Google関連検索ワード削除対策

Google では、表現の自由および情報の自由な流れを尊重しています。スパム、不正なソフトウェア、法的要求、ID の窃取のような限定されたケースを除き、ユーザーが情報を利用できるように取り組んでいます。

ユーザーにとって役立つ検索結果を表示するためには、どのようなキーワードにも応えられる関連性の高さと包括性が重要です。そのため、Google では、手動での情報整理よりも、アルゴリズムを用いることを優先しています。なぜなら、アルゴリズムを用いれば、一つ改善を加えるだけで、1 ページだけでなく、数千ページ、数百万ページもの検索結果を改善することができるからです。一方、アルゴリズムから得られる結果が十分ではないと判断される場合は、手動で個別の対策を行う場合があります。

一般的な検索エンジンと同様、Google のアルゴリズムもサイトを誤って識別する可能性があるため、検索の品質向上のために特定の例外を設けています。たとえば、セーフサーチ アルゴリズムは、オンラインのアダルト コンテンツから子供を保護することを目的に設計されています。このようなアルゴリズムのいずれかが、あるウェブサイト（たとえば、essex.edu）を誤って識別した場合は、そのサイトがポルノ サイトとして分類されないように手動で例外を設けることがあります。

みなさんがスパムは迷惑だと思うように、Google もこれらを歓迎しません。たとえば、スパムは無関係なリンクを散りばめて検索結果を汚し、ユーザーを困らせます。Google には、スパム行為をしているウェブサイトを検出し、検索結果からサイトを削除することに取り組んでいるチームがあります。フィッシング サイトや不正なソフトウェアについても同様です。

ウェブマスター向けガイドラインではベストプラクティスやガイドライン違反にあたるスパムのような行為を明確に定義しています。スパムとみなされるサイトに対して、スパム対策チームが手動で対策を講じ、それがサイトのランキングに影響する場合、Google はその情報を開示し、かつ、ウェブマスターにできるかぎり通知を行なっています。このような対策を講じられた場合には、サイトの管理者は問題を修正し、再審査リクエストを申請することができます。

Google は、ID の窃盗や金融詐欺など、ユーザーに被害が及ぶ可能性があると判断した場合は、リクエストに応じて、検索結果からこれらの情報を削除することがあります。これには、米国のソーシャル・セキュリティ番号など行政機関発行の機密性の高い ID 番号、銀行の口座番号、クレジット カード番号、署名の画像などが含まれます。ただし、通常、行政機関のウェブサイトから ID 番号を削除することはありません。このような情報は、公開情報と見なすためです。なお、これらのポリシーを乱用して検索結果からその他の情報を削除しようとしていると判断した場合は、リクエストを拒否することがあります。

検索結果から、法的な理由でコンテンツを削除する場合があります。たとえば、米国でデジタルミレニアム著作権法（DMCA）に則り有効な通知を受け取った場合、これらのコンテンツは削除対象となります。また、各地域の法律に照らして、その地域の Google から、問題があるコンテンツを通知に従って削除することがあります。たとえば、google.de（ドイツ） ではナチス党を不当に賞賛するコンテンツが、google.co.in（インド） では宗教を不法に侮辱するコンテンツが削除の対象となります。法的な理由で検索結果からコンテンツを削除した場合、コンテンツが検索結果から削除されたことを示す通知を表示し、これらの削除を chillingeffects.org に報告します。これはオンライン上の言論統制を監視する、Berkman Center for Internet and Society が運営するプロジェクトです。また、検索結果からの法的な理由による削除に関する詳細情報は透明性レポートで開示します。

Google では、児童ポルノに誘導する検索結果をブロックします。これは法律によって求められており、また正当な行動と考えています。

通常は、インターネット上の誹謗中傷対策を専門としている業者さんにお願いするのが早いのだろう。

削除できるかどうかは定かではないので、直接問い合わせて聞いてみて下さい。

http://bit.ly/VkgmCn