し、統合を推し進めるために崇豐教を柱とした宗教プロパガンダ政策を実施した。新設された竪馬総督府および南藩総督府は、併合以前から在大陸豐彌人が信仰の拠り所にしていた教院を本土祭祀の枠組みへと再編したほか、各地に興永陽皇や豐陽大御神が祀られた教院を創建した。
豐彌の知識人や宗教家の間では、南海併合を「文明化」や「豐彌による東洋の指導」のための民族的使命とする言説が広く唱えられ、これが世論にも影響を与えていた。また、豐彌と南海諸地域の祖先が同一であるという「豐竪同祖論」なる主張が蔓延し、政府はこの説を用いて崇豐教の神々を豐彌民族と南海諸民族の共通始祖として位置づける試みも行った。崇豐教は教育機関での国体教育において、外地住民に陽皇への忠誠を誓わせる教化の道具として機能していた。
軍部の台頭と戦時体制下
1900年代に入り、豐彌で近代工業化が加速度的に進展すると、都市人口の急速な増加に伴って貧富の格差や農村からの人口流出など、さまざまな社会問題が顕在化した。1912年にトイティアで発生した株価の大暴落を契機として世界恐慌が勃発すると、その影響は豐彌にも波及した。羽藤清房内閣による経済政策が失敗に終わると、国内では穂然恐慌が発生し、失業者の増加や農村の困窮が深刻化した。これに伴い、政党政治に対する国民の不満は急速に高まり、崇豐教内部でも「国体よりも党派抗争を優先する政党から皇統を死守する」とする反政党論が盛んに唱えられるようになった。この主張は、のちに軍部が政党政治を否定する際の理論的根拠の一つとなり、軍部の政治的台頭を促す土壌を形成した。
対西洋強硬派として知られた陸軍大将・中條英智は、軍部および穂然陽皇からの支持を背景として1923年に内閣首班に就任した。翌1924年には、デルマニア国のクトゥラー政権を範とし、既存政党をすべて解散させた上で国民皇化同盟を結成した。これを契機として、崇豐教は政治体制の中枢へと明確に組み込まれるようになり、中條が掲げた経済統制、軍備拡張、総力戦体制の構築などを柱とする国家社会主義と結び付いていった。
中條内閣の発足から間もなく豐彌は、同じく国家社会主義を掲げる�嘆擇亮�驒蓮政権に接近し、1925年には豐華軍事同盟(通称・大東洋同盟)が結成された。両国間の関係改善が進むと、豐彌政府は国内の禮天教に対する規制を緩和した。その一方で、戦時体制の進展に伴い、崇豐教に対する優遇政策はより一層強化されていった。特に竪馬総督府をはじめとする外地植民地では、崇豐教が種々の厳しい同化政策の遂行を支える役割を担った。
総督府は地方行政単位ごとに教院や皇教院を設置し、外地住民の生活の末端に至るまで崇豐教を浸透させる一地一院政策を実施したほか、学校や職場においては、陽皇の居所である皇宮の方角に向かって礼拝することを義務付けた。このように、戦時体制下の外地における崇豐教は、豐彌による南海地域の同化・統合を深化させるための重要なイデオロギー基盤として機能した。
対西洋強硬派として知られた陸軍大将・中條英智は、軍部および穂然陽皇からの支持を背景として1923年に内閣首班に就任した。翌1924年には、デルマニア国のクトゥラー政権を範とし、既存政党をすべて解散させた上で国民皇化同盟を結成した。これを契機として、崇豐教は政治体制の中枢へと明確に組み込まれるようになり、中條が掲げた経済統制、軍備拡張、総力戦体制の構築などを柱とする国家社会主義と結び付いていった。
中條内閣の発足から間もなく豐彌は、同じく国家社会主義を掲げる�嘆擇亮�驒蓮政権に接近し、1925年には豐華軍事同盟(通称・大東洋同盟)が結成された。両国間の関係改善が進むと、豐彌政府は国内の禮天教に対する規制を緩和した。その一方で、戦時体制の進展に伴い、崇豐教に対する優遇政策はより一層強化されていった。特に竪馬総督府をはじめとする外地植民地では、崇豐教が種々の厳しい同化政策の遂行を支える役割を担った。
