日本の周辺国が装備する兵器のデータベース




053K型フリゲイトは中国海軍初の艦対空ミサイル搭載フリゲイトであり、西側からはJiangdong(江東)型のコード名が付与された。

中国海軍がはじめて保有した戦後型フリゲイトは、1955年にソ連から提供された設計図や各種資料に基づいて建造された01型護衛艦(ソ連のリガ級フリゲイトの中国版。)4隻のみであった(1971〜75年にかけて魚雷発射管を撤去してSY-1艦対艦ミサイル(上游1/FL-1)連装発射機に換装する改装を実施している)。

中ソ対立により、ソ連は中国への技術提供を中断することとなり、中国は独自に海軍艦艇の研究開発を行わねばならない状況に追い込まれることになった。中国海軍では、01型は船体が過小で火力にも乏しいと評価しており、1960年代初めから諸外国の動向も視野に入れた次世代フリゲイトの研究を開始した。この検討では、各国で実用化が開始された対空/対艦ミサイルのフリゲイトへの搭載がフリゲイトの戦力を大幅に高めることが注目された。新たに建造されるフリゲイトは、01型よりも大型で、近海での護衛、対艦・対戦任務、海上警備、機雷敷設等の任務に当たり、対空ミサイルによる防空能力を実現することが必要であるとの見解が纏められた。1950年代末から60年代初めにかけて、台湾空軍の攻撃により複数の船舶を喪失していたことからも、経空脅威に対する対応は特に優先されることになった。この結論を受けて、当時行われておいた砲兵装中心の65型フリゲイトの建造作業と並行して、次世代ミサイルフリゲイトの研究開発も侵攻することが決定された。

1966年、海軍は正式に次世代防空ミサイルフリゲイト「053K型」の計画案を策定し、各種機関と共同で細部設計を開始した。053K型の設計と建造は上海滬東造船廠が中心となって行われた。設計の基本となったのはソ連から提供されたリガ級と国産の65式フリゲイトの建造で入手した各種ノウハウと設計であった。海軍の要求では、ミサイルを中心とした新たな艦載兵器を搭載し、十分な航続距離と良好な航洋性能を持ち、近海での防空作戦を遂行する能力を実現することが求められた。1970年には一番艦の建造に着工、文化大革命の混乱の中でなんとか建造が進められ、1971年10月には進水した。同月、2番艦の建造が開始され、1973年6月に進水した。1番艦は#531「鷹潭」と命名されたが、2番艦については艦名は不明。

053K型の船体は平甲板型を採用した。前に建造されたリガ級や65型フリゲイトと比較すると船体長と艦内面積はかなり拡大されている。艦橋をはじめとした主要な艦構造物は艦の中央部に集中している。船体は12個の水密隔壁で区分されており、うち2箇所が完全に進水しても航行が可能。主機は18VE-390VCディーゼル(12,000馬力)2基2軸で、速力は28ノット。設計段階では、ガスタービンとディーゼルを搭載したCODAD機関も検討されたが、当時の中国にはガスタービンに関する十分な技術が無く信頼性や実用性能を保証できなかったことから、最終的にディーゼル機関に落ち着いた。なお、ガスタービン搭載の場合の速力は36〜38ノットが想定されていた。なお機関については1980年代半ばに、より信頼性の高い18E-390VAに換装されている。航続距離は18ノットで2,000海里、14ノットで3,700海里。10日間の無補給での航海が可能。

053K型の兵器システムは、艦対空ミサイル、艦載砲/機関砲、対潜ロケットの3種類から構成されている。これらの装備を運用するため、中国海軍としては始めて火器管制システムが実用化されることになった。これらの兵装の中で最も重視されたのは艦対空ミサイルであり、その実用化には多大な努力が傾注されることになった。

053K型が搭載することになった艦対空ミサイルはHQ-61(紅旗61)型艦対空ミサイルである。

HQ-61は、ソ連から供与された高高度用対空ミサイルであるS-75(SA-2)やそれを国産化したHQ-1/HQ-2 SAMを補完する中〜低高度用地対空ミサイルとして開発が行われた。開発は1965年9月から開始された。当初は紅旗-41の名称で呼ばれたが、1965年1月に紅旗-61に改称された。HQ-61の開発は中ソ対立後の国際的孤立の中で行われ、当時の中国には対空ミサイルに関する技術的蓄積はほとんど存在しなかった。そのため最初は、海外の公開情報を収集し、地対空ミサイルの構造や運用方法を研究することから開始された。この検討を経て、開発の手本としてアメリカのAIM-7スパローAAMをモデルとすることが決定された。開発するミサイルの形状、大きさもスパローと同じとされ、推進装置に固体ロケットモーター方式を採用、誘導方式がセミアクティブ・レーダー・ホーミング方式であることもスパローと共通している。ただし開発の進展に伴い、HQ-61はスパローより一回り大きなミサイルになった(全長3.8m→3.99m、直径203mm→286mm)。これは当時の中国のロケットモーター技術の遅れに起因するものであり、スパローと同等の射程を確保するにはスパローよりも多くの燃料を搭載する必要があったためである。

