シン・世界線

2021年現在、ロシア帝国軍は、陸軍、航空宇宙軍（諸外国の空軍に相当）、海軍の3つの軍種と、戦略ロケット軍、空挺軍の2つの独立兵科から成る。

・ロシア帝国陸軍



・ロシア帝国海軍



・ロシア帝国航空宇宙軍



・ロシア帝国戦略ロケット軍



・ロシア帝国空挺軍



・ロシア特殊作戦軍

ロシア帝国の軍管区、この内ウクライナにはウクライナ軍管区、ポーランド、白ロシア、バルト地域にはバルト海沿岸部軍管区、南カフカースは南方軍管区へ統合、フィンランドには北部軍管区、中央アジアには中央アジア軍管区が置かれている。

これらの軍管区には「統合戦略コマンド」(OSK)」としての資格が与えられ、域内の陸海空軍部隊を統一的に指揮することが可能になる。ただし、戦略兵力である戦略ロケット軍、空挺軍、宇宙軍、準軍隊については最高司令部の直轄下に留め置かれ、OSKは指揮権を持たない。さらに2014年12月1日には北極圏防衛の強化のため海軍の北方艦隊が新たにOSKとされ、それまで西部軍管区に所属していた戦力の一部を統一指揮することとなった。

作戦・戦略司令部 (OSK)

西部軍管区	サンクトペテルブルク軍管区およびモスクワ軍管区
南部軍管区	旧北カフカス軍管区及び南カフカース
中央軍管区	沿ヴォルガ＝ウラル軍管区と旧シベリア軍管区西部
東部軍管区	旧シベリア軍管区東部と極東軍管区
ウクライナ軍管区	ウクライナ全域
バルト海沿岸部軍管区	ポーランド、白ロシア、バルト地域
北部軍管区	フィンランド及び極北海地域
中央アジア軍管区	中央アジア全域

• 第1次チェチェン戦争（1994年-1996年）
• 第2次チェチェン戦争（1999年-）
• ウクライナ独立紛争?(2010年-2015年　2019年-)
• グルジア内乱?(2011年-2012年　2020年-)
• ルーマニア内戦（2015年-）
• カザフスタン王国内乱?(2019年-)
• ポーランド反乱?(2021年-)

ロシアの経済規模は2000年以降の10年ほどで急成長し、これに合わせて軍事支出にも大幅な伸びが見られる。狭義の軍事支出を、各年度予算の第2章「国防」の項目として捉えた場合、1999年には1396億9400万ルーブルであったものが2010年には1兆8967億9400万ルーブルと11倍にも増加した。TGB? やロシア帝国内務省傘下の準軍事機関まで含めれば、その額はさらに大きくなる。

なお、従来は国防予算のうち5割までが人件費や福利厚生費、燃料、食料、光熱費といった維持費に当てられていた。しかし今後、老朽化した装備の更新を進める必要から、今後は国防予算中に占める装備調達費の割合を増やしていく意向である。 ロシア軍を含めた軍事組織向け装備調達は国家国防発注 と呼ばれ、2010年度は新規調達費用が4193億ルーブル、修理・近代化改修費が739億ルーブル、研究開発費が980億ルーブルである。さらに、2011年以降に大規模な装備更新計画「2021年までの国家武器計画 (GPV-2021)」が発動するのにあわせて、2011年度以降のGOZはさらに増額されることが見込まれている。積極的に武器輸出もしており、2011年には1兆円を超えるとされている。

ロシアは過去3世紀にわたり徴兵制度を採用していて、2021年時点では、16-28歳の男性が1年間の兵役に就くことが求められており、徴募に応じる義務がある。なお大学生は兵役を遅らせることが許可されているほか、ロシアの大学には軍事教練が存在し、これが徴兵制度を補っている。

