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アルスチュモーア連合帝国統合帝国軍とは、アルスチュモーア連合帝国の軍隊である。一般に、『統合帝国軍』と省略される。また、本ページにおいても以後『統合帝国軍』と略する。
統合帝国軍の任務は、チュモール憲法?において国家・国土を防衛し国民の生命、財産及び国益を保護し、また多次元的侵略を阻止することであるとされている。
1949年、フランシス・フランコは「自立国防とは、単なる兵器の自給ではない。それは、外部のいかなる圧力にも屈せぬスペインの魂そのものの武装である」と演説で述べ（自立国防演説）、以後のアルスチュモーア連合帝国の軍事装備・軍事研究の基礎となる。
また、近年の軍事装備品各種は徐々に国産装備品の開発が進むほか中華製が採用されており自国生産品シェア率は1990年代からの投資がその花を開かせつつあり、2024年に完成したエレファンテMk.1主力戦車は今日では1,400両以上が各地に配備され、連合帝国の陸を守り続けている。

統合帝国軍は、主に以下によって編成される。

大三軍
統合帝国陸軍
統合帝国海軍
統合帝国航空軍?
小三軍
災害派遣常備軍?
高高度即応常備兵団?
国外派遣常備軍?

大三軍小三軍制という独自の軍隊編成を敷いており、小三軍が初期的な対処、大三軍が主力としてその戦力を有効に活用する。
また、小三軍には常備軍のほかに条件を満たした場合非常軍が設置されることがある。これは、統合帝国軍設置の際に初代国防大臣、マーズ・アルスターがこの制度を強く推したことで知られている。
また、有事徴兵・平時志願制で、有事の際は身体検査で問題の無かった25〜40歳の男女が予備役として徴兵される。このため、大学教育では20日間程度の軍事教練が必修科目として義務化されている。また、最近では高校でも一か月間に1時間、即ち12時間分の軍事教練を行う学校も増加しており、国民全体が国防意識を非常に高いレベルで持っているといえる。これは、フランコ時代から根付く「自立国防」の精神を体現したものといえよう。

有事に関しては、チュモール憲法修正附則条項第13条において、その発動権をすべて皇帝が有し、発動に際して国防大臣の同意が必要であると定められている。
また、チュモール憲法附則条項第12条によって、有事令は3つに分かれており、最上位から以下の通りと定めている。
レベル3 - 国家存立危機等緊急事態宣言
レベル2 - 戒厳令
レベル1 - 部分的戒厳令

政務院、審議院と裁判所の機能がすべて停止し、皇帝が所有する高等司法院でのみ裁判が行われる。行政、司法、立法その他の全権が皇帝と全閣僚からなる緊急事態委員会に臨時移管される。憲法では他国との軍事的戦闘行為が発生した場合にのみ発令権限が皇帝に与えられる。

政務院と裁判所の機能がすべて停止し、連合帝国統合帝国軍が皇帝指揮の元事前に策定された区域に武装展開する。治安維持に関する権限は警察から軍へ移譲される。

国防大臣が地域を指定し発令する戒厳令のこと。主に首脳会議などで警備を行う際により円滑に行うため発令されることが多い。また、戒厳令と異なり軍が展開する地域は国防大臣指定の全区域となる。

総計1,752,500名である。内訳は以下の通り。

陸軍約927,800名
海軍約329,500名
航空宇宙軍約268,900名

災害派遣常備軍約34,000名
高高度即応常備兵団約69,800名
国外派遣常備軍約102,500名

統合帝国軍設置法及びチュモール憲法修正附則によると、予備役の分類は以下のように行われる。

1. 実際に軍の軍事教練を受け過去に入隊履歴がある者
2. 基本的な軍事教練を受けた者
3. 大学レベルでの軍事教練を受けた者
4. 軍事教練を受けたことがない者