総督府は地方行政単位ごとに教院や皇教院を設置し、外地住民の生活の末端に至るまで崇豐教を浸透させる一地一院政策を実施したほか、学校や職場においては、陽皇の居所である皇宮の方角に向かって礼拝することを義務付けた。このように、戦時体制下の外地における崇豐教は、豐彌による南海地域の同化・統合を深化させるための重要なイデオロギー基盤として機能した。
南北分断下の変容
1936年(穂然26年)6月8日、朝彌洋戦争における敗戦により豐彌帝国政府が降伏文書に調印すると、連合国による分割占領が開始された。トイティアとフルンソワの思惑により豐彌列島は南北に分断され、一蓮托生であった崇豐教もまた政治的荒波に直面した。
北豐彌での扱い
田海島を中心とする北豐彌は、フルンソワ軍が主体となった北豐彌軍政総司令部による支配下に置かれた。モーリス・カズヌーヴ?将軍官房下の軍政当局は、崇豐教を豐彌軍国主義の思想的支柱と見做し、神職と崇敬者に対して強硬的な弾圧を実行した。しかし、共産主義ゲリラの跳梁や、強圧的な物資収奪と三権剥奪に対する住民の反抗運動に直面した軍政当局は方針転換に迫られ、崇豐教の排斥は一旦の静まりを見せた。1938年、軍政当局は豐彌的正統性の回復による統治コスト削減を企図し、南豐彌から穂然陽皇?の弟宮である井田宮崇徳親王?を招聘して陽皇に即位させた。1940年に豐彌民主国が成立すると、軍政当局は旧来の国家主義的な教義を徹底的に排除した上で、教院祭祀を「国民を傀儡皇室に服従させる便宜的な装置」として骨抜きにして再編、利用していった。井田宮陽皇は、南豐彌での皇室廃絶後、北豐彌でのみ公的な地位を保持できた崇豐教の最高祭祀主となった。
南豐彌での扱い
南豐彌ではトイティアの主導により間接統治が行われ、1940年に共和制を掲げる第1次豐彌国憲法が制定された。これにより穂然陽皇が廃位されるとともに皇室制度も廃止され、大統領制へと移行した。
初代大統領に就任した清奈貞士?は、崇豐教を「旧王政文化の思想的残滓」あるいは「旧時代の悪習」として徹底的な廃教運動に着手した。宗務省の解散と教導師および皇教院の廃止に始まり、全国の教院の資産没収または民間への払い下げが行われた。中央から追放された教導師や崇豐教幹部には最高90％にまで及ぶ資産税が課され、没落と困窮を強いられた。この崇豐教弾圧の裏で、清奈政権は国家の精神的支柱の空白を埋め、崇豐教の再起を防ぐため、興永維新以来弾圧され続けていた禮天教の再興を国策として推進した。各地の教院が禮天教の施設として挿げ替えられ、これに伴って元々祀られていた神体や神像は多くが売却され、あるいは焼き捨てられた。
清奈貞士が失脚し、張本信によって漸進的な民主化が推進されてからも崇豐教への公的な排斥政策は継続され、教団残党の地下潜伏を招くに至った。
初代大統領に就任した清奈貞士?は、崇豐教を「旧王政文化の思想的残滓」あるいは「旧時代の悪習」として徹底的な廃教運動に着手した。宗務省の解散と教導師および皇教院の廃止に始まり、全国の教院の資産没収または民間への払い下げが行われた。中央から追放された教導師や崇豐教幹部には最高90％にまで及ぶ資産税が課され、没落と困窮を強いられた。この崇豐教弾圧の裏で、清奈政権は国家の精神的支柱の空白を埋め、崇豐教の再起を防ぐため、興永維新以来弾圧され続けていた禮天教の再興を国策として推進した。各地の教院が禮天教の施設として挿げ替えられ、これに伴って元々祀られていた神体や神像は多くが売却され、あるいは焼き捨てられた。
清奈貞士が失脚し、張本信によって漸進的な民主化が推進されてからも崇豐教への公的な排斥政策は継続され、教団残党の地下潜伏を招くに至った。
軍政下の再国教化