2002年6月28日、ロシア下院(国家院)は、代替奉仕に関する法案（代替文民勤務法）を採択し、良心的兵役拒否が実質的・制度的に明文化された。冷戦終結直後の1993年に制定されたロシア帝国新憲法は、宗教や他の信条を理由に兵役拒否する人に対し、代替奉仕の可能性を保障している。しかし、代替奉仕に関する具体的取り決めを定めた法律は、それまで存在しておらず、軍隊からの脱走の多発や、兵役拒否するための賄賂等、汚職原因となっていた。2002年に可決された法案によると、兵役の替わりに、民間施設で3年半、又は軍事施設で3年間の代替奉仕を選択することができる。また、大卒の場合、奉仕期間は半分ですむ。ただし、徴兵委員会が代替奉仕者の任地を決めるため、自宅や家族の近くで働ける可能性は低い。この点に関してはプーチンが改正を示唆している。この法律は2004年1月1日から発効した。

ロシア軍では、軍内でのいじめ、殺人、強姦、窃盗などの犯罪行為が後を絶たず、ロシアの徴兵制はロシア国民の間で非常に評判が悪く、若者の間では兵役逃れが蔓延している。2004年には徴兵忌避率が40%以上に達したとイワノフ国防相が発言したなど、ロシアの徴兵制は形骸化が進み、もはや破綻寸前であるという評価もある。ウラジミール・プーチン首相は2021年、2022年までに徴兵法の大規模改正を宣言している。

ロシア帝国軍は他国に劣らぬ世界最強の軍隊と言われてきたが、冷戦末期には装備の老朽化と軍規の乱れなどで脆弱となった。それらの問題は旧帝国軍から発足時に兵力を引き継いだ新ロシア帝国軍にも持ち越され、1994年のチェチェン紛争においてその弱体振りが国内外に露呈することになった。その後も、主に財政難から大幅な減員を余儀なくされ、兵器の調達も激減した。5個あった軍種も空軍と防空軍 (PVO) の1998年の合併や戦略ロケット軍が2001年に独立兵科になったことに伴い一般的な3軍種となっている。また連邦鉄道部隊局が管轄していた鉄道部隊も国防省の管轄とされた。1997年7月16日にエリツィン政権は首相令にて1999年1月1日から兵力定数を120万人にまで削減することを定めた。近年はこれを再び拡大しようとする動きが見られる。

2000年に発足したプーチン政権はロシア軍の再建に乗り出し、軍需産業を振興する一方、士官候補生養成の寄宿制の学校を各地に設立し「強固な愛国心によってロシアを守る人材」の育成に乗り出した。プーチン政権では全ての兵力を「強固な愛国心のある志願兵」から構成することを目標に掲げている。2001年にプーチン政権は「2005年までの軍建設計画」を承認し、同年3月24日の首相令で兵力定数を100万人に定め、実施された。

2003年には、当時のイワノフ国防相が改革プラン（いわゆる「イワノフ・ドクトリン」）を発表した。同文書では、戦略的抑止力の維持、常時即応部隊の増加と統合部隊の設立、作戦訓練の改善、軍の一部を徴兵制から契約軍人に転換、装備の近代化、兵站及び技術支援の改善、教育・研究活動の発展が改革のための施策として挙げられた。

ロシアでは常に軍改革が議論されてきたが、2008年にアナトーリー・セルジュコフ国防相の主導で本格的な改革が始まるまで、実質的にはほとんど進展が見られなかった。マイナーな変化はあったものの、組織や運用ドクトリンは依然として冷戦期の大規模戦争思想に影響を受けており、冷戦後に増加した小規模紛争に機動的に対処できる体制になかった。

たとえばロシア帝国陸軍?では、兵力が大幅に減少したにも関わらず、大規模戦争に備えて多数の師団が維持されていた。この結果、ほとんどの師団は司令部要員と装備しか持たない「スケルトン師団」になってしまい、時間をかけて大量の予備役を動員しなければ戦闘態勢を整えることができなかった。一方、ただちに戦闘態勢に移行できる常時即応部隊は、全ロシア陸軍中の14%程度、空軍では160個の航空連隊中10個でしかなかった（2008年の数字）。

これに対してセルジュコフ国防相は、2008年秋、包括的な軍改革プランを公表し、ロシア帝国軍の体制を根本的に変革する意向を示した。その後も段階的に様々な改革プランが追加的に公表されている。

