2013年5月20日発行
副会長 古賀 昭弘
国際総合研究学会第57回(2012年度第4回)研究会は2013年3月10日(日)午後2時から桜美林大学PFCキャンパス303教室において開催された。
研究会当日は25名の会員が参集し、年度末の多忙な時期ではありましたが、活気に溢れた発表と討論が繰り広げられた。
平田光弘本学会会長の開会の辞に続き発表、討論に入った。今回特筆すべき事柄は、新しい方式の導入であった。すなわち20周年事業に向けた、共通論題報告であり、3名の報告者がそれぞれ30分の持ち時間で報告し,その後コメンテーター(討論者)3名がそれぞれの報告者の報告内容についてコメント、質問を行うというスタイルで行われた。さらにコメンテーターの質問に対して各報告者が意見を述べ、その後フロアからのコメント、質問に応じる形式であった。質疑については、会場は大いに盛り上がり、フロアからの質問等に対しては時間が大幅に足りないほどであった。熱気冷めやらぬうちに終了時間をかなりオーバーし終了した。今回の試みは成功であったという印象を受けた。従来とは違う方式での研究会は、会員にとっては新鮮な印象となったのではなかったかと推測される。こうした新しい試みは今後とも必要ではないかという印象を受けた。
〔事務局注記〕
従来のニュースレターでは、フロアからの質問などについて簡単に記述しておりました。しかしながら今回は、ニュースレター担当の吉沢正広先生御自身がコメンテーターを担った関係で、記録が取れませんでした。したがって今回はその記述を省略します。
第1報告は岩井清治氏(桜美林大学名誉教授)による「ドイツにおける環境保全政策の推進基盤」であった。
第2報告は古賀昭弘氏(桜美林大学講師)による「『十七条憲法』にみる『環境志向』八に曰く〜「省エネ,節電」十六に曰く「地産地消」〜」と題する報告であった。
第3報告は奈良松範氏(諏訪東京理科大学教授)の「LC-FMCA ライフサイクル・マテリアルフローコスト会計の活用について」というテーマでの報告であった。
なお、総合司会を金山 権氏(桜美林大学教授)おねがいし、上記3つの共通論題報告のコメンテーターにつきましては、以下の3氏に御願いいたしました(順不同)。
辻井清吾氏(駒澤大学仏教経済研究所)
永井攻治氏(明海大学経済学部専任講師)
吉沢正広氏(諏訪東京理科大学教授)