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王国軍第32大隊の元副司令官中佐であったイーベン・バーロウによって1989年に設立された会社である。
設立当時はデ・ヴィリエ・グラーフ政権によって大規模な軍縮を行うことが宣言されており、第32大隊をはじめとした特殊部隊や諜報機関である市民協力局の解散が要求され、第32大隊は1993年3月26日の解体まで徐々に規模を縮小していた*1。
そこに目をつけたEO社は南アフリカ王国軍の第32大隊に所属していた兵士を採用、特にバーロウが副司令官を務めていた第32大隊などの精鋭部隊に所属していた兵士を多く雇用することで優秀な人材を確保することに成功した。彼らの多くはアンゴラ内戦などで家族や財産を失い、逃げ延びた南アフリカの軍に配属された後に職を失った黒人兵士だった。
軍事顧問や指揮官には彼らを指揮していた白人将校や下士官が主に雇用されている。
また特殊部隊旅団の元隊員なども採用されている。
EO社は20以上の民間軍事会社を保有する南アフリカの鉱山開発会社SRC社の子会社となり、共同経営者のトニー・バッキンガムが経営する石油会社ヘリテージ・オイルや鉱山開発会社ブランチ・ヘリテージ・グループとも緊密な関係を持つ。
またイーベン・バーロウの存在から、市民協力局内では同局諜報員の「ブループラン」企業ともみなされている。

最初に投入されたのはイラン共和国のイラン内戦である。この当時革命勢力とファシストが政府打倒のために蜂起し、諸外国が各勢力支援のために介入する事態となっていた。
1993年、EO社は南アフリカ政府の支援を受け、イラン共和国政府と契約した。EO社はイランに8000人の部隊を投入し、革命勢力やファシストが占領していた地域への攻撃を開始、当初は相手の数の多さに苦戦したものの、革命勢力及びその最大の支援者である中華人民共和国がファシズム打倒のためにイラン共和国政府と共闘を開始、米軍などの介入もありファシズム勢力を打ち負かした。

次に投入されたのはイラン共和国とクルディスタン共和国間で発生したザグロス戦争である。この戦争では戦闘は行わず義勇兵の訓練のみ行った。

1995年にセルビア共和国コソボにおいて発生した多国間における紛争に際しEO社は派遣された。成層圏からの爆撃任務や機甲戦などに従事。

武装については、主に自国の兵器を採用しているが、ロシア製兵器も見られる。小火器はツルベロ・ラプターやSS-77、ダネルMGLなどである。航空機や戦闘車軸についても、オリファントにラテルやキャスパー、MiG-21SA EOバラライカといったものを使用している。
他国の装備として採用されているのは、負傷者輸送用のボーイング707やイギリス製のジープなどごく少数である。なお、EO社が使用する航空機は提携している「アイビス・エア」社が保有している。
一見敵対していたゲリラ達とさほど変わらない武装であるが、クラスター爆弾、ナパーム弾、燃料気化爆弾などといった高性能爆弾が充実していたり、赤外線式の暗視装置を採用していたほか、相手と同等の武器であってもEO社社員の高い練度と型破りな戦法が上記の戦果をもたらしている。
他のPMCは「傭兵」として扱われないために、民間人風の服装に銃器や防弾装備などを身につける「PMC装備」に身を包むのが基本だが、EO社のオペレーターは正規軍の兵士たちと同様迷彩服に身を包んで戦闘に当たっているなど、一般的なイメージの「傭兵」に近い存在である。さらに、EO社はポルトガルなど関連国の迷彩服をコピーしていた南アフリカ軍第32大隊の物を使用しているため、オペレーターごとに一人一人違うデザインの迷彩服を身につけており、更に白人オペレーターも顔を黒く塗り黒人に扮装しているため、紛争初期にはどこの部隊であるか判別は困難だったという。タクティカルベストも、第32大隊や特殊部隊旅団のものを主に使用している。