HQ-61の開発のネックとなったのは中国の電子技術の基礎研究不足であり、各種コンポーネントの開発は遅遅として進まなかった。この状況を打開するきっかけとなったのは、1966〜67年に海南島近海で墜落したアメリカ軍機から改修したスパローの現物を入手したことである。中国はこのスパローの分析によって技術的空白をある程度補うことに成功した。しかし、その後も電子装備の小型化や信頼性の確保、グラウンドクラッターの中から目標を探知する技術の確立等の様々な技術的難題に直面し、文革の混乱もあってこれらの問題を解決するには長い時間を要することとなった。

地対空ミサイルとして開発が開始されたHQ-61であったが、1967年からはHQ-61の艦対空ミサイル化を優先して行うことになった。当時の中国海軍には対空砲以外の防空兵器が存在せず、対空ミサイルの導入が強く求められたためである。HQ-61の開発は北京の第25研究所が担当していたが、艦対空ミサイル開発を優先するとの決定を受けて上海の上海機電第二局に担当が変更され、同局と海軍との協力の下で開発が行われることになった。限られた開発リソースを集約するため、HQ-61の地対空ミサイル型の開発は一時中断された。

当時の中国では、艦対空ミサイル開発の経験は無く、塩害による電子装備の腐食、船体の動揺や艦砲発射の衝撃が繊細な電子装備に及ぼす影響、ミサイルの発射が艦の設備や兵員に及ぼす影響など、全てが手探りの中で解決していく必要があった。ミサイルのイルミネーターにはミリ波モノパルス式のZL-1(342型)管制レーダーが用意された。ZL-1はイルミネーターであると共に、ミリ波連続波を使用した対空捜索用レーダーの役割も兼ねていた。レーダーアンテナにはスタビライザーが設置され、塩害対策用に錆止め加工が施された。ミサイル本体は回転式弾薬庫に垂直に格納され、発射時に艦上の連装発射機に送り出される。発射機は油圧駆動式で、艦の動揺を想定して縦横二軸の安定化装置が取り付けられた。ミサイルの発射前の点検と発射準備は艦内の射撃操作装置により自動的に行うことが可能。1つの格納庫には12発のミサイルが収納されていた。

しかし、技術蓄積の少なさと文化大革命による開発の混乱と海外情報の途絶によりHQ-61の開発は遅々として進まなかった。HQ-61のミサイル発射試験では、飛行速度の低下や飛翔中のミサイルの振動などの多くの問題が発生し、開発陣はそのつど問題の解決を迫られた。ミサイルの形状変更、ロケットモーターの再設計、電子装備の小型化などを行い5年以上の歳月を経た1975年の3〜4月に行われた4回の発射試験ではいずれも良好な結果を得ることに成功した。1976年には、射撃統制システムの試験、ミサイルの誘導、レーダーによる目標補足などの試験が実施され、HQ-61の設計の実用性を証明することに成功した。

これまでの試験は陸上の実験施設で行われたものだったが、1976年12月にはようやく053K型1番艦の#531「鷹潭」に実際にミサイルシステムを搭載して、初の海上におけるミサイル発射試験が実施された。この試験では、ミサイルの発射、射撃統制システムの運用、レーダーによる目標測定の三項目が試験された。45日間に渡る試験の結果、システムとしてはなお熟成を必要とするとの結果が提出され、技術的問題の解消と実用性の向上が続けられることになった。HQ-61の実用試験を実施することになった#531「鷹潭」には、射撃統制システム、ZL-1(342型)ミサイル誘導用イルミネーター兼目標捜索用レーダー×2、381型三次元レーダー(対空捜索用)、ミサイル連装発射機×2とミサイルの弾薬庫×2が装備された。ミサイルの発射機は艦の前後に設置され、全方位からの航空脅威に対処することが可能であった。ミサイルの誘導はI/Jバンド連続波レーダーを使用したセミアクティブ・レーダー・ホーミングと無線指令誘導の併用で、ミサイルの命中率は64〜80%とされる。ZL-1イルミネーター兼目標捜索用レーダーは一度に1発のミサイルしか誘導できなかったが、2基搭載されているため、一方がミサイルを誘導中に、もう一方が別の目標の追尾を行うことが出来た。