1955年2月、フルンソワ本国の政変に伴う軍事・行政リソースの撤退に乗じ、張本政権は北豐彌政府を編入する形で南北の統一を果たした。しかし張本政権は統一後、北豐彌に遺存されていた井田宮皇室の廃止を強行し、この強引な措置に対して伝統回帰を望む保守派の強い怒りを買った。これにより軍部内の復興派を中心とする地下運動を激化させるに至り、1959年2月26日、民族復興と皇政復古を掲げる林成慈陸軍少将によるクーデターが発生し張本政権は崩壊した。クーデター勃発時、地下に潜伏していた崇豐教幹部と教導師は、国体回復を掲げる国家復興軍事委員会の支持を表明し、全国の旧教院施設を拠点に陽皇の復帰を訴えるビラ宣布や演説などの宣伝工作を展開した。
軍事政権が発足してからは、崇豐教に対する公的な排斥政策は撤回され、これに代わって政府・民間ともに禮天教への迫害が進行した。崇豐教徒による報復運動は一気に噴出し、各地で禮天教徒がリンチや襲撃などの私刑に遭った。また、林政権も3月12日に「聖祓令」と呼ばれる臨時大統領布告第29条を発令し、次に記述するような禮天教への苛烈な弾圧措置が電撃的に実行されて行った。清奈・張本共和制下に建設された禮天教の教会、教育機関、および関連企業の資産は不法蓄財として政府に没収され、その多くが軍や教院へと流用された。また、天師など禮天教最高指導者層は、「旧政権による大規模な汚職への加担」容疑で一斉に摘発を受け、多くの幹部が軍法会議に立たされ政治犯収容所に投獄された。そして極めつけは、信者の公職追放と棄教・改宗の義務化であった。禮天教徒は政治・行政・経済などの公的な地位から排除され、公職への就任や政治活動などが禁止されたほか、教導師立会いの下で禮天教の棄教を誓う証明書の提出が強制された。
1960年5月19日に共和憲法を大規模に改正した第2次豐彌国憲法が公布され、喜徳が陽皇に重祚した。臨時大統領から正規の体制へと移行した林成慈政権は、崇豐教を「陽皇・民族・皇教」の三位一体の要素の一つとして再定義し、政府から保護を受ける国家祭祀として再興を図った。宗務省は宗教統制や国民教化政策を担う総理府の外局機関として再出発し、その下に教導局が設置され教導師制度が復活した。
政府および崇豐教過激派による激しい報復・法的解体措置に対し、禮天教は地下組織化し急速に武装化を遂げた。1962年(復興3年)、教団内で武装闘争路線を採った幹部や解体された旧政権の私兵が結集し、地下武装組織・天命救世同盟を結成した。地下同盟は大陸の共産圏国や西洋諸国の反軍政亡命者ルートから自動小銃などの武器を密輸し、都市部を拠点としてゲリラ戦の準備を整えた。地下運動は軍政によって、大規模な武力衝突が起きる前に一網打尽にされたことで終焉を迎え、民間でも世間からの目を気にした信徒の棄教が相次ぎ、豐彌における禮天教は衰退の一途を辿った。
1979年(恭化15年)6月に長らく独裁者として統治してきた林成慈が暗殺されると、豐彌国内に敷かれていた強圧的な統制は急速に弛緩し、上仙の春と呼ばれる束の間の民主化ムードが台頭した。林没後、豐彌では一党独裁制から複数政党制への移行、軍政から民政への移管という形での政治的民主化の潮流が盛り上がるが、民主化阻止に動いた国軍参謀本部長・細田慶中将がクデーターを断行し、再び軍部が政権を掌握した。
細田ら軍部による権力奪取の動きに対して全国で激しい反対運動が巻き起こると、細田は1980年(恭化16年)7月7日に全国に戒厳令を布告し、政治活動の全面禁止と野党政治家および民主派活動家の一斉検挙を実行した。戒厳令布告の翌日に室岩府で軍と民主派デモ隊が衝突し、これを契機として一部の過激派民主化勢力が武力蜂起したことで軍による無差別武力鎮圧を招いた。崇豐教指導層は軍の一連の行動を一貫して支持し、「奸臣・賊子による国体破壊の謀略を排す」として軍によるデモ隊への過剰かつ致死的な武力行使を正当化した。
