会社案内
最終更新：ID:XCy/NCeKpw 2017年11月23日(木) 22:48:33履歴
会社案内 
- 本ページでは、現状の会社に記載されていない、イベントで描写された後蘭財閥と傘下企業の状況を書いています。
- 各企業の拡張についての注意点なども記載しています。
- できるだけ正確に書いたつもりですが、間違いなどありましたら、修正や指摘をお願いいたします。
後蘭ノスポンサー財閥
財閥概要
財閥の概要
- 後蘭ノスポンサー財閥は日本五大財閥の一つであり日本の政商。
- 江戸の両替商後蘭屋当主のやるオプーナが両替商横浜後蘭屋を設立した際に息子であるやる夫に店を任せた事から始まる。
- 横浜後蘭は維新の志士の後援のために商社や海運業を行ったことから明治政府にも強い影響力を持つ。
- が、政府の依頼により資金持ち出しでインフラを整備したり、戦時国債を引き受けたり、陸海軍に定期的に資金提供したりもしています。
- あらゆる分野に進出しているが、卓越した技術開発力で日本の重工業をほぼ独占し、流通業界と金融業界も非常に強い。
- 国内企業の中ではいち早く海外進出も果たしている日系多国籍企業でもあります。
- 海外では現地法人が作られており、フランス中心に欧州に展開するノスポンサーグループと米国中心に展開するコカ・コーラグループがあります。
- 日系財閥ではあるが幹部社員は老若男女国籍問わずとなっており多彩な顔ぶれとなっています。
- 労務環境の改善、社会福祉の充実、公害対策、安全対策などこの時代の財閥としてはありえないほどに現代的な視点を持っているが故にその行動はしばしば理解されていません。
- 日本本土内の財閥社内では各種電子化が進んでおり、後蘭図書館に電子情報は集約されています。
労務状況
- 企業労組を有しています。
- 労働組合の組織は国内初。
- 後蘭の労組は労使協調型でストなどを打つことは少ないとのこと。
- 給与体制は基本給+成果給+社会保障
- 労働時間や休日などでは管理しておらず、最低限の基本給に加えて仕事の成果に対しての成果給が支払われます。
- 基本給と成果給の割合も業種で変わるが、基本給は「貯金が無いと1ヶ月暮らせない」レベルから「貯金が無くてもなんとか1ヶ月暮らせる」レベルまであります。
- 成果給の成果に関しては上司と相談してある程度内容の調整が可能で、自分でも労働状況を管理できるのが特徴。
- 大量に仕事をやって高収入を目指すもよし、収入は控えめだが休暇が多めになるようにするなどを自分でも調整できる制度となっています。
- 業種にもよるが、成果さえ上げるのなら出勤義務も無いので長い間会社に顔を出さないということも可能。
- 一応、休む前に上司に相談するのがマナーとなっています。
- 休日を管理していないといっても事前申請もなく、成果も無い状況で長期間会社に顔を出さないと問題になる模様。
- 社会保障として、医療保険や傷害保険に損害保険などに会社負担で加入しています。
- 社内の安全衛生規則などは基本的に各企業の技術力の相当時代と同等の安全衛生管理となる模様。
- ただし、放射線や放射能に関しては手番使ってまで指定しているために時代不相応に厳重になっています。
法務部
- 成歩堂が率いる法律の専門部門。
- 特許や商標などの知財管理や契約などの法律業務に訴訟対策や法令順守監督などが主な仕事。
- これが存在することで法的なトラブル発生率は低下しています。
- 年間利益の3%を経費として計上。
情報部門
- 1894年に商社内に設立されているが特に予算は配分されていないフレーバーな組織。
- 現状は後蘭乃莉子が事実上担っている模様。
- 財閥内外の情報収集や防諜が主な役割。
- 情報管理技術が高いためか世界各国や国内各所の情報が集まっています。
- 集まった情報の分析は内閣情報管理局に委託しています。
- 他国首脳陣、例えばアメリカやドイツの政府内部での会議の模様まですっぱ抜いてくる程度の能力を持っています。
在外資産の非常時での対策
- 在外資産は日本と戦争が始まると没収される危険があるので準備された。
- 1899年に後蘭財閥内の情報、資産保全の為の体制つくりを行っています。
- きっかけは先物取引での荒稼ぎで、これによって各国から査察を受けたことから。
- 在欧資本管理のノスポンサーグループと在米資本管理のコカ・コーラグループが今のところ存在しています。
- 名目上、欧州やアメリカの現地資本は該当地出身の幹部が株式等を有し、それらを担保に後蘭銀行が大金を貸しているという扱いになっています。
- 借金額は各企業数十年分の利益でも賄えない額になっているとのこと。
- 機密情報に関しては査察等の前に破棄・消滅できるように準備はされている模様。
特殊研究・秘匿事項
- 欧州最先端以上の技術は他国への輸出は自粛中。
- 電子計算機や半導体を社内のみで活用し、秘匿中。
- 1905年から原子炉の研究中。(核兵器はまだ)
- シベリアでの秘密研究で、政府上層部(アカギ総理と情報管理局)は知っている状態。
- 1906年から人工衛星の運用開始。
- 帝や政府与党上層部に各省庁上層部は知っているが他には秘匿中。
関連グループ
研究所
概要
- 後蘭財閥の総合研究所。
- 理系文系問わず多様な研究開発が日夜行われています。
- この研究所自体は金銭的利益を全く生まないが、ここで開発された技術は財閥内の各企業の業務に生かされます。
- 幹部社員が研究プロジェクトを率いて一般研究員と共に研究開発しています。
- 極東総合大学や関連企業とも連携している扱いの模様。
- 一手番で研究所の規模Lv×5枠の研究が可能。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖ選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 研究所は【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 1860年、両替商横浜後蘭の研究機関として発足。
極東総合大学
概要
- 後蘭財閥の人材開発と教育、医療を一手に引き受けています。
- 大学、大学予科、中等学校、初等学校に加え総合訓練所や自動車教習所に音楽学校までもを運営し、財閥内外の人材育成を行っています。
- 大学には大学付属病院も存在しており、ここの分院は外地や関西にも進出しています。
- このグループ単体では大赤字だが、社会貢献と人材育成という性格考えるとやむをえないところ。
- このグループがあるからこそ、後蘭財閥の拡張などがスムーズに進み人材の問題が非常に少なくなっています。
- 国外にはスタンフォード大学とカリフォルニア工科大学を有しています。(表向きはコカ・コーラ名義)
沿革
- 1880年、極東総合大学創設。
- 最初は政府の要望から教育学部のみでの設立であり、事実上の師範学校だった。
- 大学と名乗っているがこの時点では大学の根拠法は存在せず、自称でしかなかった。
- 奨学金や寮の完備など、基本はこの時期から変わっていない。
- 1881年、学長として言峰綺礼が就任。
- 同年、医学部と大学付属病院が創設されます。病院長兼医学部学部長には東方仗助が就任。
- 同年、工学部を創設。
- 1883年、理学部を創設。学部長はジョン・フレミング。
- 同年、建築土木学部を創設。学部長はグラハム・エーカー。
- 同年、職業訓練所を創設。
- 1885年、経済学部と文学部を創設。
- 1886年、大学令が施行されるが、この法律で大学と定義されたのは帝大のみで私大はまだ認められていなかった。
- 1888年、農学部、法学部、薬学部を創設。
- 1891年、大学と職業訓練所の男女共学化を進める。大学で女性の受け入れを行ったのはおそらく日本初。
- 同年、大学で課外活動でのスポーツを振興。
- 1894年、生物学部を創設。
- 同年、大学や職業訓練所に屋内外プールに体育館や野球場・サッカー場・ラグビー場それぞれを整備。プールは近所の小学校にも開放したり防災用に提供できる体制も整えられた。
- 1889年、私立学校令が施行されて名実共に私立大学となります。
- 1901年、大学予科、中等学校、初等学校を創設。
- 同年、自動車教習場を創設。
- 1904年、海外にも職業訓練所を展開。
- 1905年、後蘭図書館が開館。(ただし、管理は娯楽会社)
- 1906年、文学部にアラビア文学科を創設。
- 同年、女子大学予科、女子高等学校、女子専門学校といった女性用学校を設立。
- 同年、音楽学校を設立。
- 同年、スタンフォード大学をコカ・コーラ名義で買収。学長はフレデリック・テイラー。
- 同年、カリフォルニア工科大学をコカ・コーラ名義で買収。学長はジョン・フレミング。
- 同年、大学付属病院の拡大。外地や関西への進出。
グループ所属会社
極東総合大学
- 国内有数の私立大学。
- 略称は極総大または極大。
- 関係技術は大学。
- 特に理系分野において帝大すら上回る評価を得ています。
- さらに言えば医学部は欧州からの留学生まで来ています。
- 男女共学の珍しい大学でもあります。
- 大学付属病院は外地医療のために大規模展開中。
- ピラミッド状の階層組織となっており、横浜総本院(全病院統括)＞地域本院(各地域の地方病院統括)＞地方分院(地方診療室の統括)＞クリニック＞地方診療室となっている模様
- 設備的には横浜総本院とイルクーツク地域本院はBSL4相当+災害対策済みという巨大病院となっており、そのほかの地域本院は旧横浜総本院と同等の設備となっています。
- 大学付属病院所属の医師はキャリアを外地診療室からスタートさせ、徐々に上部の病院にステップアップしていく形になります。
- そのキャリア形成方式から一般的な傾向として他大学の大学付属病院と比較して総合医としての能力が高く、専門医としての能力はやや劣る形になっています。
- しかしながら、母数が多くいために総本院まで上り詰める医師になると「ある程度他の診療科の知識を持ちつつ専門知識も先端から最先端が要求される」
人外レベルトップクラス医師の集積地になる模様。 - 関西方面は左遷地域となっており、出世を諦めた医師や高齢の医師が勤める事になります。
- 奨学金や寮も存在しているため、在学生は食住に関して心配は要らない。
- 全寮制ではないため通学も普通に受け付けています。
- 規模拡大は、学部の拡大で行われます。
- 学部の上限は【大学】の技術Lvで決まります。
- 【大学】技術のLvが上がった際にどの学部の上限を上げるかを決められます。
- 【拡大学部Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 史実現代大学の教養課程みたいなもの。
- 大学令の変化に合わせて開校。
