• 部隊設定
  • 管区制度の導入
  • 兵団制の導入

部隊設定

管区制度の導入

					機動兵団化
	旧陸軍		旧海軍
近衛教導兵団	近衛師団	東京	横須賀鎮守府	横須賀	○
	飛行第五連隊	立川
関東管区	第一師団	東京		木更津要港部	○
	第十四師団	宇都宮
北海道管区	第七師団	旭川		小樽要港部	△台湾管区含む
東北管区	第二師団	仙台	大湊要港部	大湊	○
	第八師団	弘前
中部管区	第三師団	名古屋			△
	第九師団	金沢
関西管区	第四師団	大阪	舞鶴鎮守府	舞鶴	△
	第十六師団	京都
	第一飛行団	各務原
中国管区	第五師団	広島	呉鎮守府	呉	○
	第十師団	姫路
四国管区	第十一師団	善通寺			△朝鮮管区含む
九州管区	第六師団	熊本	佐世保鎮守府		○
	第十二師団	久留米
	飛行第四連隊	太刀洗
沖縄特選管区	支那駐屯軍		旅順要港部	旅順	○
	関東軍		竹敷要港部	対馬	○
	第一独立守備隊	奉天
	第二独立守備隊	新京
	第三独立守備隊	チチハル
	第四独立守備隊	牡丹江
	第五独立守備隊	ハルビン
	関東飛行集団
	旅順要塞司令部	旅順
朝鮮管区	第二十師団	龍山(京城)	鎮海要港部	鎮海	△中国管区に
	第十九師団	羅南
	第二飛行団	会寧
台湾管区	台湾軍	台北	馬公要港部	馬公	△北海道管区に
	第三飛行団	屏東

• 1930年4月1日よりの、帝国陸海軍の統合に伴い、新たに帝国総軍が設立された。

　帝国総軍では、全国に管区制を導入し、上記のように、それぞれの管区での陸海空を含めた管理を実施した。
　同時に、軍縮が進められ、1933年には、総軍40万体制が確立された。

兵団制の導入

管区長

役務大将

機動兵団

兵団司令部要員

車輌

75台

300人

第一旅団

旅団長

役務少将

戦車

36台

自走砲

63台

自走高射砲

63台

1,454台

7,705人

旅団司令部

164人

第一歩兵連隊

372台

2,298人

第二歩兵連隊

372台

2,298人

第一戦車大隊

戦車

36台

56台

353人

第一砲兵連隊

自走砲

63台

309台

1,296人

第一高射砲連隊

自走高射砲

63台

309台

1,296人

第二旅団

旅団長

役務少将

戦車

36台

自走砲

63台

自走高射砲

63台

1,454台

7,705人

第三旅団

旅団長

役務少将

戦車

36台

自走砲

63台

自走高射砲

63台

1,454台

7,705人

第一工兵連隊

582台

2,268人

第一輸送連隊

594台

1,755人

戦車

108台

自走砲

189台

自走高射砲

189台

5,613台

27,438人

• 1937年時点での機動兵団編成