林・細田に続く軍政下において、軍事政権から庇護を受け、禮天教徒を犠牲にして利益と繁栄を享受していた崇豐教に対し、民主派の間では、軍政への反感を背景として、軍政の支配を思想的に支える存在として深く関与していた崇豐教を唾棄すべき存在として糾弾する動きが生まれた。やがて、野党政治家の間でも、崇豐教を優位とする宗教統制への反動から、禮天教へ秘密裏に改宗する者まで現れるに至った。その結果、軍政と民主派の政治的対立は、両者の間に宗教的対立をも誘発することとなった。
軍事政権が発足してからは、崇豐教に対する公的な排斥政策は撤回され、これに代わって政府・民間ともに禮天教への迫害が進行した。崇豐教徒による報復運動は一気に噴出し、各地で禮天教徒がリンチや襲撃などの私刑に遭った。また、林政権も3月12日に「聖祓令」と呼ばれる臨時大統領布告第29条を発令し、次に記述するような禮天教への苛烈な弾圧措置が電撃的に実行されて行った。清奈・張本共和制下に建設された禮天教の教会、教育機関、および関連企業の資産は不法蓄財として政府に没収され、その多くが軍や教院へと流用された。また、天師など禮天教最高指導者層は、「旧政権による大規模な汚職への加担」容疑で一斉に摘発を受け、多くの幹部が軍法会議に立たされ政治犯収容所に投獄された。そして極めつけは、信者の公職追放と棄教・改宗の義務化であった。禮天教徒は政治・行政・経済などの公的な地位から排除され、公職への就任や政治活動などが禁止されたほか、教導師立会いの下で禮天教の棄教を誓う証明書の提出が強制された。
1960年5月19日に共和憲法を大規模に改正した第2次豐彌国憲法が公布され、喜徳が陽皇に重祚した。臨時大統領から正規の体制へと移行した林成慈政権は、崇豐教を「陽皇・民族・皇教」の三位一体の要素の一つとして再定義し、政府から保護を受ける国家祭祀として再興を図った。宗務省は宗教統制や国民教化政策を担う総理府の外局機関として再出発し、その下に教導局が設置され教導師制度が復活した。
政府および崇豐教過激派による激しい報復・法的解体措置に対し、禮天教は地下組織化し急速に武装化を遂げた。1962年(復興3年)、教団内で武装闘争路線を採った幹部や解体された旧政権の私兵が結集し、地下武装組織・天命救世同盟を結成した。地下同盟は大陸の共産圏国や西洋諸国の反軍政亡命者ルートから自動小銃などの武器を密輸し、都市部を拠点としてゲリラ戦の準備を整えた。地下運動は軍政によって、大規模な武力衝突が起きる前に一網打尽にされたことで終焉を迎え、民間でも世間からの目を気にした信徒の棄教が相次ぎ、豐彌における禮天教は衰退の一途を辿った。
1979年(恭化15年)6月に長らく独裁者として統治してきた林成慈が暗殺されると、豐彌国内に敷かれていた強圧的な統制は急速に弛緩し、上仙の春と呼ばれる束の間の民主化ムードが台頭した。林没後、豐彌では一党独裁制から複数政党制への移行、軍政から民政への移管という形での政治的民主化の潮流が盛り上がるが、民主化阻止に動いた国軍参謀本部長・細田慶中将がクデーターを断行し、再び軍部が政権を掌握した。
細田ら軍部による権力奪取の動きに対して全国で激しい反対運動が巻き起こると、細田は1980年(恭化16年)7月7日に全国に戒厳令を布告し、政治活動の全面禁止と野党政治家および民主派活動家の一斉検挙を実行した。戒厳令布告の翌日に室岩府で軍と民主派デモ隊が衝突し、これを契機として一部の過激派民主化勢力が武力蜂起したことで軍による無差別武力鎮圧を招いた。崇豐教指導層は軍の一連の行動を一貫して支持し、「奸臣・賊子による国体破壊の謀略を排す」として軍によるデモ隊への過剰かつ致死的な武力行使を正当化した。
林・細田に続く軍政下において、軍事政権から庇護を受け、禮天教徒を犠牲にして利益と繁栄を享受していた崇豐教に対し、民主派の間では、軍政への反感を背景として、軍政の支配を思想的に支える存在として深く関与していた崇豐教を唾棄すべき存在として糾弾する動きが生まれた。やがて、野党政治家の間でも、崇豐教を優位とする宗教統制への反動から、禮天教へ秘密裏に改宗する者まで現れるに至った。その結果、軍政と民主派の政治的対立は、両者の間に宗教的対立をも誘発することとなった。