- 男性向けの大学予科と女性向けの女子大学予科があります。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 学校なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 外部の良家の女子向けとして、それなりの上級課程の教育を行う学校。
- 働く女性として高等教育を受ける意欲がある人のために開校、ただし金はかかる形に。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 学校なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 史実旧制中学。現代で言えば高校相当の学校。
- 職業総合訓練所の進学コース用に開校。
- なお、外部入学者も普通に募集しています。
- 内部進学でも外部からの入学でも入学試験は公平に受ける必要がある模様。
- 女性教育用に女学校も存在しています。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 学校なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 史実旧制小学校。現代で言えば小学校+中学校の義務教育に相当。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 学校なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 後蘭財閥の人材補給源。
- 雇用した時点で文盲であっても読み書き計算から仕込み、実務に必要な知識を叩き込む学校。
- 学校教育令で定められた学校ではない。
- 雇用された後に、一般社員は学力によってはここの基礎学力養成コースで読み書き計算を習うところからスタートする。
- 基礎学力コース修了後、各専門コースが存在しており、この専門コースはその時点で求人を行っている部門が開講する。
- 専門コースは本人の希望よりも適正が優先される模様。
- さらに進学コースも作られており、このコースに振り分けられるのは学習意欲が高く頭がいい存在となっています。
- 進学コースでは極東総合大学付属中等学校に進学するための勉強をさせてもらえ、受験を受けることになります。なお、失敗したら僻地で教師コースに変更されますｗ
- 寮と食堂を完備しており、個々に在籍している間の住食は保障されています。
- 訓練校を卒業後、規定の年数を財閥の企業で働けば授業料等は免除されるが授業料などを払って他社に就職することも可能。
- なお、卒業後の離職率は非常に低い模様。
- 国外にも訓練校はあるが、住食の保障よりも給金が欲しがられたため国外では給金を払う方が主流になっています。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 学校なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 外部向けの自動車教習場。
- 道路交通法の制定に時間がかかることから、窮余の策として民間資格として後蘭運転技能認定試験を実施することになったことから作製されました。
- 自社のトラック運輸会社やバス会社の運転技能基準やマナー基準を流用しています。
- 極東総合大学グループの中では唯一の金銭黒字運営となっています。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 学校なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 西洋音楽用学校。
- 財閥内での音楽需要が増えたために楽器が扱える専門の人材育成を強化するために設立されました。
- 出発点が映画音楽やテレビ音楽の人材確保だったためにカリキュラムが同業他校と異なっており、卒業後はテレビや映画関係へ就職するものが多い。
- 楽器系は男女共学だが、作曲・指揮科は男性のみ、声楽は女性のみとなっている模様。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 学校なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
銀行
概要
- 後蘭財閥の起源である両替商横浜後蘭屋の後身であり、利益額こそそこそこだが現在でも後蘭財閥の中核として機能している銀行系金融サービスグループ。
- 国内の産業育成や金融情勢の安定などにも寄与している国内トップクラスの金融グループでもあります。
- 関係技術は金融。
- グループ所属会社には銀行とコンサルティング会社、格付け会社が存在する。
沿革
- 1860年、両替商後蘭屋の支店として設立された両替商横浜後蘭屋が始まり。
- 1869年、本家である両替商後蘭屋の経営が傾いたため吸収合併。
- 1872年、日本初の近代銀行、後蘭銀行に業種転換。
- 1873年、世界展開を開始。
- 1883年、後蘭銀行の頭取に金糸雀が就任。
- 1895年、コンサルティング会社を設立。
- 1900年、格付け会社を設立。
グループ所属会社
銀行
- 世界展開している日本有数の大銀行。
- 後蘭財閥の大金庫。頭取は財閥総帥の妻である金糸雀。
- 後蘭財閥だけではなく、他社にも融資等行っています。
- 景気情勢の分析アナウンスなどを国内に対して行うこともあります。
- 欧州方面ではフランスが本拠地のノスポンサー銀行と偽装しており、この銀行が欧州方面の後蘭財閥の各企業を傘下におさめていることになっている模様。
- 国内ではもっとも海外進出が早かった銀行でもあります。
- 支店の設置や規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 金融系なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 経営支援や技術支援を有料で行う企業。
- 1906年現在は個別技術の技術提供は行っておらず、提供される技術も欧州最先端までに制限されています。
- 発足当初は銀行から紹介するなどで客を確保していた。
- 日本の産業育成に寄与する企業。
- 支店の設置や規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 金融系なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 後蘭銀行が国内外の企業の査定データなどを元に格付けを行い、格付け結果を投資家に有料で公開しています。
- 史実の格付け会社と違い、格付けする会社から格付け料金を徴収せずに投資家からの情報料で運営を行っています。
- 支店の設置や規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 金融系なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
保険会社
概要
- 世界展開しており、各種保険を取り扱う保険会社。
- 関係技術は保険。
- 表示では保険会社のみだが、後蘭生命保険会社、後蘭火災保険会社とちゃんと分けてある模様。
- 業種の幅が広い後蘭財閥特有の保険を取り揃えており、特に陸海空の経路すべてに対応できる輸送保険は有名な模様。
沿革
- 1905年、保険会社創業。社長はなし。
- 1906年、社長に太一・キートン・平賀が就任。
グループ所属会社
保険会社
- 国内外に多数の支店を有している保険会社。
- 保険会社としては後発だが、扱っている保険商品は種類が豊富。
- 保険会社の場合、保険商品にはポイントが設定されており、このポイントの合計値が技術レベルを上回る場合は保険商品を展開できない。
- 財閥の企業枠の名前についている事業関係の保険が1pt、財閥に関係する業種の場合は2pt、何の関係もない事業関係の保険が4pt。
- 現状：運輸/2 傷害/2 生命/2 自動車/1 奨学金/2 旅行/4 医療/2 自動車連盟/1 火災/2 建築物/1 合計19pt
- 傷害保険・医療保険や自動車保険は後蘭財閥が先鞭を付けた。
- 傷害保険や医療保険は他社も真似ており、中間階級以下の一般庶民が医者にかかれないという事例は激減しています。
- 支店の設置や規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 金融系なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
保険詳細
- 運輸保険：自動車・鉄道・海運・水運・空運と貨物輸送のすべての経路をカバー可能な保険商品。勿論必要な保障だけを選択可能。
- すべての経路に関係会社がある後蘭だから保険料を計算できる総合的な保険。
- 傷害保険：怪我や事故をなどに備える保険。
- 生命保険：死亡した際の保障を行う保険。模範普通保険約款が1900年に成立しています。
- 自動車保険：ほぼ史実現代のものと同様。
- 奨学金：申請者の成績にあわせ、給付>無利子貸付>有利子貸付と段階的に奨学金の性質が変わる。
- 旅行保険：旅行先や旅行中の事故や怪我病気盗難などに対応する保険。
- 医療保険：怪我や病気で病院にかかった際に医療費を一定額補償したり、休業補償をしたりする保険。
- 自動車連盟：JAFのように連絡すればレッカーが来てくれたりするサービスを提供。後蘭以外の自動車でも対応し、世界中に類似組織も作ってます。
- 火災保険：火災というが、水害などの一般的な災害に備えた保険。ただし、震災や震災起因の火災は非対応。
- 建築物保険：建築物の破損や事故などに備える保険。
商社
概要
- 世界中に展開している世界的な総合商社。利益額は財閥内ではさほどではないが、世界展開している後蘭財閥の流通や商流を司る企業であります。
- 関係技術は商社、美術商。
- 創業当時は美術商であり、その後は船舶や武器兵器の扱いを行い維新の志士たちにかげながら協力していました。
- 明治維新後も日本に必要なものを商品として扱い続けています。
- 国内ではいち早く海外展開しており、顔やコネは広い。
- 後蘭財閥の営業担当企業であり、この企業の活躍で様々な商品が売れています。
沿革
- 1862年、美術商として創業されます。
- 同年、社長にやる夫が就任。
- 1865年、美術商を商社に鞍替え。
- 同年、社長に岩崎弥太郎が就任。
- 1868年、ムルタ・アズラエルが社長に就任。
- 1873年、世界展開を開始。
グループ所属会社
商社
- 日本商社としては比較古参、規模も世界規模で非常に巨大。
