インフラ
最終更新：ID:XCy/NCeKpw 2018年06月18日(月) 06:21:01履歴
概要 
概要
- 道路とは人や車両などが通行するための道、人や車両の交通のために設けられた地上の通路です。
- ここでは、舗装された道路関係について記載します。
- 関係技術：土木建築
- 敷設は建設会社、鉄道会社の手番で行うことが可能です。
- 維持費用の負担や維持のための保守管理は鉄道会社が行っています。
- 道路は政府に譲渡可能ですが、影響力が下がることがあります(維持費がかかるため)
- これは世論で道路公有論を推進したり、自動車の普及率向上並びに国内での同業他社がある程度シェアを握ることで緩和可能な模様。
- 有料道路の設定も可能です。
- 一般道を有料化した場合、自動車普及率への影響力は下がります。
主な効果
- バス、運輸(トラック)、鉄道、自動車会社、建設会社(宅地開発や貸しビル)、資源会社(ガソリンスタンド)に好影響があります。
- 舗装道路の敷設により、自動車の保有率や利用率が向上して上記会社の利益に影響が出ます。
- ただし、鉄道会社の場合は舗装道路と並行する路線でバスやタクシー、個人所有の自動車との客の奪い合いが発生することもありえます。
- 資源地帯の輸送路整備を行えば資源会社の利益向上となります。
- 道路の敷設によって流通の活発化や軍の機械化が推進されます。
費用
- 建設会社を保有しているため、建設費用は半額になっています。
- 維持費は半額対象外
- 1900年よりインフレ補正で費用が2倍になっています。
建造費用
維持費
道路事情
国内
国内道路事情
国外
アメリカ
コロンビア
概要
- 鉄道とはレール上を案内路として車輪を有する車両が走行する交通機関です。
- 関係技術：鉄道、土木建築
- 敷設は建設会社、鉄道会社の手番で行うことが可能です。
- 維持のための保守管理や運用は鉄道会社が行っています。
- 鉄道は政府(官営鉄道)や民間私鉄へ譲渡可能で、譲渡した場合は基本的には影響力が上がります。
- 建造時に建設会社や鉄道会社の手番のついでに譲渡する場合と、譲渡するためだけに手番を使う場合では影響力向上に違いがあります。
- 譲渡するためだけに手番を使う場合に比べて、建設会社や鉄道会社の手番のついでに行った場合は効果が半分になります。
- 鉄道会社には路線枠という概念があります。
- 他社との乗り入れ運用に関する交渉を行うことも可能です。
- ただし、乗り入れをする場合には軌間規格が同等である必要があります。
- 急行や特急、寝台列車など特殊な列車の運行も可能です。
- 鉄道路線を運用する際の概念です。
- 鉄道会社の黒字運用できる路線の上限数であり、これを超えると問答無用で保有するすべての路線が赤字化します。
- なお、路線枠の範囲内であっても個々の路線状況によっては、各路線において赤字が出ることはありえます。(沿線に客がいない、運ぶ貨物が無いなど)
- 路線枠の計算
- 路線枠の総数：鉄道会社の企業枠数×鉄道技術Lv
- 財閥の企業枠を鉄道会社に2枠以上使うということも可能なため。
- 路線の線路総延長が50km未満：1路線
- 路線の線路総延長が50km以上：線路総延長/50km (小数点以下は切り上げ)
- 路線枠の総数：鉄道会社の企業枠数×鉄道技術Lv
- 上下分離方式を用いることで路線枠を使用しない、あるいは軽減して線路を保有することも可能です。
- 上下分離方式とは、線路や車両といったインフラの保有者と運用者を分ける方式。
- 保有している線路に関しては賃料を設定することや運用会社へ事実上の分割払いにする契約も可能。
- 路線枠を使用しない状況：線路や車両を保有して、鉄道の運用+保守を他社に任せる場合。
- 路線枠を使用する状況(路線枠を半分使う)：線路や車両を保有+保守して、鉄道運用のみを他社に任せる場合。
- 線路総延長が100km未満の路線：1路線
- 線路総延長が100km以上の路線：線路総延長/100km (小数点以下は切り上げ)
- 新幹線の路線枠
- 並行在来線を自社が所有していれば路線枠は必要はありません。
- 並行在来線と新幹線で路線枠を共有することになるため。
- ただし、在来線と新幹線規格の線路は別個に敷設する必要があるので注意。
主な効果
- 鉄道路線の敷設によって沿線の町が発達する可能性が高まります。
- 資源地帯の輸送路整備を行えば資源会社の利益向上となります。
費用
- 建設会社を保有しているため、建設費用は半額になっています。
- 鉄道は運賃収入があるため、維持費は単独でいくらかかるのか不明。
- 1900年よりインフレ補正で費用が2倍になっています。
- 下記は国際標準軌の敷設費用です。他の軌間規格から国際標準軌に変更する場合も同額となります。
建造費用
現状
【鉄道の敷設状況について】
概要
- 港湾とは、風浪を防ぎ船舶が安全に停泊・人の乗降・荷役が行なえる水域と陸地の接続施設のことを言います。
- 関係技術：海運、土木建築、造船
- 敷設は建設会社、海運会社の手番で行うことが可能です。
- 臨海交通施設と他の交通施設やパイプラインなどを接続する場合には該当する施設の敷設を別個の手番で指示する必要があります。
- 臨海交通施設は港湾内のみの道路や鉄道などのこと。
- 道路や鉄道を接続する場合は建設会社か鉄道会社の手番での指示、パイプラインは建設会社か資源会社の手番での指示が必要です。
- 臨海交通施設と他の交通施設やパイプラインなどを接続する場合には該当する施設の敷設を別個の手番で指示する必要があります。
- 海沿い・川沿い・湖沿いの陸地に建設可能です。
