パレート効率性と競争均衡配分の関係について述べた2つの定理は、厚生経済学の基本定理とよばれる。
厚生経済学の第一基本定理は、消費者の選好が局所非飽和性を満たせば、競争均衡によって達成される配分はパレート効率的である、というものである。局所非飽和性とは、どんなにわずかにでも消費量の増減が許されるならば、より好ましい消費量を実現できるという仮定である。また厚生経済学の第二基本定理とは、局所非飽和性に加え選好の凸性などのしかるべき追加的条件の下で、「任意のパレート効率的配分は、適当な所得分配を行うことによって競争均衡配分として実現可能である」というものである。この定理は、1950年代にケネス・アロー（1921年-）とジェラール・ドブルー（1921年-2004年）が厳密な数学的証明を与えた。
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厚生経済学の第一基本定理は、消費者の選好が局所非飽和性を満たせば、競争均衡によって達成される配分はパレート効率的である、というものである。局所非飽和性とは、どんなにわずかにでも消費量の増減が許されるならば、より好ましい消費量を実現できるという仮定である。また厚生経済学の第二基本定理とは、局所非飽和性に加え選好の凸性などのしかるべき追加的条件の下で、「任意のパレート効率的配分は、適当な所得分配を行うことによって競争均衡配分として実現可能である」というものである。この定理は、1950年代にケネス・アロー（1921年-）とジェラール・ドブルー（1921年-2004年）が厳密な数学的証明を与えた。
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