- 商社技術は技術Ｌｖと同数の商品知識を得ることができ、技術Ｌｖ分の商品を扱うことが可能。
- 国内と国外にそれぞれ技術Ｌｖ分の商品知識スロットがあり、そのスロット数分の商品知識を割り当てられます。
- 複数のスロットで同じ商品を扱うことも可能。そうやって集中投資を行って儲けることも可能。
- 例：技術Ｌｖ20のとき、20種類の商品を一度に取り扱うことや、10スロット分で一つの商品を扱い残り10スロット分は1スロット1種類ずつという形にすることができます。
- 商社の店舗拡大手番ではこの商品知識スロットを変更できます。
- 商品知識は、その商品を売買するのに必要な知識(質の良し悪しの見分け方や相場価格、慣習、法規制など)で製造に必要な知識とは異なる点に注意。
- 例：自動車の商品知識を持っていても自動車は作れません。
- 支店の設置や規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 商社系なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
海運
概要
- 日本の海運会社最大手。世界中に航路を有しており、国際的に活躍しています。
- 国債海運に関しては九十九海運と2社で寡占状態にあります。主なテリトリーは下記。
- 後蘭海運：世界中+シベリア河運
- 九十九海運：太平洋中心
- 後蘭財閥の海上輸送を一手に引き受けており、国際航路に定評があります。
- 関係技術は海運。
- 世界初のコンテナ輸送や、明治初期の岩倉使節団が使ったサンフランシスコ航路などが有名。
- 大規模な輸出入を支える重要企業。
沿革
- 1868年、海運会社創業。
- 同年、社長に岩崎弥太郎が就任。
- 1869年、サンフランシスコ航路を開拓。
- 1871年、岩倉使節団が後蘭海運を使ってサンフランシスコへ。
- 1873年、世界展開を開始。
- 1875年、コンテナ輸送を実用化。
- 1886年、社長に空条承太郎が就任。
グループ所属会社
海運
- 日本の海運最大手であり、規模、技術共に日本をリードしています。
- 政府の無茶振り(という扱い)でシベリア河運も政府から買取り運営しています。
- 利益額は少ないが、これは財閥の海上輸送も引き受けているために見た目の利益が少なくなっているため。
- 九十九と2社で国際航路シェアを寡占しているが、別に談合や強引な競争を行っているわけではなく自然に棲み分けされている状態。
- 店舗の拡大方法(インフラも参照)
- 港湾地域に対して支社を作る。
- 支社レベルに応じて港湾設備が充実する。
鉄道
概要
- 日本の主に関東周辺から九州北部の重要幹線鉄道を担う鉄道会社。
- レールや車両の開発販売も担当し、全国にバス路線も張り巡らせています。
- 後蘭の私道の管理もこの会社の仕事。
- 関係技術は鉄道、土木建築、自動車輸送。
- 日本初の私鉄であり、世界初の内燃自動車を使ったバス会社であり、電車の実用化を成し遂げた鉄道会社。
沿革
- 1876年、鉄道会社創業。
- 同年、社長に秋山優花里が就任。
- 釜石の鉱山鉄道で日本初の私鉄。
- 1882年、東海道線の敷設と運営を開始。米原〜岐阜〜稲沢の49.6km
- 1883年、東海道線延伸：稲沢〜名古屋〜大府 30.6km
- 釜石鉄道の改軌：釜石鉄鉱山〜釜石製鉄所 16km
- 山手線敷設：環状線一周分、上野駅(日本鉄道)や品川駅(官営鉄道)に乗り入れ 34.5km
- 1884年、東海道線延伸（大府〜豊橋〜浜松)89.4km
- 1885年、東海道線延伸、京都〜山科〜大津(三代目)〜米原：57.7kmと浜松〜静岡〜国府津〜熱海〜神奈川(旧)+横浜
- 1886年、各駅にキヨスク設置。
- 中央本線：御茶ノ水-新宿-八王子 44.8km
- 山陽本線：神戸-姫路 54.8km
- 総武本線：御茶ノ水-市川 14.9km、市川-千葉-佐倉28km
- 1888年、山陽本線敷設：姫路〜岡山：57.7km
- 鹿児島本線：門司港〜博多 78.2km
- 1890年、山陽本線敷設：岡山〜白市：120.5km
- 1891年、台風や暴風に対する安全措置規定の設定。
- 大都市の通勤用や商業用に定期券を販売。またそれに合わせ試験的に急行列車を運行。
- 可能なら駅近くの車夫と交渉して駅から近くまで移動する駅前タクシー事業をやってもらう。ついでに自動車運転技術の修得を勧める。
- 山陽本線敷設：白市〜下関：264.2km、下関〜門司(関門海峡トンネル)
- 1893年、バス会社創業。
- 国内各地の舗装道路を作りました
- 山陽本線改修で八本松〜瀬野間を高速化対応
- 中央本線を延伸し、始発駅を東京に変更
- 東海道線は史実東急東横線を通って山手線と接続し、始発駅を東京に変更
- 1899年、東海道線延伸：大部分を複々線化。新規に京都〜神戸間を敷設し、後蘭鉄道で東京から博多まで移動可能に。ひとまず完成。
- 1902年、山手線を貨客をわけてそれぞれ高架複線化。
- 総武線や東海道線でも都市部を高架化。
- 羽田空港線を新設。
- 総武線では従来御茶ノ水を始発としていたところを新宿や東京に延伸、千葉側の路線を複々線にするなど千葉と都心を繋ぐ路線を充実
- 国内鉄道各社の株式20%の取得。
- 外地へのバス事業も拡大し、内地のバスロータリー整備(建設会社)整備で長距離バス事業も展開。
- 1904年、内地路線は東京駅を交通の要衝駅とするために他社の路線調整。
グループ所属会社
鉄道
- 世界最先端の技術と日本のドル箱路線を確保している鉄道会社。
- 諸説あるが、同社保有の釜石鉄道は日本初の私鉄です。
- 世界初の電化鉄道の開発と実用化を成し遂げた会社でもあります。
- 各種鉄道車両や鉄道システムの販売も行っています。
- 鉄道会社の拡張は、路線を設定することで行われます。敷設詳細
- 鉄道を引く経路を指定し、その総延長分の建造費を払うことで敷設できます。
- 鉄道には路線枠という概念があり、鉄道技術Ｌｖで決まります。路線枠を上回る路線を所有すると全路線が赤字化します。
- 幹線鉄道と関東の都市鉄道、鉱山鉄道を保有。
- 東海道線(史実東横線を一部通っている)、山陽本線、鹿児島本線(博多まで)といった地域をつなぐ幹線鉄道
- 関東地方の山手線、総武線、中央本線、内房線、羽田空港線(オリジナル)といった都市鉄道。
- 山手線は旅客・貨物共に流通の基盤として活躍中。
- 釜石鉄道という鉱山鉄道。
- 国内のほとんどの鉄道会社のそれぞれの株式20%を保有している鉄道業界の盟主。
- 株式20%というのは路線枠に引っかからずに保有できるぎりぎりの値です。
- これ以上保有すると完全子会社と見られ、子会社分の路線枠も必要になります。
- 注意点として、他の鉄道会社を完全子会社化しても路線枠は増えません。
- 世界の交通事情を変えた会社。
- 都市交通も長距離も両方やっている総合バス会社。
- 世界中に展開しており、世界から馬車を駆逐し一部では鉄道を廃線に追い込んだこともあります。
- 支店を作ればその周辺に自動的に採算が取れる路線を設定します。
- 支店の設置や規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 流通系なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- おそらく日本最大の私道管理団体。
- 経理上鉄道会社と合計されているが、国内だけでなく国外までの道路を保有しています。
- 日本国内で保有する私道は基本的に重要幹線道路と駅周辺の都市道路、さらに鉱山用道路となっています。
- 日本国外で保有する私道はパナマ建設の際に建造したパナマ系の道路となっています。
- 1905年時点の私道総延長は16283.481ｋｍ、保守管理費用は推計1628万3481円也。
- 建設費用、保守費用も参照。
輸送
概要
- 世界初の民間航空会社であり、トラック輸送も手がける輸送会社。
- 関係技術は航空輸送と自動車輸送。
- 世界中に航路を展開しており、航空輸送シェアはほぼ独占状態。
- 日本圏内と英国圏内ではジェット機が運行中。
沿革
- 1900年、航空輸送会社を創業。
- 同年、国内に空港を建設し、官軍などと戦時に関する協定を政府と結ぶ。
- 同年、社長に戸似屋・四朗二朗が就任。
- 同年、輸送会社が世界展開。
- 1903年、航空輸送が世界展開 同盟国や属国の空港はジェット機運用あり、それ以外はプロペラ機のみ。
- 1906年、チベットに空港のみ建造。航空路は未運行。
グループ所属会社
航空会社
- 世界初の民間航空会社。
- 世界中に空港を有しており、それらを結ぶ航空路をほぼ独占しています。
- 日本国内では一部は官民共用空港となっており、非常時には軍が利用できるようになっています。
- 日本圏内と英国圏内ではジェット機が運行中だが、それ以外はプロペラ機運用となっています。
- 後蘭財閥所属人員は幹部に限らず客席に空きがあれば遠距離出張や転勤で航空機を利用可能となっています。
- 実際にキル夫がイスラム圏に赴任する際に搭乗しています。
- 現状では航空機を利用するのは富裕層くらいのものだが、そろそろジャンボジェット相当の機体の開発が完了しそうな状況。(1905年現在)
- 開発完了すれば航空機の運賃が低下し、一般人が利用しやすくなる見込み。
- 空港を作ることで、自動的に需要と規模に応じてその空港を結ぶ空路が設定されます。空港詳細
- トラックを使って運送を行う運送会社。
- 宅配便も行っている模様。
- 世界中に展開しており、アメリカの鉄道行政にも多大な影響を与えています。
- 支店を設置することで自動的に配送ネットワークが作られます。
- 道路が舗装されていると利益額が上がります。
- 支店の設置や規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 流通系なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
資源採掘
- 世界有数の日本発資源メジャー。
- 日本に必要な資源採掘と備蓄を行う総合資源開発会社。
- 主力採鉱物は鉄鉱石、原油、金鉱、ＬＮＧ。
- 各種資源の備蓄基地も有している。
- 関係技術は資源採掘、石油採掘、化学、小売店
- 後蘭財閥の稼ぎ頭でもある。
沿革
- 1886年、資源採掘会社を創業。
- 同年、社長に雨宮敬次郎が就任。
- 同年、アメリカの油田と鉄鉱山に進出。
- 1887年、日本国内の油田や金鉱山に進出。
- 1891年、石油を含む資源の備蓄基地を建造。
- 1895年、公害対策を導入。
- 1901年、シベリア開発本格化。国内の金鉱山もさらに拡大。
- 1902年、フィリピンや東南アジアの資源開発。