民政移管後の再編
室岩事件を受けた長田文護による抗議のための自殺中継が大きな社会的反響を呼んだこともあり、細田の退陣と民主化を求める全国的な大規模デモが一か月にわたって繰り広げられた。これを受け、政権の維持を断念した細田は、同年9月29日に民政移管を宣言した。
この政治的混乱の最中、大原駿率いる右派の国家党と、重清修元率いる左派の民主党との間で異例の左右合同が成立し、国家民主党が結党された。民主化宣言から2年後の1982年4月には国会が開設され、国民投票による上下両院選挙を経て、国家民主党は最大の議席数を有する巨大政党となり、一躍与党へと躍り出た。政権与党となった国家民主党のもとで、政治・経済・司法など各分野における民主化が推進され、これに伴って豐彌の宗教界も構造的な変化を迫られることとなった。国会の指名を受けて内閣総理に就任した重清は、主として政教分離の厳格化と、多文化・多宗教共生への転換を柱とする宗教改革を進めた。
まず重清政権は、政府と宗教団体の政治的癒着からの脱却を掲げた。軍事政権が崇豐系教派団体からの支持を取り付けるために行われていた、特定の宗教団体および教団関係者に対する非課税措置を廃止した。宗教法人・宗教人課税制度の施行に伴い、それまで不透明であった崇豐系宗教団体の財政や宗教活動費について、税務当局による監査が可能となり、政治家への違法な政治献金の経路を遮断するための足がかりとなった。
また、国教として政府から特別な優遇を受けていた崇豐教を、政教分離の原則に反するものとして皇室から切り離し、宗教法人化しようとする動きも現れた。しかし、この改革案は党内の旧国家党派閥をはじめとする保守派から激しい反発を受け、棚上げされた。さらに、崇豐教の三大教義として掲げられていた軍国・陽皇崇拝イデオロギーの撤廃も発議されたが、これについても重清が保守層の反発を考慮したことで見送られた。
しかし重清政権は、「政府の宗教的中立性を確立し、国教制度を是正することは、党が標榜している民主改革の一環として遂行する必要がある」との旧民主党派閥からの批判を受け、保守派の抵抗によって半ば聖域と化していた崇豐教の改革に着手した。
1982年10月に実施された国民投票を経て施行された新憲法(第3次豐彌国憲法)では、国体の理論的支柱である三位一体条項から「国教」という語が削除され、代わって「道徳」という語が用いられた。これは、憲法によって保障される信仰の自由や政教分離の原則に抵触することを避けつつ、崇豐教を三位一体の一要素として変わらず位置づけ、事実上の国教としての地位を維持するための措置であった。
その上で豐彌政府は、崇豐教を「陽皇を柱とする国民統合の道徳」と再定義し、これを特定の宗教を強制・優遇する国教ではなく、国の在り方を表し国民のまとまりを支える道徳的・文化的理念として位置づけることで、憲法上で保障された信仰の自由との両立を図った。重清によるこの改革方針は、国教廃止への国家派の反発と、政教分離および信仰の自由の確立を求める民主派からの批判を回避するため、崇豐教自体の定義を変更することで、制度上の政教分離と、実質的な国家イデオロギーの継続との妥協的な折衷案という面が多大に存在した。
旧国家党総裁で国家民主党内の国家派指導者である大原駿は、1986年に死去した重清の後を継いで首相となり、民主派などの党内対立勢力の粛清を開始した。大原のもとで権力再編が進行していき、重清が目指した民主化路線は潰え、豐彌の政治体制はより中央集権的かつ党主導的な方向へ変えられた。改革の途上にあった崇豐教は、大原の権威主義政権のもとで宗教的権威の回復に動いた。民主主義の体裁を保つことに固執した大原により、重清が再定義した崇豐教の半世俗化に変更は加えられなかったものの、水面下では崇豐教の宗教特権が保護されるようになった。