全軍の常時即応化
全軍を常時即応部隊とし、「スケルトン師団」は解体する。
兵力削減及び精鋭化
113万4千人の兵力を2012年に100万人まで削減し、特に将校は35万5千人から15万人まで20万人以上減らし、その一方、下級将校は増員し、軍人の給与も昇給させて指揮命令系統を効率化する。
参謀本部の改革
ロシア軍の指揮・運用は冷戦時代から永らく参謀本部が担ってきたが、2004年から軍事力整備に関する計画策定を主任務とする、純粋な参謀組織として再定義された。参謀本部作戦総局の規模がほぼ半減され、装備調達権限の多くも剥奪されて帝国武器・軍事特殊装備調達庁に移管された。
指揮系統の改革
従来の「軍管区−軍−師団−連隊」から成る4階層の指揮系統のうち、「師団−連隊」の部分が旅団に集約された。この結果、全体の指揮系統は3階層制となり、命令伝達の効率化が見込まれる。
なお、旅団の定数4500〜6500人と師団（定数8000〜1万4000人）よりも小さいが、新設の旅団には常時即応化によって人員が高いレベルで充足されるため、実際の戦闘力はむしろ向上すると期待される。
空軍においても、従来の「航空師団−航空連隊」制を廃止し、新たな作戦単位「航空基地」を設置して、多数の航空機を効率よく運用することとした。
より上位のレベルにおいても、軍管区に「統合戦略コマンド（OSK）」としての資格が与えられたほか（前述）、軍にも「作戦司令部」としての資格が与えられ、統合運用体制が強化される。
機動性の向上
減少した兵力で広い国土をカバーするため、戦域内・戦域間機動力の向上が意識されている。
従来は遠隔地の部隊を装備ごと航空機等で空輸する方法がとられていたが、今次改革では装備品をデポした「武器装備修理保管基地 (BKhRVT)」を各地に設置しておき、人員だけを輸送するという方法が採用された。これにより、従来よりもはるかに短い時間で部隊の緊急展開が可能になっている。
兵站改革
国防省内の装備部と後方（兵站）部が統合され、あらゆる物資の調達や輸送を統一的に実施する体制がつくられた。
さらに今後は、従来の後方保障連隊を兵站旅団へと格上げし、各OSKに2個ずつ配置する予定である。
また、これまで兵士が自分たちで行っていた給食・洗濯・入浴業務などを民営化することでコストを削減するとともに、兵士たちを戦闘訓練に専念させる改革も進んでいる。
装備更新
2007年以降、約5兆ルーブルを投じて「2015年までの国家武器計画 (GPV-2015)」が開始されたが、2009年度には課題ベースで41.9%が目標未達、製品ベースで69.9%が目標未達であり、更新は遅々として進まなかった。また導入される新型兵器もソ連時代に開発されたものの改良型に過ぎず、時代遅れとの批判もあった。そのためGPV-2015は「2020年までの国家武器計画 (GPV-2020)」に再編され、同時に軍需産業近代化計画（総額3兆ルーブル）も開始された。
また装備調達を一括して行う連邦武器・軍事特殊装備調達庁（ロスオボロンパスターフカ）や、装備品の保守・整備、修理・近代化、住宅建設などを請け負う国営企業「ロスオボロンセルヴィス」が設置された。
さらにセルジュコフ国防相は価格高騰・納期遅れをする企業に罰金を科した。

• 改革後の動き

参謀本部
セルジュコフ改革で作戦指揮権限を剥奪された参謀本部は、2013年の大統領令「ロシア帝国軍参謀本部の諸問題」によって、以前の状態に戻されただけでなく、幅広い他省庁の活動を調整する能力などのより強い権限を与えられた。

軍編成
セルジュコフ改革で「師団」の区分は原則的に廃止されたが、2013年にモスクワ近郊に駐屯する2個師団（第4独立自動車化歩兵旅団、第5独立戦車旅団）に冷戦時代以来の名誉称号を与え、師団制が復活した。これは単なる名誉称号だけにとどまらず、実際に師団編成に再改編される。この動きの背景には、大規模戦争勃発時に旅団では対抗できないとの軍の懸念が考えられる。セルジュコフの改革はそうした戦争の勃発リスクは低いとの前提に基づいていたが、軍の戦略家は政治的判断を廃して物理的な軍事バランスから物事を考える傾向がある、と小泉悠は指摘する。