また、これらのうち1と2は「実務予備役」と呼ばれ訓練期間中の給与待遇及び予備役補助金などに関して優遇される。
これに対して3と4は「一般予備役」とされ、区別化が図られている。なお、実務予備役にあっては戦闘職種などより危険な任務や、災害対応への優先召集などがあり、制約もまた大きい。
一般予備役にあっては勤続年数5年以上を条件とし本人の希望により実務予備役へ昇格する手続きをとることができる。
予備役は合わせて約245万名が所属している。
有事の際は通信・兵站・医療・整備・戦闘など各職種に割り当てられ任務を行う。なお、予備役は一律年間7日の訓練が義務付けられているが、国内の会社では大多数が予備役休暇とし9日を保障しているところも多い。
また、245万という膨大な数であるのは、主に大学進学率が高い、軍に関する理解を国民がしている、国際緊張度や軍事への関心の高まり、一般予備役であっても訓練期間中の給与が良い、昇格手続きをとれるなど様々な理由があることが調査で判明している。

現在、警備保安庁下にはジブラルタル海峡及び周辺の海上における我が国の主権権維持のため、ジブラルタル海上警察が組織されている。現在、主にセウタ、メリリャを母港とする巡視艦9隻、巡視艇32艇、警戒船10隻からなっており、今日のジブラルタル海峡の治安維持を担っている。
また、ジブラルタル海峡は麻薬取引や不法移民の問題が多いことから「犯罪取締・夜間警備・不審船への即座の臨検」を三本柱として力を注いでおり、これまでに数十トン以上の麻薬と600名以上の犯罪者を逮捕しているほか、不法移民についてもこれまで2万名以上がこのジブラルタル海峡において検挙され、強制送還されている。
また昨今では我が国のジブラルタル海峡海上において海上警察権の行使についてジブラルタルを領有するイギリスが疑問を呈しているものの、ジブラルタル海峡での警察権行使は国家に認められる主権の一つである。

アルスチュモーア連合帝国は、非正規的な軍事組織、つまり準軍事組織が、非常に発達している。またその人員数は400万名超と中華民主主義共和国に次ぐ世界第二位を誇り、今日の帝国の経済的あるいは軍事的な利権の保護において重要なセクターを占める。ただし、これらの多くは高度な軍事戦闘技術を持った中華系の民兵出身者であり、平時においては任務が付与されない限り普段通りの生活を営んでいる。アル4世は、これら準軍事組織に対して準軍事組織法を制定し、その組織の運営に介入し、蜂起等を阻止するべく55%以上の株式を国防総省名義で保有することが義務付けられている。このうち、親衛隊(グルディア・シビル)と呼ばれる皇帝の警護隊は皇帝が所有するもので、のべ2,750名を抱えている。国家憲兵隊も準軍事組織と定義づけられており、国防総省が有する準軍事組織として現在もその活動を継続している。国家憲兵隊の人員数は47,500名程度である。また国家が有する準軍事組織としては国防総省が警備保安庁を保有していて、各軍に警備保安局などの実力部隊の設置や、対外情報収集、国境警備、農林水産業における不法行為の取り締まりなど幅広くその任務を遂行している。警備保安庁の人員数は359,000名である。

大三軍小三軍制の維持において、その士官・幹部教育は非常に充実している。特に、技術士官教育課程、技術幹部教育課程などは極めて専門性が高く、一部の民間人も教育課程に参加して民間にもその高いノウハウを提供している。なお、全軍の総合教育機関として、国防総省直轄の統合軍事高等教育研究センターが存在し、さらに大三軍には各幹部候補生学校が、小三軍には幹部養成学校が割り当てられている。

