大阪証券取引所が1999年1月25日からスタートさせた電子取引システム。

機関投資家向けに提供される株式取引システムです。機関投資家が行う大口の売買取引などに対応するために設けられたもので、証券会社だけでなく、投資家自身の端末もこのシステムにつながっており、投資家同士が直接、相対で株式取引を行うことも可能です。もちろん、投資家同士が相対で取引する場合も、証券会社が売買の仲介に入りますが、取引内容が正確に執行されているかどうかをチェックする役割のみであり、その分だけ取引コストを引き下げることができます。1998年12月の証券取引法改正によって、取引所集中義務がなくなり、機関投資家による大口の売買は取引所外での相対取引を積極的に活用する傾向が現れていますが、そうした相対取引を迅速かつ正確に執行するために導入されたシステムです。