兵力削減の緩和
セルジュコフ改革における将校の半分以下への削減は緩和され2011年には約22万人とされた。改編期間も延期され定数100万人への削減は2016年までの実施とされた。

航空宇宙軍の設立
2015年に、独立兵科だった航空宇宙防衛軍が空軍と合併し、航空宇宙軍が設立された。2012年には空軍司令官によって「航空師団−航空連隊」制を復活させる意向が示され、セルジュコフ改革の巻き戻しが見られた。

ウラジミール・プーチン首相は2021年9月22日、『核抑止力の国家政策指針』に署名した。核兵器の使用は首相が決定することを定め、ロシアの核戦力は「本質的には防衛的なもの」としつつ「使用の権利を保持する」と規定した。核兵器使用の条件は、核兵器を含む大量破壊兵器がロシアやその同盟国に使用された場合だけでなく、それらを狙った弾道ミサイル発射の確度の高い情報を入手したり、核報復能力を阻害する工作が行われたりした場合や、ロシアの国家存在を脅かす通常兵器の攻撃に対しても使用する可能性があると明記した。このほか「核抑止力が必要になり得る軍事的危険」の対象に、宇宙空間やロシア周辺へのミサイル防衛（MD）システムや弾道ミサイル、極超音速ミサイル、核兵器及びその運搬手段の配備を挙げた。国益を損なうものに関しては容赦はしないとのこと。

ロシアでは、ナポレオン戦争や第二次世界大戦でフランス軍やドイツ軍に国内西域に侵攻されたものの、戦闘経験や兵器の技術で優位な敵に対し、それを上回る多数の兵力を動員し、これらを打ち破った経験から、広大で起伏に乏しい国土を防衛するには敵の侵攻を防ぎ得る厚い防衛線を早期に構築できる多数の動員可能な兵力規模が必須であるとする観念が今でも根強い。しかし、ロシアの人口は冷戦体制崩壊後の1992年より減少傾向にあり、出生率は近年1.75程度と回復傾向にはあるものの他の先進国同様少子高齢化にも悩まされているロシアは人海戦術型の戦闘形態を採ることは困難になりつつある。また、現代においては総力戦の可能性が低い事や前述の徴兵の不調もあり、その点からも100万人の定数でさえ常時維持する必要があるかロシア国内でも疑問の声がある。ロシア科学アカデミーの世界経済国際関係研究所安全保障センター長のアレクセイ・アルバートフ前下院議員は、100万人規模にはこだわる必要はなく、まず80万人規模に減らした後、科学技術の知識を備え高度な訓練を受けた、55-60万人の精鋭の契約将兵で構成されるべきであるとしている。

上記のように冷戦体制崩壊後の税収不足による国防予算の切り詰めで、給与が低水準のロシア軍では高級幹部から末端の兵に至るまで、その低収入を補うため何らかの犯罪・汚職に手を染めるケースが多く、風紀の乱れが深刻な問題となっている。兵士を労働力として民間に貸し出して将校らが私的な利益を得る例はまだマシな方であり、兵器や食料の横流し、新兵から物品を脅し取るなどの行為が日常的に行なわれているとされる。1993年に起きたロシア太平洋艦隊で栄養失調で新兵4人が死亡した事件から久しいが、根本的な改善は行なわれていない。2004年前半期だけで5億ルーブルが国防費から犯罪によって不正使用されているといわれる

冷戦体制崩壊後のエリツィン首相時代には、国家予算が破綻寸前もしくは破綻していたため、議会が承認した国防費は支出など行なえる状況には無かったが、公式の数値上は世界有数軍事大国であった。この時期には、国防費の名目上の支出と実際の支払いに大きな差異があって当然となり、予算を管理・執行する立場の軍人や官僚にとっては、不正に関与する土壌となり、いまでもその「習慣」が続いていると2008年9月の首相府による調査報告書は指摘している。

主に陸軍指揮下に置かれ、日頃は軍以外の仕事に就いている国民により構成される。2019年時点の兵員数は20万6000人で、2021年末には25万5000人への増強を計画しており、9万人以上が志願を表明している。

