黒十字の架空国家2

インドシナ社会主義連邦共和国(Union of Indochina Socialist Republics)は、東南アジア大陸部に存在する社会主義国家。複数の構成国からなる連邦国家である。首都はシンガポール。

インドシナ憲法第1条に「連邦は、(中略)人民民主主義」「国家政策は党の指導による」とあるように、インドシナ社会主義統一党による一党支配体制が敷かれている。
かつては体制崇拝と秘密警察による絶対的独裁体制が存在したが、60年代後半から徐々に自由化・民主主義化が進み、現在では「社会主義・連邦共和制の体制範囲内における」政党活動及び自由権が認められている。(史実における韓国第5共和国に相当)
もっとも国家保安省による監視体制や「西側」自由民主主義、民族主義、宗教に対する強固な弾圧は存在し、全露自由主義機構は連邦を自由主義指数1.50の独裁政治体制と認定、国際滅共同盟は連邦を独裁者による共産主義崇拝であると批判している。

立法府は、構成主体人民会議と連邦人民会議によって構成される。

• 構成主体人民会議

米国上院に相当し、6構成主体から各8名とシンガポール特別区から2名の計50名で構成される。任期は6年、選挙は3年ごとに半数の中選挙区制、解散はなし。
形式上は連邦人民会議で採択された法案や予算を承認、条約を批准し、国務中央委員長を除く委員長人事に助言と同意を与える大きな権限を有するが、実質的にはガス抜き以上の働きをしていない。

• 連邦人民会議

米国下院に相当し、全国800の人口に応じた選挙区から選出される計800名で構成される。選挙は4年ごとの小選挙区制、解散はなし。
政府提出の法案や予算を審議し採択するほか、国家中央委員長を選出する権限を有する。
インドシナ社会主義統一党が議席の7割を占めているが協力政党の他、ごく少数ではあるが「民主党派」も存在する。

行政府は、国務中央委員会の下に軍事委員会、産業委員会、国家建設委員会、科学技術委員会、教育委員会の5委員会のほか、外務省、内務省、国家保安省(諜報、防諜、秘密警察)によって構成される。

• 国務中央委員会

国家の最高政策決定機関である。トップは国務中央委員長。
下部組織には各委員会のほか、直属機関として外交全般を担う外務省、警察・検察・更生・司法及び民事行政等を担う内務省、諜報、防諜、政治警察、国境警備等を担う国家保安省が存在する。

• 軍事委員会

国家の軍事政策決定機関である。トップは軍事委員長で、国務中央委員長が兼務するのが慣例。
下部組織には各軍及び軍政を担う国防省、軍令を担う参謀本部が存在する。
また軍需庁及び参謀本部情報総局は、部分的に軍事委員長に対し直属する。

• 産業委員会

国家の経済政策決定機関である。トップは産業委員長。
下部組織には商業政策を担う商業省、工業政策を担う工業省、鉱業政策を担う鉱業省、農業政策を担う農業省、電力・ガス供給等のエネルギー政策を担うエネルギー省が存在する。
また産業政策研究所は、産業委員長に対し直属する。

• 国家建設委員会

国家の財政・社会福祉・インフラ等に関する政策決定機関である。トップは国家建設委員長。
下部組織には財政政策を担う財務省、運輸行政及び国鉄の管理等を担う運輸省、国土・都市計画、河川・道路・建築行政、住宅政策等を担う建設省、福祉行政並びに労働政策を担う福祉労働省が存在する。
また国家建設計画策定・修正・報告等を担う国家建設計画本部は、国家建設委員長に対し直属する。

• 科学技術委員会

国家の科学技術に関する政策決定機関である。トップは科学技術委員長。
下部組織には基礎科学政策を担う科学省、応用科学および技術政策を担う技術省、原子力、宇宙開発、超電算機等の特殊科学技術政策を担う特殊科学技術省が存在する。
また科学技術政策本部は、科学技術委員長に対し直属する。

• 教育委員会

国家の教育政策に関する政策決定機関である。トップは教育委員長。
下部組織には初等及び中等教育政策を担う初等教育省、高等及び専門教育政策を担う高等教育省、学校及び各組織における政治教育を包括的に担う政治教育省が存在する。
なお、当委員会は科学技術委員会との業務重複が多いため、調整機関として教育科学審議会が存在する。

• 軍事委員会(軍事政策の決定機関、国務中央委員長が兼任)

・国防省
軍需工業庁
・参謀本部
参謀本部情報総局

• 産業委員会

・商業省
・工業省
・鉱業省
・農林水産省
食糧庁
・エネルギー省

• 国家建設委員会

・財務省
・運輸省
・建設省
・福祉・労働省
・国家計画本部

• 科学技術委員会

・科学省
・技術省
・特殊科学技術省
・科学技術政策本部

• 教育委員会

・初等教育省
・高等教育省
・政治教育省

• 外務省
• 内務省
• 国家保安省

高速鉄道、幹線、地方交通線、都市鉄道等全て国営であり、通常旅客及び貨物線路網が全土に張り巡らされている。
軌間には1000mmの狭軌が使用されていたが、第2次国家建設計画(1954~1958)において輸送力増大のため、15年かけて1435mmの標準軌に改装することが決定され1968年に完了した。

• 海底トンネル

第6次国家建設計画(1974~1978)において距離圧縮のためコタバル・カマウ間に全長約390kmの第1(幹線×2+保守×1)、第2(高速鉄道×2+保守×1)、第3(自動車×2+保守×1)<自由>トンネル建設が決定され、3万人以上とも言われる犠牲者を出しつつ1992年に完成した。
同トンネルは技術的限界から4カ所の浮島を整備・経由する手法が取られた。
(赤:幹線、橙:準幹線)

• 高速鉄道

第5次国家建設計画(1969~1973)において高速鉄道の建設が決定され、シンガポール・クアラルンプール間を結ぶ<革命>線が1973年に完成したのを皮切りに、現在も整備が進められている。

路線名	区間	距離	完成年
<革命>線	シンガポール・クアラルンプール間	322km
<統一>線	クアラルンプール・バンコク間	1,317km
<建設>線	クアラルンプール・クアンタン間	180km
<弾丸>線	ハノイ・サイゴン間	1,538km
<人民>線	サイゴン・プノンペン間	203km
<友好>線	プノンペン・バンコク間	569km
<解放>線	バンコク・ラングーン間	716km
<前進>線	クアンタン・サイゴン間	1,059km(内海底390km)
<祖国>線	ハノイ・ビエンチャン間	787km
<改革>線	ビエンチャン・プノンペン間	1,052km
<防衛>線	ラングーン・マンダレー間	591km
<鋼鉄>線	クアタン・コタバル間	220km
<独立>線	ハノイ・パヤオ間	800km
<1月4日>線	パヤオ・タウンジー間	502km
<9月1日>線	タウンジー・マンダレー間	213km
<12月10日>線	パヤオ・バンコク間	652km