- この際に整備されるのは港湾の設備全般です。
- 個別に指定する必要は無く、規模Lvに応じた各種設備となります。
- 基本的に自社の設備のようですが、他社も間接的に恩恵を受けるようです。
- 海運会社は自社の有する設備のある港湾間に自動的に需要と規模に応じて航路を設定します。
主な効果
- 船舶を使った輸送により輸出入が可能。
- 海運や水運による流通の活発化。
費用
建造費用
現状
【日本の海運について】
概要
- 空港とは、公共の用に供する飛行場のことで旅客機や貨物機の離発着並びに旅客や貨物の扱いを行う施設です。
- 関係技術：航空輸送、土木建築、飛行機
- 建設は建設会社、運輸会社の手番で行うことが可能です。
- 運輸会社は空港を作ることで、自動的に需要と規模に応じてその空港を結ぶ空路が設定されます。
- 空港建設を行う際に、ジェット機に対応するか否かを選択できます。
- 国内でのみ民間用、官民共同用などの指定も可能です。
主な効果
- 航空機による旅客や貨物の輸送。
- 運賃が高いため、需要は少ないですが速度はあるのでそれなりに需要があります。
- 遠距離の移動が高速で行えるようになります。
- ジャンボジェットが開発されると需要が増える模様。
費用
建造費用
現状
- 国内外において後蘭航空の独占・寡占状態。
- 空港自体は世界中に展開済み。
- ジェット機対応空港は日本圏と英国圏のみに建造。
- 詳細は現状の会社を参照。
概要
- 電力インフラは電気エネルギーを発生させ、需要地に送信するインフラです。
- 発電所が建設されれば、送電網・配電網は自動的に作られます。
- 関係技術：電気、土木建築
- 発電所の建設は建設会社、電機工場の手番で行うことが可能です。
- 現状建設可能なのは、火力発電所と水力発電所、太陽光発電所です。
- 火力発電、水力発電の維持費は10万円/年
- 火力発電所は石油・石炭・LNGの合計採掘量を超えると維持費増。
- 水力発電所の建設費に住民保障などは含まれています。
- 水力発電所はLv1000が一箇所の規模上限です。
- 原子炉の研究中(1906年現在)なので数年後には原子力発電所が建造可能になる予定です。
- 発電所の建設と運営は国内または保護国限定です。
- 発電所の電力送電・配電範囲は原則として第一級行政区画(日本で言う都道府県、中国で言う省、アメリカで言う州、ロシアの共和国や自治州)までとなります。
- ある程度のサイズまでであれば島は1つ分です。(台湾・海南・太平洋諸島など)
- 現状建設可能なのは、火力発電所と水力発電所、太陽光発電所です。
発電所の主な効果
- 電機工場の需要が増加します。
- 特に上限はないとのこと。
- 電力エネルギーの利用により、薪などへの依存率が低下します。
- 家電製品が普及します。
- 電灯の普及により、生活時間が延長されます。
費用
建造費用
現状
- 国内の電力事業は後蘭電気が独占しています。
概要
- 通信インフラは、電話、無線、データ通信など情報をやりとりするためのインフラです。
- 関係技術：電気、無線、宇宙開発、ロケット
- 有線通信(電話、データ)の増設や改変は電気会社の手番で行うことが可能です。
- 電気会社の子会社である電話会社の支店を拡大すれば自動的に通信網が整備されます。
- 電話会社の支店Lvを上げることで通信線の容量を増やすことが可能です。
- インターネットなどを大規模に実施する場合は支店の拡大が必要となります。
- 無線の衛星通信の増設や改変は、宇宙開発会社の手番で行うことが可能です。
- 通信衛星を増やす場合は、人工衛星一つにつき1000万円かかります。
- 原則、電話会社は国内でのみ増設可能です。
主な効果
- 通信速度の向上。
費用
建造費用
現状
- 国内の電話・データ通信事業は後蘭電気が独占しています。
概要
- 飲料、工業用など、生活や生産に必要な水を各家庭や工場や農場などに供給し、汚水を排出するインフラです。
- 関連技術：水技術、公害対策、土木建築
- 水道事業の増設は建設会社の手番で行うことが可能です。
- 下水処理会社の支店を作成することで自動的に下水処理施設が造られます。
- 現状は下水処理は無料で行われています。
- 有料にすると利用者が減ります。
- 対処としては、下水設置を義務付ける法律などが必要かも。もしくは世論誘導。
主な効果
- 上水施設によって安全な水が提供可能です。
- 下水処理施設によって、汚水を浄化し、環境負荷を軽減できます。
費用
建造費用
現状
- 上水道は国内では公営です。
- ただし、ソマリアでは後蘭の発電所に併設された脱塩処理施設があります。
- 家庭用の下水道は後蘭で提供しています。
- これは無料で下水を処理しており、国民はこれを当然と考えている模様。
概要
- ガスインフラとは、ガス燃料を各需要者に供給するインフラです。
- 関係技術：土木建築、ガス事業
- ガス事業の増設は電気会社の手番で行うことが可能です。
- ガス会社は電気会社の子会社のため。
- 各需要者へのガス提供のためのパイプラインは支店を作れば自動的に作製されます。
- 資源会社で採掘したLNGを使用可能。
主な効果
- 薪需要の減少。
- 里山需要の減少。
- 都市部での煤煙の減少。
- LNG需要の増加。
費用
建造費用
現状
- 九十九財閥のガス会社が全国展開中の模様。
- 後蘭所有のガス会社は神戸に展開する神戸ガス。
- 旧川崎財閥の不採算部門で後蘭が買い取った。
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