- 同年、国内のレアメタル系鉱山開発。
- 1903年、ベネズエラの油田開発。
- 同年、英国連邦系の資源開発。
- 同年、ガソリンスタンド創業。
- 1905年、英国石油を買収。英国に製油施設と貯蔵施設を建造。
- 同年、シベリアのクラスノカメンスク鉱山を開発。ウランゲット。
- 同年、中東系の油田開発。
- 同年、英国連邦系の資源開発。
グループ所属会社
資源開発
- 国内外を問わず各種鉱山を保有。
- 資源開発では鉱山と採掘規模Ｌｖを指定することで掘ることが可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 鉱山名が必要な点と採掘規模Ｌｖにはそれぞれ上限が存在することに注意。
- 掘ることができる鉱山は史実の採鉱開始年相当以上の採掘技術Ｌｖが必要。
- 鉱山から港湾までの間に何らかの交通網が存在することで採掘規模Ｌｖの上限が増える。鉄道または道路など。
- 鉱山は多大な公害を発生させるので注意。公害対策技術である程度は緩和可能。
- 鉄鉱石の採掘規模はそのまま製鉄所の黒字ラインに影響するので注意。
- 基本的に鉄鉱石鉱山の規模Ｌｖ≧製鉄所の規模Ｌｖなら大体製鉄所は大体黒字になります。
- 非鉄金属も製鉄所の規模Ｌｖに影響します。
- 国内外を問わず各種油田やガス田を保有。
- 基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの精製工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 採掘を行う油田やガス田と精製用の施設が別個に必要。
- それぞれの規模Ｌｖは均衡している必要があります。
- 輸送にはパイプラインで油田と港湾と結ぶと採掘規模Ｌｖの上限が増えます。
- ガスの場合は液化して船舶に積載するには精製用の工場で一度液化処理することが必要になります。
- 世界中でガソリンスタンドでの小売も実施。
- 英国圏で活躍する後蘭財閥関係会社。
- 表向きは後蘭財閥とは無関係。
- 英国政府は後蘭と関係するということを知っています。
- 英国世論を過剰に刺激しないため、英国圏の油田を日本に売却したとされないように当時困窮していた英国石油を買収して誕生。
- ペルシア、クウェート、ボルネオの全油田及び英連邦諸国内のガソリンスタンドを傘下におさめています。
- 英国本土にも石油精製施設と石油備蓄基地がありますが、これは欧州最先端程度の技術Ｌｖに制限してあります。
- 資源の備蓄基地。
- 会社の一覧には石油、LNG、ヘリウムの三種類となっていますが、石油備蓄基地は石油を含む各種資源の備蓄基地なので注意。
- 資源の消費量によって資源を供給できる年数は変わる模様。現状では数年は持つはず(1906年現在)
- 規模拡大は、基地の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
製鉄所
概要
- 日本初の民設民営製鉄所。
- 日本最大かつ国内シェアをほぼ寡占する製鉄会社です。
- 関係技術は製鉄、非鉄金属。
- 高品質で有名な模様。
- 財閥の稼ぎ頭の一つで、かつ国内工業力を高める重要企業。
沿革
- 1871年、製鉄所を創業。
- 同年、社長にやらない夫が就任。
- 1886年、社長に鉄人28号が就任。
- 1895年、公害対策を導入。
グループ所属会社
製鉄所
- 日本初の民設民営製鉄所ですが、ほぼ唯一の国内の高炉メーカーであるため政府から増産要請が出ることもあります。(いくつかの増設は政府の無茶振りになった)
- 財閥の重工業部門のみならず国内産業にまで影響が及ぶ重要企業です。
- 日本の工業生産の源流として日々改良が続けられています。
- 製鉄所という名前ですが、鉄系のみではなく金・銀・銅・アルミ・シリコンやそれらの合金といった非鉄金属も精錬・加工しています。
- 特に製鉄所と非鉄精錬施設を分ける必要は無いとのこと。
- 技術的重要性が高い上に基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- どうしても海外生産する必要がある場合は技術水準を欧州最先端相当まで落とすこと。
機械工場
概要
- 日本初の工作機械工場。
- 関係技術は工作機械、医学
- 後蘭財閥重工業部門の源流。
- 創業時点では世界最先端に一歩劣る製品を製造していましたが、いまや世界最高峰のＬｖにまで到達しています。
- 最高峰Ｌｖの工作機械は外販しておらず、欧州最先端にあわせデチューンされたモデルを販売中。
- 実は工作機械だけでなく、計測機器や一般的な機械製品全般や医療機器類も製造販売しています。
沿革
- 1870年、機械工場の創業。
- 同年、社長に田中久重が就任。
- 1883年、社長に鉄人28号が就任。
- 1886年、社長にヘンリー・フォードが就任。
- 1890年、社長にアムロ・レイが就任。
- 1896年、公害対策を導入。
グループ所属会社
機械工場
- 日本初の工作機械製造販売を開始した会社で、富岡製糸工場にも紡績機を納入した経験のある老舗。
- 利益は億を超えていないものの財閥と日本を支える重要企業。
- メートル法や共通規格の制定に熱心で、明治維新直後からメートル法の導入を政府に進言していました。
- メートル原器の来日後は自社の工作機械に尺貫法とメートル法を併記して販売。
- のみならず、販売済みの機器にもメートル法を併記するなどしてメートル法を推進。1906年現在ではメートル法基準が標準になりました。
- 後蘭財閥重工業部門の生産力の源流で、工作機械のＬｖはそのまま製品の量産性や品質に直結しています。
- 自動車会社や造船会社にエンジンや機関などを納入しているなど、中間生産物も扱っています。
- 技術的重要性が高い上に基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
化学工場
概要
- 世界有数、日本トップの総合化学会社。
- 関係技術は化学。
- 後蘭財閥の顔である企業の一つ。
- 非金属系の素材はほぼここで生産されている。
- 海外からは後蘭財閥は総合化学メーカーとして有名だった時期が長く続きました。
沿革
- 1875年、化学工場を創業。
- 同年、社長に浅野総一郎が就任。
- 1895年、公害対策を導入。
グループ所属会社
化学工場
- 財閥の最先端工業を支える非金属系の素材や原料を供給する財閥重工部門の重要企業。
- 空中窒素固定法や合成繊維、合成樹脂といった先進技術を有する財閥の稼ぎ頭。
- 既に存在を公開してしまったものの、空中窒素固定法の効果はでかく、世界中で荒稼ぎを可能にしていました。
- あまりに売れすぎるので化学工場については一時期は【需要上限は無い】と回答が来るほど。
- 販売窓口である商社のＬｖで生産量を制限せざるを得ないほどでした。
- 技術的重要性が高い上に基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
製薬会社
概要
- 世界の医療を支える世界最高峰の技術を有する製薬会社。
- 他国では再現できないＬｖの医薬品や化粧品をはじめとした美容品を製造販売しています。
- あまりに効果があるのでブロック経済下でも輸出入は行われている。
沿革
- 1887年、製薬会社を創業。
- 同年、社長に東方仗助が就任。
- 1897年、美容品工場を創業。
- 同年、公害対策を導入。
グループ所属会社
製薬工場
- 東方の研究チームの開発した医薬品の製造販売を行っている重要企業。
- 医療に必要な医薬品の国産化に寄与している。
- 特に結核の特効薬や抗生物質、血友病の薬なども有名。
- しかし安定して売れるのはビタミン剤。サプリ飯が一般化してしまっているのじゃよ・・・
- 技術的重要性が高い上に基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 医療・化学の成果を美容品に応用して製造販売を行う企業。
- 安定した利益を確保しています。
- 技術的重要性が高い上に基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
電機
- 日本最大の総合電気産業体。
- 電力会社+電機メーカー+電話会社という超巨大電気グループで日本の電力需要と通信需要を支え家電などを開発製造しています。
- 関係技術：電気、家電、無線、半導体、テレビ、ラジオ、電子計算機。
- 多大な利益とインフラを提供している上に、軍事的にも重要な無線(レーダー)なども製造しています。
- 利益額も億を超えている重要企業。
沿革
- 1878年、電機工場と世界初の商用発電所を創業。
- 同年、社長に鉄人28号が就任。
- 1883年、発電網を全国展開し、電話事業を開始。
- 1892年、社員福祉の一環として各種保障開始。
- 1894年、南洋に発電所や電話会社を拡張。
- 1898年、公害対策導入。
- 同年、大陸に発電事業と電話事業を進出。
- 同年、国内に多目的ダムを多数建造。
- 1901年、シベリアに発電事業を進出。
- 1905年、朝鮮や東南アジアの属国や保護領に発電事業を進出。
- 同年、日領ソマリアに電話会社、淡水化プラント兼用発電所を進出。
グループ所属会社
電機工場
- 電気を利用する機器や装置なら小はラジオや電球から大は発電所まで扱う総合電機メーカー。
- 密かに開発済みの半導体や電子計算機の生産と財閥内企業への販売も行っています。
- 軍需品である、レーダーや通信機器なども製造販売しています。
- 利益額は億を超え、国内の家電水準を高め続けています。
- 基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 日本の電力需要を一手に引き受け独占している状態です。
- 火力発電が主で水力発電が従という状態。
- 規模拡大は、発電所の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×5万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 火力発電所は重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 水力発電所は一度設置してしまうと後の拡大ができないので注意。
- 発電所の一部には脱塩施設が併設されたものもあります。
- 国内の電話回線を独占している電話会社。
- 電話を発明した後に即座に日本全国に電話回線網を展開し、そのまま独占を続けています。
- 密かに日本国内の財閥各支社には電子計算機用データ通信網も提供している会社です。