陸軍幹部候補生学校
・普通科
　・歩兵科
　・機甲科
　・兵站科
　・総合砲科
　・特殊兵科
　・医療科
　・空中強襲科
　・空挺科
・技術専科

陸軍士官学校

現在、陸軍省、海軍省、航空軍省、宇宙サイバー戦軍、国家憲兵総局、常備軍総局、親衛隊(グルディア・シビル)及び警備保安庁から構成されるアルスチュモーア連合帝国国防総省が軍の管理・運営を担っているほか、装備研究所、国防技術高等研究センター、対テロ対応本部を軍とは別系統に従え、連合帝国の国家安全保障の大部分を構成している。
また、国防総省監督のもと皇務庁下に予備役管理局と呼ばれる機関があり、国内の予備役に関しての情報や出頭令状の発行など予備役に関する一切の職務はすべて一元管理されている。

我が国の陸上における防空部隊は、主にアルスチュモーア統合帝国航空軍?とアルスチュモーア統合帝国陸軍の2軍が担っているが、アルスチュモーア連合帝国に置いてはそれらの防空部隊を一元統括し、さらなる迎撃の効率化を図るシステムの構築を構築している。

アルスチュモーア連合帝国は2027年10月27日、化学兵器禁止条約からの脱退を通告した。それに伴い国内でも化学兵器の開発の生産への準備が進められている。
その他、核に関しても中華民主共和国との核シェアリングを検討されているとされ、国内の基地では既にDF-21、DF-26、DF-5B/D、DF-41が中華陸軍部隊の一部として配備されている。また、国内でも中華の技術援助を受け対艦弾道ミサイルの開発や潜水艦搭載型SRBM,MRBM,ICBMの開発や技術的研究が進んでいる。

アルスチュモーア連合帝国統合帝国軍において、他国と異なる点は大きく2つで、圧倒的な訓練環境の多様さと、高い質、物量のある特殊部隊が挙げられよう。

アルスチュモーア連合帝国は、アルジェリア、モロッコ、チュニジア地域などの砂漠地帯や乾燥した高山地帯、スペインの大小の河川、森林、雪原そして沿岸・市街地と、他国には持ち合わせない訓練環境を自国内で完結する、数少ない国でもある。
それ故に、統合帝国軍の練度は非常に高度であり、2029年の4~6月にかけて行われたチェコスロヴァキアの共産主義勢力による蜂起における派兵では、第一次隊500名、第二次隊500名の計1000名が、およそ27日間に渡り残党勢力の掃討を実施。共産党勢力の残党265名を殺害、209名を捕縛したが、死者は発生しなかった。負傷者が34名に及ぶなど決して無視できるものではなかったものの、戦闘死者が発生しなかったというのは日々の訓練や定期的な派兵による実戦経験の蓄積による面も多いだろう。

詳細はアルスチュモーア連合帝国の特殊部隊?を参照
統合帝国軍には、その作戦遂行支援人員を含めて5万名に登る特殊部隊が存在する。
その大きな役割は邦人救出、国益保護、対テロ対処であり、実際にメノルカ島蜂起事件では支援部隊を含めのべ1万3000名以上の特殊部隊がその鎮圧に参加しており、トンネル内戦闘などゲリラに有利な戦闘を強いられ、80名以上の死者を出す歴史的な人的損害となり、アル4世が陳謝する事態となった。
通常、統合帝国軍の特殊部隊育成方針によると、その特殊部隊教育は4年に渡り、また応募資格は18~23歳までの射撃技能成績・基本技能成績・言語能力（最低でも英・仏・アラビア）が優秀な者、もしくは特筆すべき専門的技能を持っている者となっている。
このため、統合帝国軍スペシャル・タスクフォース・アカデミー（特殊部隊の教育機関）では、最初の三ヶ月間、First Sorting（最初の選別）と呼ばれる、27の項目に対する適性検査を受け、この3ヶ月間の脱落率は85%を超える。最初の選別を終えた兵士たちは、27項目を本格的に徹底して叩き込まれる。
27項目は、以下の通りである。
【潜入・移動・環境適応】
【情報・心理・サイバー】
【サバイバル・認知・自律】