381型三次元レーダーは中国初の三次元対空レーダーであり、艦橋直後のマスト頂部に設置された。このレーダーを搭載することにより、053K型は地上のレーダーサイトや航空機からの情報に頼ることなく、自力で経空脅威を探知、識別、処理することが可能となった。このレーダーの開発には当時の中国の電子・コンピュータ技術などの総力が投入された。レーダー波はXバンドを使用しており、最大探知距離は200km(戦闘機級の目標の場合は100km)、同時に50の目標を探知し、そのうち20目標の追尾が可能。また、対水上目標の探知能力も有するが、シー・クラッターの多い低空域の目標探知には限界があったとされる。この問題を解決できなかったため、「鷹潭」以外の艦に381型が搭載されることはなかった。

開発が難航していたHQ-61の開発が進展したのは、1970年代末から関係が正常化した西側諸国より各種技術の導入が可能となったことが大きく寄与していると言われている。HQ-61の実用化に向けた開発と試験は1980年代に入っても続けられも、1983年までに410項目にわたる問題が解決された。1984年11月には地上試験において標的機を目標とした射撃試験が実施され成功を収め、1986年11月〜12月には海上での兵器システム試験が実施され、異なる空域での射撃試験において合計6機の標的機撃墜に成功した。これらの試験の成功を受けて1988年11月には、国務院と中央軍事委員会工産品定型委員会がHQ-61の設計案を正式に批准した。制式化されたHQ-61艦載型には、HQ-61Bの名称が付与された。

053K型は、艦載砲/機関砲でも新機軸を採用している。053K型の艦載砲は、ソ連から供与された第二次大戦型のB-34 56口径100mm単装砲(M1940)の更新用に開発された56口径100mm連装砲である。79式の開発は1970年から始まり、1979年に設計が完成して量産体制に入った。ただし、文化大革命の混乱もあって制式採用は1985年にずれ込み「79式56口径100mm連装砲(H/PJ-33)」と命名されることになる。79式は、砲システムの自動化を進め、また中国の艦載砲としては初めてレーダー照準射撃を可能とした。自動モードの場合は、艦上頂部に設置された343型(Wasp Head)射撃管制レーダーと弾道コンピュータのデータに基づいてコントロールされ、半自動モードの場合は砲手が光学照準器を用いて遠隔操作する。砲口初速は920m/秒、最大射程は海上目標に対して22km、対空目標には15km。発射速度は1門当り毎分25発。給弾機構の自動化が進んだため、手動装填のB-34 56口径100mm単装砲のように発射速度が人員の練度や疲労度に左右されることも無くなった。中国海軍の認識では、2基の79式56口径100mm連装砲の能力は6基のB-34 56口径100mm単装砲に匹敵すると計算されている。79式は、053K型に始めて搭載され、その後1980年代から90年代にかけての中国海軍の主要艦砲の地位を占め、多くの艦艇に装備されることになった。

艦載機関砲としては、新開発の76式37mm連装機関砲4基が搭載されたが、本砲を搭載したのも053K型が初である。76式は、61式37mm連装機関砲(70K)の代替として陸軍の74/79式37mm連装機関砲をベースに開発された艦載機関砲である。76式は、弾薬装填を自動化し操作要員を削減、341型レーダーと射撃統制装置による遠隔操作を可能とするなど一定の進歩を見せている。なお、従来の砲側照準による手動操作方式も併用している。76式のスペックは以下の通り。砲口初速800〜1000m/秒、最大射程9,500m、対空有効射程3,500m、発射速度320発/分(1門あたり)、俯仰範囲-10度〜+85度。各砲架の直下には弾薬庫があり、1,650発の機関砲弾が搭載されている。76式は、一定程度の近代化が行われ砲の発射速度も向上したものの、急速に発達していた対艦ミサイルなどの新しい脅威には対応困難なことは明らかであり、後に改良型の76A式(H/PJ-76A)が開発されることになる。

053K型の対潜兵装は、艦首部に搭載された65式対潜ロケット(RBU-1200)/5連装発射機2基と、艦尾の64式爆雷投射機(BMB-2)4基であるが、これは当時の中国海軍の標準的な対潜装備であった。

当初の中国海軍の構想では、053K型は3〜5年かけて艦載システムの実用試験を行い、1980年代初めから量産に入る予定であった。ただし、実際には上述したようにHQ-61艦対空ミサイルをはじめとする各種装備の実用化は、当時の中国の技術的立ち遅れもあって大幅に遅延することを余儀なくされた。結果的に、この開発遅延が053K型の死命を制することになってしまった。中国海軍は各国海軍のミサイルフリゲイトの急速な進歩を受けて、053K型が長い時間と費用をかけて実用化に漕ぎ着けたとしても、その能力は既に陳腐化していると判断し、053K型の量産計画を中止することを決定した。これにより、053K型は2隻の建造にとどまった。さらに、HQ-61の実用化の遅れによって実際にHQ-61を搭載したのは#531「鷹潭」のみであった。中国海軍では1970年代末期に、053K型の発展型として、船体を延長しHQ-61対空ミサイルとYJ-8艦対艦ミサイル(鷹撃8/C-801)を搭載し、対空/対艦攻撃任務を遂行可能な多用途フリゲイトを計画したが、各種の事情により建造に着手されるには至らなかった。