- 電子計算機を販売開始する場合にはセットでデータ通信網の強化として各支店の規模拡張を行う必要もあります。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 事業としてはその他なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 元は川崎財閥の不採算部門。
- 九十九財閥との絡みもあって支店の拡大はありませんが、潰されることも無い状態になっています。
- 地道に技術開発もされており、がんばっている企業です。
自動車
概要
- 民需軍需問わず国内最大手で世界一の技術を誇る自動車メーカー。
- 関係技術は、乗用車、大型自動車、建設機械、農業機械、戦車
- 世界初のガソリンエンジン発明の座をドイツのベンツと競ったこともあります。
- 世界中に販売店を展開しており、英国と米国に自社の重整備工場を展開しています。
- 近年はブロック化に伴う関税に悩んでいる模様。
沿革
- 1890年、自動車工場を創業。
- 同年、社長にヘンリー・フォードが就任。
- 1894年、自動二輪車工場を創業。
- 同年、浜松テストコースを建造。
- 同年、パリ‐ルーアン・トライアルへ出場。
- 1899年、公害対策を導入。
- 1902年、生産工場拡大。
- 同年、重整備工場の海外展開。
- 同年、自社の自動車販売店網を世界中に整備。
グループ所属会社
自動車工場
- 生産工場と整備工場の二種類があります。
- 生産工場は二輪車、四輪車、特殊用途車両といった車両全般を開発製造している工場です。
- バイクや乗用車から大型重機や農機に加えて戦車や装甲車も製造。
- 対処無く海外に生産工場を作ると技術情報が漏れる可能性もあります。
- 生産工場は基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 重整備用工場はエンジン交換やフレーム修理、ボディ修理など重度の故障修理・整備を行っています。
- こちらは技術情報はほぼ漏れないとの事です。
- アメリカ、イギリス、インド、東南アジア、アフリカに進出しています。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 現代におけるメーカー系の自動車ディーラーが近いです。
- 簡易的な整備場もついているので、オイル・タイヤ・バッテリー交換などの軽度整備が可能になっています。
- 規模拡大は、販売店の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 販売店は【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 公害対策は無くても問題ありません。
- 浜松に存在する自動車・バイクなどの試験用テストコースと衝突試験場。
- 自動車の安全性向上を図るために日々研究が行われています。
- 拡張に必要な費用は都度確認。
飛行機
概要
- 世界初の固定翼有人飛行機による飛行に成功したことで起業に至った世界初の航空機メーカー。
- いきなり単葉機を出したものだから他国による航空機開発を混乱の渦に叩き込みました。
- 関連技術は、飛行機、戦闘機、爆撃機。
- 国内には後蘭財閥所有の航空会社への民間旅客機(ジェット)の販売と日本陸海軍への軍用機(ジェット機・ヘリ)の販売中。
- 同盟国や属国には最新鋭レシプロ機を販売しています。(英国向けは武装のみ後付可能なモデル)
- 同盟国以外の他国には技術レベルを欧州最先端相当まで落としたモンキーモデルを輸出して儲けています。
沿革
- 1893年、飛行機工場を創業。
- 同年、社長に北郷一刀が就任。
- 1899年、公害対策を導入。
グループ所属会社
飛行機工場
- 世界初の航空機メーカー。
- 発表したのがいきなりの単葉機で、すぐにジェット化してしまいました。
- 軍事的な重要性が高い技術を有する会社の一つ。
- 基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
造船
概要
- 国内初の蒸気船を建造した由緒正しき造船メーカー。
- 大型船や軍用艦のシェアトップ。
- 関連技術は、造船、駆逐艦、巡洋艦、戦艦、空母、潜水艦、砕氷船。
- 後蘭海運の船舶の建造や修理のために起業されました。
- 技術的には世界一。
- 国内外を問わずにタンカーやコンテナ船などを建造して販売しています。
- 軍用艦に関しては、日本陸海軍には最新モデルを販売。
- 同盟国や属国には軽巡までで電子装備を省いたモデルを販売。
- その他の国には軍用艦は販売自体をしていません。
沿革
- 1869年、造船所を創業。
- 同年、社長に鉄人28号が就任。
- 1878年、社長に提督が就任。
- 1895年、公害対策を導入。
- 1901年、川崎造船と全国の中小造船所を救済合併
グループ所属会社
造船所
- 国内初の蒸気船を建造した造船メーカー。
- 造船所の場所は史実では発展していない地域を発展させるために、過疎地を選んでいる場合があります。
- 1901年の大不況の折に川崎造船を吸収合併したほか、中小造船所の経営が怪しいところを買収したために全国に小規模な造船所をもっています。
- 軍事的な重要性が高い技術を有する会社の一つ。
- 基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
兵器工場
概要
- 国産火器を軍に供給する銃砲メーカー。
- 銃器や大砲といった火器やその弾丸・弾薬を製造販売しています。
- 関係技術は銃器、大砲。
- 日本初の国産兵器メーカーにして現在の日本軍への火器のシェアをほぼ独占しています。
- 世界初の無煙火薬製造にも成功しました。
沿革
- 1874年、兵器工場を創業。
- 同年、社長にスペンサーが就任。
- 1891年、弾薬保管庫を設置。通常時2年分を保管。
- 1900年、公害対策導入。
グループ所属会社
兵器工場
- 小銃、機関銃、大砲、自走砲、艦載砲といった銃砲火器やその弾丸・弾薬を製造販売するメーカー。
- 基本的な商売相手は日本軍で、同盟国軍や属国軍とも近年は取引があります。
- ただし規格はメートル法でヤードポンドの英国とは相性が悪い。
- 製造販売している銃は軍用銃(対人用)なので猟銃の類は販売していません。
- 軍事的な重要性が高い技術を有する会社の一つで利益は少ないですが、これは国防のためにわざとそうなっています。
- 基本的に下記目的のため国内かつ支那大陸外でのみの工場建設を維持する方針です。
- 日本国民を多く雇って国内を富ませる。
- 技術情報の海外への漏洩を可能な限り防ぐ。
- 戦争やテロなどによる設備の接収からの技術漏洩を防ぐ。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 重工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
建設
概要
- 後蘭財閥の拡張を支えるゼネコングループ。
- 下記の事業を手がけています。
- 建設会社
- 不動産
- 林業
- 下水処理場
- 家具工場
- 防災設備会社
- 関係技術は土木建築、公害対策、木材加工、農業。
- グループの連結利益は黒字。黒字額は少ないものの、特殊な効果もある企業です。
沿革
- 1889年、土木建築会社を創業。
- 同年、社長にやらない夫が就任。
- 同年、パナマ運河の建造に着手。
- 1890年、公団住宅の建設と提供の開始。
- 1891年、日用品・医薬品貯蔵庫の建設。2年分。
- 同年、林業の創業。
- 同年、賃貸住宅の供給開始。
- 1893年、貸しビル・貸しテナントの建設や東京丸の内の買収と再開発。
- 1894年、河川敷運動場や三ツ沢運動公園を整備。
- 同年、後蘭鉄道駅前ロータリー＆バス通りの開発を行い、沿線開発に乗り出す。
- 1895年、公害対策を導入。
- 同年、一戸建て分譲住宅の供給開始。
- 同年、防災設備会社を設立。
- 同年、下水処理会社を設立。
- 1898年、東京タワーと名古屋テレビ塔を建設。
- 同年、モデルハウスの展示を開始。
- 同年、分譲マンションを海外で販売。
- 1899年、家具工場を設立。
- 1903年、パナマ運河開通。
- 同年、運動場や東京タワーなどの観光・娯楽系の施設を娯楽会社の管理下に変更。
- 1906年、社長に雨宮啓次郎が就任。
グループ所属会社
建設会社
- 後蘭財閥の拡張を支える建設会社。
- 道路鉄道から住宅やオフィスビル、特殊建造物までなんでも手がけています。
- パナマ運河の建造、関門海峡トンネル、東京タワー、名古屋テレビ塔などの有名建造物も建造。
- インフラのうち、道路と鉄道はこの会社の効果によって建設費が半額になっています。
- 建設機械を多用しているため、作業員は専門知識を持つ高技能集団となっています。
- 精鋭部隊を編成しており、それらを重要工事に送り出すという事業形態。
- 出張の際の住居は社員寮、独身者なら食事がついているため工事されている地元にあまりお金が落ちない状態になっているのに注意。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 運河
- パナマ運河：コロンビアに存在する太平洋と大西洋を結ぶ大運河。日英共同出資で出資比率は後蘭9：英1。
- 主に利用しているのはアメリカですが、ニカラグア運河がアメリカによって建造されている最中です。
- この運河を維持するためにコロンビアやベネズエラの安定化は重要な課題になっています。
- パナマ運河：コロンビアに存在する太平洋と大西洋を結ぶ大運河。日英共同出資で出資比率は後蘭9：英1。
- 分譲物件や賃貸物件です。
- 戸建住宅：普通の分譲販売される一軒家です。ローン販売しているため、利益が上がる期間が限られています。ローン期間は平均約30年。
- 公団住宅：正確には公団ではありませんが、判りやすさ重視でこう表記されています。所謂団地や集合住宅の類。エレベータ、防災施設付きで分譲販売。ローン期間は平均約30年。
- マンション：海外で展開する集合住宅です。分譲販売しており、ローン期間は平均約30年。
- 賃貸住宅：賃貸されている一軒家やアパートです。
- モデルハウス：最新技術などの見本用の家。販売利益が上がるようになるという扱いですが単体では赤字です。
- 貸しビル・貸しテナント：雑居ビルやテナントの入る賃貸物件です。
- 工事に使う建材などの調達用に木材の育成を行っています。
- 国内高級木材は現状は寡占状態の模様。
- ガスや電気の普及に伴い国内の里山が荒れてきているらしいので場合によっては買収する必要があるかもしれません。