大原の首相退任後も国家派による政権運営が続き、崇豐教の政治的地位も維持された。
この政治的混乱の最中、大原駿率いる右派の国家党と、重清修元率いる左派の民主党との間で異例の左右合同が成立し、国家民主党が結党された。民主化宣言から2年後の1982年4月には国会が開設され、国民投票による上下両院選挙を経て、国家民主党は最大の議席数を有する巨大政党となり、一躍与党へと躍り出た。政権与党となった国家民主党のもとで、政治・経済・司法など各分野における民主化が推進され、これに伴って豐彌の宗教界も構造的な変化を迫られることとなった。国会の指名を受けて内閣総理に就任した重清は、主として政教分離の厳格化と、多文化・多宗教共生への転換を柱とする宗教改革を進めた。
まず重清政権は、政府と宗教団体の政治的癒着からの脱却を掲げた。軍事政権が崇豐系教派団体からの支持を取り付けるために行われていた、特定の宗教団体および教団関係者に対する非課税措置を廃止した。宗教法人・宗教人課税制度の施行に伴い、それまで不透明であった崇豐系宗教団体の財政や宗教活動費について、税務当局による監査が可能となり、政治家への違法な政治献金の経路を遮断するための足がかりとなった。
また、国教として政府から特別な優遇を受けていた崇豐教を、政教分離の原則に反するものとして皇室から切り離し、宗教法人化しようとする動きも現れた。しかし、この改革案は党内の旧国家党派閥をはじめとする保守派から激しい反発を受け、棚上げされた。さらに、崇豐教の三大教義として掲げられていた軍国・陽皇崇拝イデオロギーの撤廃も発議されたが、これについても重清が保守層の反発を考慮したことで見送られた。
しかし重清政権は、「政府の宗教的中立性を確立し、国教制度を是正することは、党が標榜している民主改革の一環として遂行する必要がある」との旧民主党派閥からの批判を受け、保守派の抵抗によって半ば聖域と化していた崇豐教の改革に着手した。
1982年10月に実施された国民投票を経て施行された新憲法(第3次豐彌国憲法)では、国体の理論的支柱である三位一体条項から「国教」という語が削除され、代わって「道徳」という語が用いられた。これは、憲法によって保障される信仰の自由や政教分離の原則に抵触することを避けつつ、崇豐教を三位一体の一要素として変わらず位置づけ、事実上の国教としての地位を維持するための措置であった。
その上で豐彌政府は、崇豐教を「陽皇を柱とする国民統合の道徳」と再定義し、これを特定の宗教を強制・優遇する国教ではなく、国の在り方を表し国民のまとまりを支える道徳的・文化的理念として位置づけることで、憲法上で保障された信仰の自由との両立を図った。重清によるこの改革方針は、国教廃止への国家派の反発と、政教分離および信仰の自由の確立を求める民主派からの批判を回避するため、崇豐教自体の定義を変更することで、制度上の政教分離と、実質的な国家イデオロギーの継続との妥協的な折衷案という面が多大に存在した。
旧国家党総裁で国家民主党内の国家派指導者である大原駿は、1986年に死去した重清の後を継いで首相となり、民主派などの党内対立勢力の粛清を開始した。大原のもとで権力再編が進行していき、重清が目指した民主化路線は潰え、豐彌の政治体制はより中央集権的かつ党主導的な方向へ変えられた。改革の途上にあった崇豐教は、大原の権威主義政権のもとで宗教的権威の回復に動いた。民主主義の体裁を保つことに固執した大原により、重清が再定義した崇豐教の半世俗化に変更は加えられなかったものの、水面下では崇豐教の宗教特権が保護されるようになった。
大原の首相退任後も国家派による政権運営が続き、崇豐教の政治的地位も維持された。
umiushilove123
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