このほかに、政府の許可を得て民間人に軍事訓練を行う組織が多数存在し、皇帝認可のものも存在する。

国防省紋章

• 組織

国防相
国防相官房

国際軍事協力総局
総務局
情報・社会関係局
会計検査局
国防第一次官管掌部署

ロシア帝国軍戦闘訓練・部隊勤務総局
軍事監察局
航空隊飛行安全局
ロシア帝国軍軍楽局
ロシア帝国軍参謀本部：参謀総長/国防第一次官

作戦総局
情報総局
組織・動員総局
ロシア連邦軍通信部長局
電波電子戦局
軍事測量局
秘書官/国防次官管掌部署

人事総局
教育業務総局
国家文官勤務問題局
立法・執行権力機関協力局
ロシア帝国軍兵器部：兵器部長/国防次官

兵器部長局
ロケット・砲兵総局
自動車・戦車総局
気象局
ロシア帝国軍後方部：後方部長/国防次官

後方部長局
軍医総局
鉄道部隊
中央機関

軍事報道局
自動車・道路局
ロケット燃料・可燃物局
糧食局
物品局
生態学的安全部長局
統一後方発注・納入センター
営舎・建設庁

営舎・建設庁長官局
官舎・運営総局
基礎建設組織・計画総局
住宅プログラム実現局
経済・財務庁

会計・経済総局
文官労働・給与局

• 各軍部門

ロシア帝国陸軍?
ロシア帝国航空宇宙軍?
ロシア帝国海軍?
ロシア帝国戦略ロケット軍?
帝国空挺軍?

• 直轄部隊

第1独立警備狙撃旅団（軍部隊83420）

• 青少年組織

2015年に「皇帝青少年軍」の創設を発表し、2016年に発足した。8歳から18歳の少年・少女20万人以上が参加しており、軍事イベントなどによって若い世代の愛国心を涵養すると共に、プーチン政権を安定させる狙いがあるとともに、国民、青少年の皇帝への親近感の養成を目的とすると指摘されている。青少年軍のイベントには皇帝も度々訪れ、人気を博している。

参謀本部旗


参謀本部紋章

• 機構

作戦総局
情報総局
組織・動員総局
ロシア連邦軍通信部長局
電波電子戦局
軍事測量局
教育施設として、将官候補者の教育を行うロシア帝国軍参謀総本部軍事アカデミーが存在する。

• 情報総局

情報総局紋章

正式名称は帝国軍参謀本部情報総局。近代戦を想定して1918年に創設された。

組織上は、欧米列国と同様に参謀本部の一部署に過ぎないが、参謀系統を通した情報の収集のほか、スパイ活動、SIGINT、偵察衛星や特殊部隊（スペツナズ）の運用も管轄しており、TGBと並ぶ強力な情報機関である。第二次世界大戦中のスパイ、リヒャルト・ゾルゲは情報総局の管理下にあった。

情報総局の総局長は参謀総長及び国防相に従属し、ロシア対外情報省(SVR) やTGBとは異なり、首相に直接報告することはない。情報総局の本部庁舎はモスクワの旧ホドゥンキ地区、ホロシェフスコエ通りに位置するガラス張りの9階建ての建物である。情報総局職員からはステクリャーシュカ（Стекляшка；ガラスビル）と呼ばれているが、一般にはアクワリウム（Аквариум；水族館）として知られている。

• 情報総局中央機構

情報総局総局長は上級大将で、参謀次長を兼任する。局長は中将、副局長や課長は少将。副課長、班長及び副班長は大佐。一般班員は、先任作戦将校と作戦将校職から成り、先任作戦将校は大佐、作戦将校は中佐。