- 規模拡大は、林業の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 国内の生活排水や排泄物の浄化を行う会社です。
- 現状では下水料金を取っていないために赤字状態。
- 料金を取り始めると利用されなくなるので、料金を取るにはおそらく世論誘導と下水の設置を義務とする法律を制定する必要があると思われます。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 木製・鉄製・プラスチック製の三種類の工場がある家具工場です。
- 一般的な家具類の製造販売が行われています。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 工業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
- 後蘭財閥で使用する防災設備の製造販売を行う企業です。
- 規模は小さいものの、防災には必要な企業です。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので公害対策費用込みで【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 重度の公害が発生するので公害対策は必須。公害対策は一度設置すれば技術向上による更新は自動でやってくれます。
新聞社
概要
- 後蘭財閥の保有する総合メディアグループ。
- グループ名は花果子。
- 関係技術は、新聞、テレビ、ラジオ、出版、印刷、アニメ、映画、広告業。
- 新聞社から始まり、日本における全国全土放送ネットを有するテレビ・ラジオ局を保有。
- 学術雑誌や経済情報誌に軍事情報誌を手がける出版社や自前での印刷工場も持っています。
- アニメ製作会社や映画会社に広告業は世界展開をしています。
- アメリカでは密かにイエロージャーナリズム系の新聞社を保有しています。
沿革
- 1871年、花果子新聞社の創業。
- 1872年、社主にやる夫が就任。
- 1874年、全国展開。日本初の全国紙に。
- 1889年、ラジオ局国内・世界同時開局。世界初の商用ラジオ局。
- 1895年、出版社、印刷工場を設立。最初から公害対策導入済。
- 1898年、テレビ局を日本全国に開局。世界初の商用テレビ局。
- 同年、広告代理店を起業。世界展開。
- 1904年、ケーブルテレビ局を国内と世界で開局。
- 同年、動画(アニメ)制作会社と映画会社を創業。
- 同年より、京都国際映画祭を毎年開催。
グループ所属会社
花果子新聞
- 後蘭財閥の意向が反映される新聞社。
- 日本でも初期から活動している新聞社です。
- 国内外に展開しおり、日本初の全国紙です。
- 国内は兎も角、国外については支店を出しても基本的に赤字になるので注意。
- 世論誘導に補正がつきますが、ラジオやテレビの普及にしたがってその補正は下がっています。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他通常事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 花果子新聞の傘下ではあるが独自の新聞を発行している新聞社。
- 1901年の不況の際に川崎財閥の不採算部門として買収されました。
- その後、吸収されること無く独自の立ち居地を守りつつ神戸の地方新聞として営業中。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他通常事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 後蘭財閥の意向が反映されるラジオ局です。
- 世界初の商業ラジオ局で全世界一斉放送開始を成し遂げました。
- 国内外に展開中です。
- 国内外での世論誘導に補正値をもたらしますが、国内ではテレビの普及に従って補正が下がっています。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- ラジオ局なので【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)】となります。
- 後蘭財閥の意向が反映されるテレビ局です。
- 世界初の商業テレビ局で国内に展開しています。
- 国内での世論誘導に補正値をもたらします。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 他社によるスポーツや催し物、各種作品については放映権の取得と費用が必要。
- 放送権の詳細は現状の会社を参照。
- テレビ局なので【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)】となります。
- 基本的に娯楽系優先の有料放送テレビ局です。
- 元々は難視聴地への放送が目的だったため、国内の電波の入り辛い地域では花果子テレビの番組を無料で流しています。
- 国内外に展開中。
- 海外では報道番組が規制されているために、世論誘導への補正はありません。
- 他社によるスポーツや催し物、各種作品については放映権の取得と費用が必要。
- 放送権の詳細は現状の会社を参照。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- テレビ局なので【規模Ｌｖ合計×1万円×2(インフレ率)】となります。
- 世界初のアニメーション制作会社。
- ケーブルテレビでアニメ専門チャンネルが作られたので黎明期から大量に作品を制作することになっています。
- セル画化したことでストーリー性のあるアニメを制作しており、現代のテレビアニメーションのように1クール13話(1話30分)を基本にしている。
- 当初は昔話や童話、子供向けが主体で近年は大人向けの込み入ったストーリーの作品も作られているとの事。
- ケーブルテレビによって全世界で放映しています。
- 他国では花果子を除いてまだ単独のアニメーション作品自体が無い模様。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 映画製作会社。
- 国内外で展開しており、各国毎に監督や脚本といったスタッフや役者をそれぞれ雇っています。
- 各国毎に製作基本方針が異なる製作班が作られており、同じ会社であってもバラエティ豊かなラインナップになっています。
- 特にアメリカではハリウッドが映画の町になるきっかけとなりました。
- 国内では映画は貧乏人の娯楽とされてしまっているので京都で国際映画祭を開催するなど映画の地位向上にも熱心です。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 花果子グループの出版社。
- 手番を使って雑誌や新しい種類の出版物を作成した場合、国内に何らかの効果を及ぼすことが可能です。
- フレーバー：スポーツ雑誌・文芸誌・理科年表・会社四季報・花果子新聞年鑑
- 手番使用：週刊学術(1/2)・後蘭海軍年鑑(1/2)
- 週間学術：査読付きの学術雑誌。各種分野の研究成果の発表の場として機能しています。
- 後蘭海軍年鑑：各国の海軍軍艦の情勢を調べてまとめられた年鑑です。史実のジェーン年鑑に先んじて発行。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 花果子グループの印刷工場。
- 技術は最先端を行っている後蘭財閥所有の印刷工場。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 軽工業なので公害対策が必要で【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
- 後蘭財閥の広告の他、他社の広告や業務アドバイスも行う広告代理店。
- 広告業技術によって広告可能な製品種類が増えます。1Lvにつき1種類。
- 北海道の鉄道会社からの相談に乗ってスキーを流行らせたこともあります。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 米国で密かに買収したイエロージャーナリズム系の新聞社。
- 米国の世論を煽ることのみ可能。
- 表向きは後蘭とは無関係になっています。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
娯楽
概要
- 後蘭財閥の娯楽施設や観光施設の管理や運営を行っている企業グループ。
- 観光名所となる特殊建造物を多く管理しています。
- 関係技術は、娯楽施設、宿泊施設、生物学、天文学
沿革
- 1903年、娯楽会社の創業。
- 同年、社長にエドウィン・アーノルドが就任。
- 同年、劇場・映画館・動物園・植物園・水族館・ホテル・遊園地・スポーツ競技場・博物館を創業。
- 同年、競馬場を運営開始。
- 同年、第一次城郭の観光化計画を実施。
- 同年、鈴鹿に世界初のレース用サーキットコースを設置
- 同年、スポーツ施設として駒沢オリンピック公園・西宮野球場(史実での甲子園)を設置。
- 同年、運動場や東京タワーなどの観光・娯楽系の施設を娯楽会社の管理下に変更。
- 同年、大学生スポーツ大会の管理を開始し、中等学校と社会人向けのスポーツ大会や箱根駅伝も主催することに。
- 同年、アジアスポーツ大会を開催。
- 同年、井の頭自然文化園を開園。
- 同年、後蘭軍事博物館を開館。
- 同年、月極ホテルを創業。
- 1905年、第二次城郭の観光化計画を実施。
- 同年、井の頭文化園の拡張工事と敷地内に後蘭産業技術博物館を開館。
- 同年、明治三陸地震での鎮魂桜並木の植樹を完遂。
- 同年、後蘭図書館を開館。
- 同年、セントルイス万博記念遊園地と付属ホテルを創業。
グループ所属会社
劇場・映画館・動物園・植物園・水族館・遊園地・スポーツ競技場・博物館・プラネタリウム
- 娯楽関係施設。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- モータースポーツ用の施設です。
- 鈴鹿にあるサーキットは史実鈴鹿サーキットと同様のコースとなっおり世界初の常設サーキットです。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 神社仏閣の観光地整備支援を行っています。
- 費用は任意なので【質問】で確認すること。
- 国内外で展開する一般層向けのホテル。
- 洋風の宿泊施設で、観光地だけでなく各地方にも展開しています。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 世界に対する顔となる一流ホテルになる事を目標に建てられた高級ホテルグループ。
