ウィキペおたく百科事典

ウィキペディアの記事にふさわしい内容がある対象かどうかということ。
ウィキペディアのコミュニティーが、特筆性を問題にしてタグ貼りを行う。

Wikipedia:特筆性より転載

ウィキペディアにおいて特筆性(notability)とは、百科事典にふさわしいものとして、ウィキペディアに収録する記事の基準を定めたものです。記事の扱っている主題は、特筆性があるもの、すなわち「言及するに値」するもの、でなければなりません。特筆性は「名声」「重要性」「人気」といったようなものとは別物ですが、それらは特筆性と（正に）相関するでしょう。後述の#一般的な特筆性のガイドラインを満たしているか、各分野での特筆性の基準を満たすならば、記事主題は十分に特筆性があると推定されます。現在の記事において信頼できる二次情報源による出典が提示されていないとしても、それは特筆性がないということを必ずしも意味しません。

このような特筆性に関するガイドラインは、記事の主題が、百科事典においてそれ自身の単独の記事が作成されることが適切かどうかについて述べているものです。記事内容に対する直接的な制限を行なうものではありません。関連する方針に、中立的な観点、検証可能性、独自研究は載せない、Wikipedia:ウィキペディアは何ではないか、存命人物の伝記があります。

日本語版ウィキペディアにおいて、特筆性については、すごく抽象的である。どのようなのが、特筆性がないとされるのか、分かりずらい。

Wikipedia:特筆性 (人物)より転載

政治家
国家レベル以上の行政機関の長、立法機関の議員または議員だった者。
地方議会の議員であるという事実だけでは特筆性は認められないと考えられています。特筆性を満たすためには、議員としての特筆すべき活動か、その人物が持つ政治家以外の側面での特筆すべき内容が必要です。詳しくは各種議論をご覧下さい。

創造的な専門家
科学者、エコノミスト、作家、編集者、ジャーナリスト、映画制作者、写真家、芸術家、建築家、エンジニア、その他の創造的な専門家）

その分野の関係者や後継者から重要人物と目されているか、広くそう言われている人物
重要な新しい概念や理論あるいは技術を生み出したことで知られている人物
重要であるかよく知られている作品（共同作品）を創作し（共同製作の場合は主要な役割を演じ）、それが、単独の著作あるいは長編映画、または、複数の独立した雑誌の記事、評論のテーマになっていること
その者の作品が、(a)重要な記念碑的存在になっているか、(b)重要な博覧会の主要な部分になっているか、(c)相当の注目を集めたか、(d)いくつかの著名な美術館、博物館、あるいは国際的に価値ある図書館の永久所蔵物の中に見られること

学者・教授
独立した情報源からその専門分野の重要な専門家であると目されていること
同じ専門分野の独立した学者から重要人物であると目されていること
重要かつよく知られている学術書を著わしていること。学術書は、教科書や講座の基準となっている場合や複数の独立した著作のテーマの場合、学術書の中で他の著者から広く引用されている場合、重要あるいはよく知られているといえるでしょう。
著作集が重要でよく知られていること
重要で新しい概念や理論を生み出したこと。それらが、信頼できる情報源の基準に適った複数の独立した些末ではないレビューや研究論文のテーマとなっている場合に限ります。
著名な賞を受賞したこと。あるいは、よくノミネートされていること

Wikipedia:特筆性 (組織)より転載

下記の事項は、（営利・非営利の）組織またその製品・サービスが、ウィキペディアの記事に適切なテーマか否かを判断する基準です。このガイドラインは、一定の目的のために共同し組織化された人々の一団すべてを対象としていますが、Wikipedia:特筆性 (音楽)が対象とする音楽を創作することを目的とした一団は扱っていません。
端的に組織とは、一定の目的のために一体を成した個人を越えるグループのことです。これには、慈善団体、教育機関、研究所、利益団体、団体、同好会、企業、組合、個人事業者、宗教団体、セクトその他の営利・非営利の活動が含まれますが、それらに限られるわけではありません。
このガイドラインは、Wikipedia:特筆性 (人物)が対象とする家族、芸能グループ、共著者、共同発明者といった人物に密接に関係している小規模なグループは対象としません。
特筆性とは、「特筆に値する」ことあるいは「目に留まる」ことを意味します。「有名である」ことや「重要である」ことではありません。文化、社会、娯楽、運動競技、経済、歴史、文学、科学、教育に影響を与えた著名で著明な事柄について思い浮かべてみてください。大企業や大規模組織には、特筆性の証拠となる信頼できる情報源から得られたすぐに調べることができる検証可能な情報があるものです。とはいえ、個人が著名人になることがあるように、比較的小規模な組織も著名になることはあり得ます。恣意的な基準は相対的に大規模な組織ほど有利なり不公平ですから、採用すべきではありません。

主な基準
企業、会社、組織、チーム、宗教、グループ、製品、サービスは、それが、二次情報源で報道の対象となっている場合、特筆性があります。そのような情報源は信頼できるものであり、対象組織から独立したものでなければなりません。情報源による対象組織に対する報道の程度は考慮されなければなりません。報道が十分でないなら、特筆性を確証するために複数の独立した情報源が挙げられるべきです。二次情報源であっても些末な報道では特筆性を裏付けることはできません。特筆性が確証されているならば、内容を補充するために一次情報源を引用してもかまいません。最も重要なことですが、どのような内容にも根拠が必要です。
基準における「二次情報源」には、新聞記事、書籍、テレビのドキュメンタリー番組、消費者広告監視機構が公にしている報告のようなあらゆる形態の信頼できる公表著作が含まれますが、以下のものは除かれます。
プレスリリースや自伝。企業や組織自らの刊行物。それを第三者が転載したもの。企業や組織の宣伝。会社紹介やプロモーションビデオ。自費出版や広告記事。これらは一次情報源だと考えられるので別の方針が適用されます。
単なる営業時間や閉店時刻の延長のお知らせ。電話番号や所在地の公表。ビジネスタウンページの案内といった些末な報道に過ぎない著作物。

「特筆性」について、基準があいまいであり、編集合戦や、ノート合戦での労力疲弊につながる。特筆性が問われる場合は、極端な場合として、特に削除につなげないようにすべきである。
特に、各言語版ウィキペディア記事数競争で、日本語版ウィキペディアの記事が増えることを期待する立場をとるならば、特筆性で記事を増やす労力がそがれるようなことは、さけるべきであろう。
あんまり、特筆性にこだわるよりも、市民の間で、ウィキペディア事業が支持されることを考えるべきである。

・特筆性度

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