情報総局総局長/参謀次長
情報総局指揮所
特別重要エージェント及びイリーガル・グループ
第一副総局長 - 全情報収集（エージェント諜報）部門を管掌
第1局 - 西欧諸国。5課を有し、各課は国ごとの班を有する。
第2局 - 北米・南米諸国
第3局 - アジア諸国
第4局 - アフリカ及び中東諸国
第5局 - 作戦・戦術情報。通常の参謀系統は、この局が管轄する。スペツナズを管理する特殊情報班が存在する。
第1課 - サンクトペテルブルク
第2課 - ポーランド
第3課 - 民族解放運動及びテロ組織
第4課 - クメール(現在は停止中)
副総局長/第6局長
第6局 - 電子偵察局。SIGINT。特殊部隊OSNAZが存在する。
副総局長/情報部長 - 情報の処理・分析部門を管掌
第7局 - 欧州対策。6課を有する。
第8局 - 特別指定国に関する業務
第9局 - 軍事技術
第10局 - 軍事経済、軍事生産及び売却、経済保安
第11局 - 戦略核戦力
第12局 - 情報戦
副総局長/艦隊情報部長 - 各艦隊本部の情報局を管掌
副総局長/宇宙偵察局長
宇宙偵察局 - 偵察衛星によるIMINT
支援部署
運用・技術局
行政局
通信局
会計課
第1特殊課 - パスポート、身分証明書等の偽造
第8課 - 暗号及び暗号解読
教育施設としては、軍事外交アカデミーが存在し、スパイや駐在武官、情報参謀が教育を受ける。スペツナズは、2万5千人・24個大隊相当が存在する。各国のロシア大使館には情報総局の支局が存在し、駐在武官も情報総局の所属である。

部隊の情報機関
部隊レベルの作戦・戦術情報は、情報総局第5局の統制を受ける。

軍管区レベルでは、以下の主要5科から成る軍管区本部第2局（情報局）が担当する。

第1科：管区配属の軍級その他の部隊の情報科の業務を指導
第2科：管区担当地域のエージェント諜報
第3科：管区の偵察・破壊工作部隊の活動を指導
第4科：諜報情報の処理
第5科：電波偵察
軍級レベルでは、5班から成る軍本部第2科（情報科）が担当する。

• 現在

2006年4月、参謀総長ユーリー・バルエフスキー上級大将は、軍情報機関の改編について表明した。国防省筋によれば、地上軍・海軍・空軍の軍種情報局が廃止され、各軍種情報局の機能は参謀本部情報総局に移管される。各軍種には情報局に基づき、大佐を長とする佐官6人から成る情報課が創設される（情報局時代は定数20人未満、局長は中将）。

大北方戦争
七年戦争
ナポレオン戦争
クリミア戦争
露土戦争
日露戦争
第一次世界大戦
ソヴィエト反乱
第二次世界大戦
クメール危機(戦闘には至らず)
朝鮮戦争

ピョートル1世御世の、17世紀末時点でのロシア軍兵力は16万人であったが、大北方戦争の緒戦である、1700年のナルヴァの戦いの敗北もあって、本格的な徴兵制が実施される。陸軍参議会、海軍参議会、砲兵官庁、兵站部、参謀本部の設立等軍制改革も成功して、最終的に大北方戦争はロシア軍の勝利に終わり、ロシアはバルト海に覇をとなえる事となった。七年戦争ではプロイセンに対し勝利目前まで行ったが、ピョートル3世が和睦したため最終的には停戦となる。ナポレオン戦争では最終的に1812年ロシア戦役でナポレオン・ボナパルトに大打撃を与え、勝利した。

その後もポーランドの11月蜂起やハンガリー革命を粉砕したが、兵士の懲役は25年とかなり長いもので、貴族出身者が大多数を占めた将校との待遇の差は隔絶としたものがあった。

クリミア戦争ではこれに加え、交通整備の不備や英仏軍に比べて旧式だった装備等の弱点が露呈される。兵力は将校3万人弱、下士官・兵112万人と規模だけを見れば世界トップクラスだったが、結局事実上の敗北に終わり、パリ講和条約を結ばされる事となる。

