架空国家国際連合wiki

国名	駿河共和国
国歌
国旗
人口	約200万人
領土	駿河本島(アイスランド) 緑土島(グリーンランド)
首都	冷京(レイキャビク)
公用語	アイスランド語　中国語　英語
GDP
面積	10万3000km2
建国時期	10世紀ごろ
政治体制	共和制

駿河共和国の歴史は九世紀ごろのケルト人入植よりBrattur Fljót(急勾配な川という意味)共和国として始まる。建国当初は暖を取るために多量の木材(木炭)を消費したため国内の森林面積は極端に減少した。その後は計画的な植林や開けた土地を利用した放牧が盛んになった。
水産業はもともとさかんであったが、中でも捕鯨は主要産業で北大西洋を主な漁場としていた。17世紀にはいると大西洋のコククジラの数が徐々に減少し今後120年ほどは不漁に悩まされることとなり新たな漁場を探すことが急務になる。
　当時、欧州各国は鯨を求め太平洋進出を目指したもののエド‐バクフ(現欧華合衆国)の抵抗が激しく現地の補給に苦悩していた。駿河は国力が乏しく地球の反対側で戦争は現実的な選択肢ではなく、当時アジアオセアニア地域に覇権を伸ばしていた幻想政府と交渉、19世紀にはタスマニア島の99年の租借契約を結ぶことに成功した(当時のタスマニア島は隣国との領土問題が発生していた地域であり幻想政府は租借させることで自国の領土であると既成事実化を狙ったとされる。後世に「世界初の国際的詐欺」と言われるゆえんである）。しかし輸送コストの問題により鯨を本土へ輸送することができず周辺国で換金後ヨーロッパ各国で同種の資源(鯨油→石炭・魚油　クジラ肉→各種肉・肥料)を購入する方法を導入した。上記のシステムは次第にアジア↔ヨーロッパ間の郵便輸送システムと国際的な大規模な銀行、さらには各国の情報網へと進化し、駿河の主要産業は金融サービスに移行していくこととなる。(余談だがこの現地経済と金銭輸送システム、換金のための金融システムは現在のIAONEグループまで引き継がれている）
　20世紀にはいると覇権を求め中国大陸を目指すようになる。当時の中国大陸は欧州各国や幻想政府が付け狙っていたものの、駿河が持つ情報網や商人としての交渉術(政治工作)を活用し1911年に重慶省(現在の中華共和国連邦重慶省)、1919年に上海省(現在の中華共和国連邦上海省)を会得した。
また1900年にはタスマニア島を購入し正式に領土へ編入、駿河本島・タスマニア島・（後の中華州）の各政府による連邦制を採用し1901年にはBrattur Fljót・タスマニア共和国連邦が誕生した。
　連邦の誕生後、駿河本島及びタスマニア島には中華文明の流入が発生し、公用語に中国語が追加され、Brattur Fljót共和国の国名も駿河共和国へと変更された。

国号	中華民主共和国
国歌
国旗
人口	約9.3億人
首都	重慶
公用語	中国語
GDP	約10兆ドル
国土	江蘇 浙江 福建 安徹 江西 河南 河南 湖北 湖南 山西の南東側半分 陝西 貴州 甘粛 青海 四川 雲南各省 重慶特別区 チベット自治区 新疆ウイグル自治区 内モンゴル自治区西部 モンゴル西部
面積	6,398,000㎢
独立時期	2021年

大統領制の共和国。大統領府、国会、最高裁判所は重慶特別市に設けられている。

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  • 科学省
    • 移転事象研究室(非公開)
    • 研究推進庁
  • 技術開発省
    • 技術開発支援局
    • 中華航天開発局

　　　　　└駿河航空宇宙開発機関 Suruga National Aerospace Development Administration（SaNADA）

• 中華宇宙開発公社
• 原子力開発局

• 内国安全保障省
  • 内国安全保障長官官房
  • テロ対策情報本部
  • 武装警察

• 中央情報局
  • 内国情報部
  • 対外情報部
  • 実行部

• 駿河連邦連携事務局

2021年に駿河共和国連邦の解体により独立。地政学的に国内に解放戦線とのつながりを持つ組織・人物が多く、テロとの戦いが現在もなお続いている。

国防総省下に陸軍省、海軍省、空軍省、戦略ロケット軍、戦略宇宙軍が設置されている。
中華民主共和国軍陸軍
中華民主共和国軍海軍
中華民主共和国軍空軍
第二砲兵隊?
戦略宇宙軍
また現在は統合軍構想の下、合計五つの軍管区に編制されている。それぞれの統合軍に属する陸海空軍を1人の統合軍司令官が運用するという編制は統合作戦の円滑な遂行と軍事学的な指揮統一の原則を同時に達成するためである。
中部戦区?
北部戦区?
西部戦区?
東部戦区?
南部戦区?

国家安全保障戦略(非公開)
国家防衛戦略

現実の中国の北部及び南部を除いた土地を有する。

　複数の政府組織・国有企業が民営化した組織を前身とした多国籍企業グループ。当初は事業も限られていたが、その後の吸収合併を経て現在はありとあらゆるサービスを展開している。

　新共グループを束ねる会社(親会社)。新共グループを立ち上げた御三家企業が共同で出資した持株企業。新共グループ企業の株式を過半数もしくは100％を所有し、各企業に対して強大な権限を持つ。本社は上海。

　新共グループの私有地である厦門島に存在する先進実験都市。島全体が私有地であり、道路交通法が適用されないため先進的かつ過激な交通システムの実証実験などが日々行われている。
　町のすべては新共グループの企業によって提供されており、閉鎖的な性格を持つ街でもある。
　もともとは政府が指定した厦門特別経済地区として先進技術に意欲的な企業に格安で売り出された土地だったが、新共グループによる買収・企業の合併により島全体がニューコムの私有地となった。