フリーアドレスとは、図書館の閲覧室のように、社員が個々に机を持たないオフィススタイル。1987年3月に清水建設・技術研究所で世界で初めて実現された。それ以前に、シカゴのIBMでMITのトーマス・アレンらが、個室オフィスをオープンにして座席を共用するnon-territorial officeを実験的に実現したが、フリーアドレスの言葉とともに、オープンオフィスで座席を共用するスタイルは日本生まれである。

机と椅子が用意されたカフェスタイルの部屋に、社員が携帯電話や無線IP電話、無線LAN、ノートパソコンを持って、空いている机で仕事をする。書類などは全て、個人用のキャビネット、あるいは部署の共用キャビネットに保管し、個人専用の空間は設けないのが特徴である。筆記具などの個人用の道具はキャスター付きのワゴンやトートバッグなどに保管し、適宜移動して使用する。個人が机を持たないために個人の持ち物が大幅に削減できるという。

当初のコンセプトは、日本のオフィスの一人あたり面積が欧米に比べて極端に狭いために、せめて実質使える一人あたり面積を欧米並みにするためにとの、苦肉の策であった。従って、当初の目的は、不在者の席を在席者が使うことで、そのときに使える机上面積を増やそうという試みであった。つまり、在席率が50％であれば、実質の机上面積は2倍になるというわけである。 しかし、逆にフリーアドレスのコスト削減効果に着目し取り組む企業も多い。この場合、在席率が50％であれば、オフィス面積は2分の1で済むことになり、したがって賃料も2分の1となる。

他方、単に面積とコストのみに着目するのみならず、オフィスのモデルチェンジを通じて社員の働き方の改革を目指す動きもあり、近年はこちらに注目が集まっている。 具体的な例としては、紙の書類を削減し電子化することによる情報共有推進、席を固定されない事による部門を超えたコミュニケーションの促進、社外からアクセス可能な各種システム導入によって帰社を不要とした移動時間の削減・効果的活用、などが挙げられる。

その会社が実現したい働き方、導入時期（技術）、業種などによって、同じフリーアドレスと言っても各社で様相は異なっている。

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