「鷹潭」は、東海艦隊に所属してHQ-61の運用ノウハウ確立のための試験艦としての役割を果たすことになったが、1988年にはヴェトナムとの間で行われた西沙諸島をめぐる国境紛争に投入されている。ヴェトナム空軍の攻撃を受ける可能性があり、中国海軍航空隊のエアカバーが十分に及ばない西沙諸島付近の海域において、運用試験中とはいえ中国海軍で唯一艦対空ミサイルを装備する「鷹潭」は海軍にとって艦隊防空の切り札となるものであった。実際には「鷹潭」がHQ-61を発射する機会は訪れなかったが、この件は中国海軍に艦隊防空における艦対空ミサイルの重要性を再認識させることとなった。ただし、「鷹潭」は亜熱帯地域である南シナ海での活動を前提とした設計は施されていなかったため、南海艦隊派遣後は艦内の生活環境はかなり問題があったものと推測される。

053K型は、中ソ対立後の国際的孤立の中で開発に着手されたが、当時の中国の政治的混乱や不十分な技術的蓄積に制約され開発が難航しているうちに、各国の軍事技術の高度化に取り残され戦力的に陳腐化してしまった。ただし、長期的な視点から見ると053K型の存在は中国海軍にとっていろいろな意味で軽視することの出来ない物がある。まず、053K型の船体設計は、その後大量建造されることになる053Hシリーズフリゲイトの設計のベースとなった。そして、053K型で実用化に漕ぎ着けた79式56口径100mm連装砲(H/PJ-33)76式37mm連装機関砲は、1980年代以降、中国の各種艦艇に広く搭載される兵装となっている。そして、より大きい意義を有するのは技術的な空白を埋め、次のステップを用意するための基礎となったということである。053K型の開発において、これまで手薄だった近代的艦艇やその搭載兵装、電子装備、戦闘システムなどを開発する経験とそれに携る多くの人員が育成されることになった。

「鷹潭」は1980年代末まで、HQ-61の各種試験を行う試験艦としての任務についていたが、HQ-61の制式採用後まもなく中国海軍から退役することになった。053K型は2隻とも1990年代初めに退役し、1番艦の「鷹潭」は記念艦として保存されている。

性能緒元
基準排水量1,674t
満載排水量1,940t
全長103.5m
全幅10.8m
主機ディーゼル 2軸
 18VE-390VCディーゼル(12,000馬力) 2基
速力28kts
航続距離2,000nm/18kts
 3,700nm/14kts
乗員198名

【兵装】
対空ミサイルHQ-61艦対空ミサイル(紅旗61/571型/RF-61/CSA-N-2)/連装発射機2基
79式56口径100mm連装砲(H/PJ-33)2基
近接防御76式37mm連装機関砲4基
対潜兵装65式対潜ロケット(RBU-1200)/5連装発射機2基
64式爆雷投射機(BMB-24)4基

【電子兵装】
三次元対空レーダー381型1基
火器管制レーダーZL-1(342型)SAM用2基
 343型(Wasp Head)100mm砲用1基
 341型機関砲用1基
航海レーダー 1基
戦闘システム 1基
ソナー  

同型艦
1番艦鷹潭Yingtan5311970年建造開始、1971年10月進水、1990年代初めに退役
2番艦   1971年10月建造開始、1973年6月進水、1990年代初めに退役

▼053k型フリゲイトのネームシップである#531「鷹潭」。三次元レーダーやイルミネーターは未装備。

▼HQ-61艦対空ミサイルを発射する鷹潭。この発射機を搭載したのは鷹潭のみ。

▼053K型の2番艦。HQ-61発射機やイルミネーターは未搭載であることが分かる。

▼鷹潭に装備されたHQ-61連装発射機。

▼鷹潭の艦内弾薬庫で装填準備中のHQ-61


【参考資料】
「江湖級護衛艦的発展及現代化改装前景分析」『艦載武器』2007年2月号 (銀河/中国船舶重工業集団公司)
「碧海争鋒-中日両国駆護艦艇50年的発展対比與反思」『戦場文集』第2巻 2006年6月専刊 (新民月報社)
「中国053系列護衛艦外形識別」『兵工科技』2006年1月号 (周録陽/兵工科技雑誌社)
世界の艦船No.647(海人社)
東方網
飛揚軍事-大旗網
ChineseDefence Today
Global Security

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