- 後蘭鉄道の駅がある地域のホテルは駅に隣接しており、連絡通路を有しています。
- 国際会議の舞台として使うことも念頭に置かれています。
- 耐震・耐災害に加えデザイン性をも考えた地下駐車場つき高層建築。
- サービス部門もコンシュルジュ部門、クリーニング部門、修理修繕部門、送迎用のバスや高級自動車も充実しています。
- 規模拡大は、ホテルの費用と設置場所を選んで費用を支払えば可能。
- 特殊建造物かつ特殊運用物なので、必要費用は【質問】で確認すること。
- 東京本店で建造費3000万円、大都市の支店で1000万円、都市の支店で500万円かけました。
- 羽田空港の一角に存在する軍事博物館。
- 博物館としての建物は最小限の物を建設、多くの展示物は記念館として購入した金剛型コルベットの金剛、比叡などで展示されています。
- 機密に触れない範囲で各種兵器の展示を行っており、旧式兵器の一部は航空機も含めて試乗できます。
- また教育の為という事で士官学校の生徒のために無料開放をするなどしています。
- 外国人などの訪問にも気を使い各言語の通訳や英語での展示などを行うようにしています。
- もろもろの事情で開館当初はそれほど人気は無かったものの、時間の経過と共にじわじわと人気が出て知る人ぞ知る施設となった模様です。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建造費1000万＋展示品収集費2000万
- 帝室御料地の一部を借りて開園した動物園、植物園、水族館、遊園地、後蘭産業技術博物館を有する総合娯楽施設。
- 史実井の頭公園をさらに拡張させています。
- 後蘭鉄道中央本線吉祥寺駅のすぐ近くと交通も財閥関係で賄える立地です。
- 開園当初は面積を見誤って施設や動植物が入りきらなかった上に、遊園地が池の上にはみ出すなどして宮内庁からしかられることに。
- 宮内庁には少々はみ出すといいながら、思いっきりはみ出していたので抗議を受けています。
- 動植物は同時期に開園したほかの系列動植物園に一時的に預けました。
- 1905年に周辺住宅地などを買収して拡大した際に空中回廊なども造られ、娯楽・観光施設として人気が出ることになりました。
- なお、穏便な買収では住宅はすべて買収できずに飛び地状態になっています。
- これ以上買収する場合は強引な地上げが必要になるとの事。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建造費は開園までで4000万円、第一次増築で4000万円かかっています。(産業博物館分は除く)
- 井の頭自然文化園敷地内に存在する博物館。
- 財閥傘下の企業の製品やそれらに関する産業史を機密に関わらない範囲で展示されています。
- 自動車や旧式戦車などについては試乗可能でアトラクションとしてもそこそこ人気。
- 井の頭自然文化園の他の施設とは少々毛色が異なるもののひっそりと人気が出ている模様。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建造費2000万＋展示品収集費2000万かかっています。
- 極東総合大学横浜キャンパスに付属する私設図書館。
- 有料かつ審査つき会員制ですが、極東総合大学関係者なら年会費は無料で他大学の学生や学者には割引措置があります。
- 内部は三層構造になっています。外側から順に
- 貸し出し可能エリア：一番外側にあり、貸し出し可能な現在流通している書籍がおかれているエリア。飲食可で持ち込み制限もゆるい。
- 貸し出し禁止エリア：現在流通していない貸し出し禁止の書籍類を保管。閲覧の際には持ち込み物が制限されており、筆記用具は鉛筆とノートのみ可となる。
- サーバーエリア：後蘭財閥の電子データすべてのバックアップが保存されるネットワークにつながったサーバーがおかれています。一般人は立ち入り禁止。
- 入館時や別のエリアに移動する際にはボディーチェックを受けることになっています。
- 財閥の防災技術の粋を集めた施設でもあり、大地震や大災害に遭遇しても保管している書籍類を守ります。
- 蒐集品は財閥内で発行されたすべての印刷物や放送データなどの他に実験ノートや設計図なども保存しています。
- さらに一般流通している図書などや他局の放送データや映画のフィルムなども可能な限り蒐集しています。
- おまけにやる夫総帥の個人的に保有している浮世絵の版木コレクションも保管しています。
- 後世においては歴史を研究するのに欠かせない施設となる模様。
- 1914年ごろには蔵書が増えて容量を超える可能性があり、その時期に図書館の拡張工事が必要な模様。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建造費で5000万円かかっています。
- 球技場、陸上競技場、野球場、テニスコート/18面、屋内競技用体育館、屋外馬術場を有する総合スポーツ公園。
- 学生大会に使用するために整備されました。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建設費3000万円。
- 史実同名施設とほぼ同じ。
- この世界の東海道線沿いにあるスポーツ施設です。
- 社会人向け大会の会場および後蘭のスポーツチームの本拠地として、また将来のオリンピック開催を見据えた競技場として建設されています。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建造費は6000万円。
- 史実甲子園と同じ球場です。
- 中等学校のスポーツ大会の会場として建設されました。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建造費250万円。
- 世界最大の自立式鉄塔。
- 関東圏のテレビ放送の放送アンテナ集約のために建設。
- 基本設計を建築家でもある秋山優花里が行い、耐震設計はグラハム・エーカーが担当しました。
- 電気の専門家として鉄塔の高さを計算したのはニコラ・テスラ。
- このタワー建設と同時に放送用施設を一部提供したことにより関東圏ではテレビ局が増えました。
- 建造費350万円。
- 愛知県のテレビ放送の放送アンテナ集約のために建設。
- このタワー建設と同時に放送用施設を一部提供したことにより愛知県でも独自のテレビ局が増えました。
- 建造費10万円
- コカ・コーラグループの傘下としてセントルイス万博後蘭遊園地跡地に開業。
- 付近の公園計画を行っているセントルイス市と協力して付近の観光地化計画を推進しました。
- これにより、遊園地を含んだセントルイスフォレストパークは付近でも有名な観光地となっています。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建造費は1000万円。
- セントルイス万博のコカ・コーラパビリオン跡地に建設。
- 内部に複数の料理店や商業テナントなどを備えた商業施設を持ち、国際会議もできるような会議場や宴会場などの施設を備えた高層建築です。
- 付近の公園計画を行っているセントルイス市と協力して付近の観光地化計画を推進しました。
- これにより、遊園地を含んだセントルイスフォレストパークは付近でも有名な観光地となっています。
- 規模拡大は、特殊建造物なので必要費用は【質問】で確認すること。
- 建造費は200万円。
- 一部城郭は発掘調査をしたり復興したりと観光地化を行っています。
- 現状は史実名城100城のうち、軍用地や公用地になっていない城郭が対象です。
- 規模拡大は、特殊プロジェクトなので必要費用は【質問】で確認すること。
小売店
概要
- 後蘭財閥の小売部門でデパートとスーパーマーケットを展開しています。
- 国外では現地法人によって現地資本と偽装されて展開しています。
- 関連技術は、小売店。
- スラム街の怪しい個人商店を駆逐するためのスーパーと百貨店を目指したデパートの二種類が展開されています。
- 自動車ディーラーやガソリンスタンドは別のグループが展開しています。
沿革
- 1904年、スーパーマーケットとデパートを創業。
グループ所属会社
スーパーマーケット
- 世界初のスーパーマーケット。
- 丁稚衆からは字幕スーパーと呼ばれています。
- 基本的に国内ではスラム街の怪しい個人商店を駆逐する目的で政府の要望で展開していることになっています。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 日本でも最初期のデパート。
- ただし、日本初は三井三越に先を越されています。
- 基本的に国内外を問わず都市部のみでなく地方都市にも出展しているため、都市部よりも田舎や地方都市に強いイメージになっています。
- まるでイ○ンというのは禁句ですｗ
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
宇宙開発
概要
- 世界初の人工衛星運用会社。
- 一般には天文関係の会社として電波天文台の運用を行っていることになっています。
- 関係技術は、宇宙開発、ロケット。
- 詳細は後蘭財閥関係者を除くと帝や政府上層部や官公庁の上層部のみが把握しています。
沿革
- 1906年、宇宙開発会社が創業。
- 同年、社長にやらない夫が就任。
グループ所属会社
人工衛星
- 通信衛星と気象衛星を運用中です。
- 人工衛星の運用には人工衛星の種類ごとに宇宙開発ptが必要です。
- 打ち上げ可能な人工衛星は【ロケット】技術Lvと【宇宙開発】技術Lvの制約を受けます。
- 宇宙開発Lv10で史実1965年相等との事。
- 宇宙開発ptは【宇宙開発】の技術Lｖ分を利用可能です。
- 各衛星に必要なptは
- 1pt：専門知識が時代相応以上にある分野に関する衛星。
- 例：通信衛星、放送衛星、航行衛星(GPS)、地球観測衛星(地図や海洋、気象観測用)、科学衛星(天文衛星)
- 2pt：少しでも知識があるか専門家に相談できる分野に関する衛星。
- 4pt：専門知識も無く専門家への相談もできない分野に関する衛星。
- 例：偵察衛星
- 衛星一つに付き、打ち上げ費用込みで1000万円必要です。
- また個数も必要な場合があり、航行衛星だと30基は必要です。
- 打ち上げ可能な人工衛星は【ロケット】技術Lvと【宇宙開発】技術Lvの制約を受けます。
- 人工衛星の現在位置を確認し、適切に運用する管理センター。
- 海外にも作られていますが、対外的には電波天文台とされています。
- 機密が守れる人材を使うという指定を忘れないようにお願いします。
