通貨廃止前準備

ロボットの基礎的技術の開発

• Windowsのプログラムで作動するロボットの開発、改良。
• ロボットの各種センサーの開発と技術習得。カメラを数台並列させて撮影することによる光学認識アルゴリズム。赤外線、超音波、レーダー、音声認識の技術習得、技術改良。

農業用ロボットの開発

• 農業を自分で体験して農業でどのような作業が求められているのか習得する（就職情報誌に農業関係の求人が載っている場合があるので就職する。または農業でボランティアを募集している場合があるのでボランティアとして農業を体験して技術を学ぶ）。または農業を実体験している人との交流を持ち、農業に関する技術ノウハウを聞き取れるようにする。
• ロボットを自作してどのようにすれば必要なロボットを作れるのか習得する。またはロボット製作に詳しい人との交流を持ち、依頼をすれば必要なロボットを開発できるようにする。
• 農業の中でロボットで代替できる作業を考案し、製造する。
• 現在市販されている農業機械について、効率が多少落ちても良いからその作業を代替できるロボットを自作できないか研究する。人間が作業するよりも効率が落ちる分については、ロボットの数を増やすことによってカバーする。
• 当面、開発された農業用ロボットは通貨廃止用に活用するのではなく、資本主義経済の中での農業の合理化のために活用する。これによって余った時間はさらなる技術開発などにエネルギーを投じる。

農業以外の生活技術開発

• 当初の集落での生活に必要な生活の技術について蓄積する。
• 家屋などの建設についてはＤＩＹの技術を習得するか、ＤＩＹをしている人の協力を得る。
• 糞尿処理についてはその簡易設備の入手や、環境汚染に関する法的問題を事前に蓄積する。
• 被服技術については当面後回しで良い。趣味で手芸ができる人がいればその人に被服に関する作業をしてもらえば良し、そうでなければ当面は手持ちの衣料で過ごす。古着はヤフオクにあふれているのでデザイン等を無視すれば安価で入手できる。

技術情報交換インフラの整備

• 各人が習得した技術について相互に公開しあうための情報インフラの整備。ノウハウを交換して蓄積する。

初期の通貨廃止集落建設

集落規模の選定

• 集落に収容することができる人数は食糧生産力に左右される。ひとまず食料費の費用換算で成人１人あたり1000万円程度の食糧生産力は必要か？　食糧はロボットが生産する物を食べると同時に、生産した食糧は外部にも販売する。
• 初期の集落に予想される出費。自動車のガソリン代、水道光熱費、税金、ロボット維持費用、集落内で生産しない食糧の購入、洗剤類、衛生用品、医療品、その他資材費。
• 娯楽品については共用を原則とする。また無料ゲームや裁縫などのお金のかからない趣味で過ごしてもらう。
• 農産品の生産はほぼロボットでおこなえるので、人間は余った時間でさらなる技術開発に励む。
• 初期の通貨廃止集落はできれば海沿いに位置していることが理想。海沿いなら漁業系の研究も容易であり、なおかつ技術が発達した時に無償でのロボットによる海上移動ルートを研究できる（座礁対策などが必要）。また東北、北海道などの豪雪地帯は避ける。初期の車の自動運転装置は積雪で道路が見えなくなると不具合を起こす可能性があるため。渇水時も問題が生じるため四国北部なども避ける。これらの条件を満たす優良候補地は近畿〜四国〜九州の太平洋側か。台風被害が考えられるので建設物は頑丈に作る必要があり設営の初期コストはかかるが、技術的ハードルが低い。

初期集落での生活

• 労働から解放されると言っても、ロボットにできない仕事は初期のうちには多いので、最初のうちは週に１日程度が人間が交代で義務としての労働をおこなう。
• ただし趣味がてらに開発をおこなっている人に対しては、その労働価値を最低して、その趣味としての価値１時間〜３時間程度につき義務としての労働１時間を免除すると言うような取り決めをおこなっても良い。それらのシステムについては各集落がそれぞれ独自に決定する。
• 整髪等についても当面はロボットに頼らないで人間の技術でどうにかすることを考える。
• 教育などについては資本主義圏の学校に通わせる。週に１日の勤務では法令上の常勤講師の要件を満たせない。将来的には経済特区の適用を考える。ただし最初の移住条件については子供連れはできるだけ制限する方が良い。後は子供が集落内で生まれた場合でも就学年齢までに６年の余裕がある。
• 医療についても当面資本主義圏の医療機関を利用する。そのために団体保険なども検討する。また、年に一度の健康診断なども整備する。高齢者については面倒を見きれないので、当初通貨廃止地区に受け入れる年齢の上限を定めることも必要か（上限は満４０歳くらいまでが限界か？　栄養状態、医療状態などが悪化すると平均寿命等も低下する。医療水準の向上が遅れた場合、通貨廃止集落に移転した後で年を重ねて高齢化した場合に通貨廃止集落の能力を超える恐れがある。
• ロボットが生産した物資を外部にも販売し、当面は集落内で生産できない物資を外部から調達する。水道光熱費、ロボットの部品、ネット接続費、集落内で生産できない食糧など。概算として人間１人あたり年間５００万円〜１０００万円程度の食糧生産力は必要か？
• 人間の時間は空くのでその余った時間を技術開発に投じる。
• 資金に余剰ができるようになれば、さらに土地を買い増して工場を増設し、さらに技術者等を迎え入れるようにする。
• 通貨廃止集落設営後、できるだけ早期に車の自動運転装置の開発に着手する。ＧＰＳと地図ソフトを併用してルート選択・走行をおこなう。また道路を走行する場合はカメラで道路のセンターラインを監視し、センターラインに沿う形で走行するようにする。これによって資本主義社会との間の交通・物流網を維持する。自動操縦装置のみならず車体から全て通貨廃止圏で製造する場合は電気自動車とする（ガソリンエンジン車よりも簡便に製造できるため）。最高速度、馬力等は低めで良い。また４輪自動車の製造も困難である場合は、当面は３輪自転車程度の大きさの、乗員一名、積載荷物数十キロ程度の小型車の自動運転から試みる。
• 海沿いに面している集落ではボートの自動運転も実用化する。これによって通貨廃止集落同士での海上交通網も建設できる。基本はＧＰＳで作動し、港湾近くに入る場合のみ港湾施設に設置されている誘導設備に従って所定の場所まで移動する。座礁対策としてソナー（水中レーダー）を常用する必要はある。