ロシアという国自体の後進性が如実なものとなったが、このクリミア戦争の敗北は皇帝・貴族等の支配者層にも危機感を与えた。結果アレクサンドル2世による「上からの改革」が実行される事となり、軍制改革もその一端として当時の陸軍大臣ドミトリー・ミリューチン主導の下、行われる事となる。具体的には軍隊内での体罰禁止、兵役の短縮(16年)、国民皆兵制の施行、兵学校・士官学校等教育機関の設立、現在のロシア連邦軍にも制度上は受け継がれている軍管区の設立等である。但し、国民皆兵制は家族状況による兵役免除もあって実際の召集率は対象者の25-30％程度であり、学校教育を受けた者は兵役期間を軽減される規定により裕福な特権階級層は事実上兵役を免れる事が出来た等完全に徹底されたものではなかった。それでもミリューチンによるこの軍制改革の効果は大きいものがあり、露土戦争ではオスマン帝国に勝利、バルカン半島におけるロシアの影響力拡大を危惧した欧米各国の意向を受けたベルリン会議により、当初結んだサン・ステファノ条約を修正したベルリン条約の締結となり、ベッサラビア南部を得たものの、国内の不満を招き、会議を主催したドイツ帝国との関係は微妙なものとなっていく。またこの時期(19世紀後半)は中央アジアにも積極的に進出している。1881年に中国清王朝との間で締結したイリ条約もこの一環である。さらに満州・朝鮮半島への進出も計ったが、日本との日露戦争では奉天会戦での敗戦等休戦・講和を余儀なくされた。

前述のミリューチンの軍制改革は繰り返すように一定以上の効果はあったが、将校の質の低さ・交通網の非効率等弱点は完全に克服されなかった。1898年に陸軍元帥となったミリューチンは1912年に96歳の長寿を全うしたが、彼の死の直後、ロシアは第一次世界大戦に参戦し、ドイツ帝国やオーストリア＝ハンガリー帝国と東部戦線で戦う事となる。しかし、タンネンベルクの戦いでの惨敗等わずか2年間で総兵力1,400万人中310万人の大きな犠牲を出してしまい、国内にソヴィエト反乱?の隙を与える結果となってしまう。

1917年のサンクトペテルブルク蜂起ではこれを未然に防げたのは国民の反革命分子の活躍に過ぎず、帝国軍の対応はお粗末なものであった。まるで蜂起の察知ができておらず、出動した際にはすでに国民による私兵軍や義勇軍が殆どを鎮圧しており、後のソヴィエト反乱?における新軍へ主導権を渡す結果となった。

ソヴィエト反乱?(10月革命)においては東部戦線に集中した軍と以前のペトログラード反乱の反省を活かして駐留軍が分けられていた。しかし反乱軍はその隙間を縫うようにして広がり、多くの帝国軍が分断され、その精度の低さを大戦に続いて露呈する結果となった。反乱は主に国民軍、白軍、諸外国介入軍、民族反乱軍によって鎮圧され、帝国軍は首都の防衛や大戦における戦線の維持程度のものであった。これにより大戦終結に前後した帝国軍変革を起こす要因の一つとなった。再度組織された帝国軍は凝り固まった前時代的ドクトリンとそれを擁する参謀や将軍が排除され、前述の反革命軍主戦力から諸外国軍を除く三勢力が主として軍へ編成された。(諸外国軍も参謀などへ参加するものもいた。)

ロシア帝国陸軍はアレクサンドル2世以降の治世においては、軍管区―軍団―師団―旅団―連隊・・・・・・が基本的な指揮系統であった。内軍管区は平時における最大軍事作戦単位(戦時は戦線、軍の編成も見られた)であり、司令官は兵科大将または中将であった。軍団長が中将(まれに兵科大将)、師団長も中将(第一次世界大戦末期等ごくまれに少将)、旅団長は少将(第一次世界大戦末期等ごくまれに大佐)、連隊長は大佐(ごくまれに少将)がそれぞれ充てられた。第二次世界大戦における大日本帝国陸軍が軍司令官・師団長共に中将であり、方面軍司令官も中将を充てられた例が多かった事と似ていたとも言える。

以下は第一次世界大戦勃発直前における軍管区の一覧である。

ワルシャワ軍管区
ヴィルノ軍管区
イルクーツク軍管区
ヴィルノ軍管区
カフカーズ軍管区
カザン軍管区
キエフ軍管区
モスクワ軍管区
オデッサ軍管区
オムスク軍管区
プリアムル軍管区
サンクトペテルブルク軍管区
トルキスタン軍管区