- 規模拡大は、会社の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- その他事業なので【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- ロケットの打ち上げ場。南洋道のどこかにあります。
- 打ち上げコストの有利さから赤道近辺だと思われます。
- 黎明期のスペースデブリは可能な範囲で掃除済みです。
- 費用は1億円で済みました。
- 今後についても後蘭系の衛星は対策を行っている模様です。
食品
概要
- 後蘭財閥傘下の総合食品グループ。
- 缶詰工場の買収から始まり、農業・酪農から食品加工に外食産業までを一手に担う企業グループです。
- 世界的な農業メジャーとして認識されている大農業企業グループでもあります。
- 国内では養鶏と野菜類の最大手でF1品種種苗の販売も行っています。
- このせいで同業他社はほとんどが米農家になっています。
- なお、総合食品会社ですが漁業は管理できません。
- 関係技術は、食品加工、醸造、飲料、農業。
- アメリカで展開している事業の表向きの代表であるコカ・コーラはこの企業グループの管理下にあります。
沿革
- 1886年、松田雅典の缶詰工場を本人ごと買収した上にコカ・コーラを買収して創業食品会社を創業。
- 同年、社長にやらない夫が就任。
- 同年、試験農場を総合食品会社に統合。
- 1888年、麒麟ビールを買収し、酒造部門を創設。
- 同年、商用農場に進出。主に南方の産物を生産。
- 同年、伝統食品加工場を展開。
- 1889年、社長に松田雅典が就任。
- 1890年、手番外ながら、缶詰・コーラ・ビールに拘らず、日本酒やジュース、ご当地駅弁など広い視野を持った展開を試み、随時売れ筋商品を探る方針を採用。
- 1891年、国内において貧農の農地買収など一般的な農業に進出。
- 同年、全国の倒産しそうな酒蔵を救済的買収し順次醸造所に変更していきました。日本酒として売れない酒蔵は別種の醸造所に変更。
- 同年、洋食屋チェーンを創業。
- 同年、食料貯蔵庫２年分を建造。
- 1896年、社長に井之頭五郎が就任。
- 同年、牧場や養鶏場の展開開始。
- 同年、大豆生産や専門農場が本格的に拡大。
- 同年、各種専門食品加工工場を設立。
- 1898年、中南米への進出本格化。
- 同年、ベネズエラとコロンビアのコーヒー定額買取開始。
- 1900年、喫茶店チェーンの展開開始。
- 同年、国内外にて農場の大規模拡大。
- 1902年、シベリアやインドネシアの大規模開拓により国内農業において米以外のシェアが寡占状態に。
- 同年、給食センター開設。学校に無料で給食を供給。(最低10年間)
- 同年、中華料理チェーンを展開。
グループ所属会社
農業
- 農業には牧畜も含まれています。
- 農場の種類
- 農場：特に指定がなければその地域で育成しやすい種類の作物全般を生産します。
- F1種苗用農場：F1種という交雑第一世代の種苗を生産しています。この種苗は生産性や質はいいのですが自家受粉によって採種を行っても同じ性質の作物にはならないという特性があります。
- 大豆：大豆専用農園です。豆腐や大豆製品の原料としても使います。
- 砂糖黍：砂糖黍専用農園です。製糖する必要があるので製糖工場の規模レベルと(砂糖黍農園+甜菜農園の合計規模レベル)が同程度になるようにしましょう。
- 甜菜：砂糖大根こと甜菜専用農園です。製糖する必要があるので製糖工場の規模レベルと(砂糖黍農園+甜菜農園の合計規模レベル)が同程度になるようにしましょう。
- 小麦：小麦専用農園です。製粉工場と規模レベルが同程度になるようにしましょう。
- 玉蜀黍：トウモロコシ専用農園です。食品用と飼料用の区別はフレーバーなので生食でもシリアル原料としても飼料としても使えます。
- モロコシ：モロコシ専用農園です。飼料用作物で、飼料工場で飼料にできます。
- 米：お米用の水田です。食味のいいコシヒカリをこっそり作っています。自社の食品チェーン店用。
- ゴム：商業作物で、天然ゴムを生産しています。化学工場で精製されます。
- 牧場の種類
- 牧場：豚、牛、羊などを含む家畜を育成しており、食肉や羊毛や牛乳などを生産可能です。
- 養鶏場：鶏を育成しており、羽毛や鶏肉や鶏卵を生産しています。
- 肉食については外食では候補に挙がるものの、家庭内ではあまり普及していない模様。
- 理由としては、肉はくさいというイメージがあるのと足りない栄養は大豆で補えるという認識が一般化しているため。
- 規模拡大は、農場や牧場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 公害対策は無用で【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 加工食品工場は、食品を加工する工場全般です。
- 加工食品工場の種類
- 加工食品工場：基本となる加工食品工場で、伝統食品に精肉からお菓子やレトルトにカップ麺などのインスタント食品に加え冷凍食品などを総合的に加工可能な食品工場です。
- 味噌工場：大豆を原料に味噌を作る工場です。
- 缶詰工場：肉や魚肉などを缶詰に加工する工場です。魚肉は外部からの仕入れとなります。
- 冷凍食品工場：冷凍食品となる料理を加工する工場です。アメリカでは大人気。
- 豆腐工場：大豆を原料に豆腐を大量生産していますが、小規模の豆腐屋の方が人気があります。
- 飼料工場：飼料になる作物と牧場の規模によって利益額が変わる模様です。
- 製糖工場：砂糖黍や甜菜を原料に砂糖を作ります。砂糖はお菓子工場やそのほかの食品加工工場でも使用されます。
- 製油工場：食品用の油を作る工場です。
- 製粉工場：小麦のような粉食系の穀物を粉にする工場です。
- シリアル工場：トウモロコシなどをシリアル食品に加工する工場です。
- 代用コーヒー工場：代用コーヒーを作成する工場です。
- 製茶工場：生の茶葉をお茶用に煎じたり発酵させたりする工場です。
- 調味料工場：大豆を使って醤油を作ったり、野菜や各種材料を使って各種調味料やソースなどを作る工場です。
- お菓子工場：お菓子を作る工場です。砂糖や小麦や米を自前で作っていれば利益率は上がる模様。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 公害対策は無用で【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 尋常小学校への就学率が低かったために支援するために学校給食を始めることとなり設立されました。
- 最低でも1912年までは費用持ち出しで給食を提供することになっています。
- これによって就学率は改善されています。
- この頃、小麦が余っていたためにパン食を中心としたことから、パンは貧乏人が食べるものという風評になってしまいました。
- 規模拡大は、センターの規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 飲料工場はソフトドリンク系のノンアルコール飲料用の工場です。
- 海外ではコカ・コーラが流行しています。
- 酒造工場やビール工場は酒類を生産しています。
- 後蘭の保有するビールブランドは麒麟ビールです。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 公害対策は無用で【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- アメリカのコカ・コーラを黎明期に買収し、欧米で展開している総合食品チェーン。
- アメリカでは冷凍食品やファーストフードなど新たな食品や提供法を展開する企業として有名になっています。
- 表向きはアズラエルが代表となっています。
- チェーン店種類
- 洋食チェーン：一番初めに展開したチェーン店。洋食の普及を目的に展開。
- 現地料理店チェーン：台湾や海南島などの異国情緒ある土地にて展開しているチェーン店で地元の料理を作っています。
- 中華料理チェーン：余った小麦の利用先として展開しているチェーン店です。
- 寿司チェーン：コシヒカリなどの食味のいい品種や寿司という料理を一般に広めるためのチェーン店です。
- 丼チェーン：コシヒカリ使用。労働者向けに手早く食べられる丼系料理を専門に出すチェーン店です。
- ファーストフードチェーン：海外でも展開されており、コーラやコーヒーの売り上げに貢献しています。
- 喫茶店チェーン：海外でも展開されており、コーヒーの売り上げに貢献しています。
- 欧米においては中流から上の客層を想定した価格帯なお洒落寄りな店として展開。
- 国内においては少々洒落た店として展開。
- 朝にドリンクを頼んだ客にトーストや卵料理などをサービスとして付ける所謂「モーニングサービス」を行っています。
- 国内の食生活の多様化を図るべく事業が展開されています。
- 規模拡大は、店舗の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
- 非常時に備えた日本全国に設置されている民間貯蔵庫。
- 概算で二年分に相当する食品を常に溜め込んでいます。
- 規模拡大は、倉庫の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 公害対策は無用で【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)】となります。
繊維
概要
- 化学工場で作られた合成繊維や農場で取れた羊毛や皮革を布や衣料品に加工するグループです。
- 元々は機械工場や化学工場の取引先でしたが、不況などによる経営不振から買収されて傘下に収まった会社が多いグループです。
- 将来的には不織布やカーボンファイバーの加工などの特殊用途の布などの加工も可能になるということです。
- 関係技術は、繊維産業、服飾。
沿革
- 1897年、経営不振となった繊維工場を買収し、新規参入。
- 1902年、経営不振となった繊維工場を救済合併。
グループ所属会社
繊維工場
- 製糸、織布に加え服飾品生産を主に行う工場です。
- デザインは【服飾】、布は【繊維産業】の技術レベルで造れるものが決まります。
- 規模拡大は、工場の規模Ｌｖと設置場所を選んで規模Ｌｖ相応の費用を支払えば可能。
- 軽工業なので公害対策が必要で【規模Ｌｖ合計×0.5万円×2(インフレ率)×2(公害対策)】となります。
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