モザイク架空国家

　国際平和維持軍は、万国会議の旗下に存在する軍事組織である。万国会議の議決を強制的に執行する機関として設立され、かつては議決に従わない国や非加盟国を制圧することが主となる役割だった。しかし現在では世界中の国が万国会議の秩序の元に統合されたことや、万国会議自体の穏健化もあり、国家との戦争はほとんど行われていない。代わって紛争地域での停戦監視や治安維持、一国での対応が難しい国際犯罪やテロとの戦いなどに投入されている。従来は紛争当事国の同意を前提に派遣されていたが、現在は「国際平和維持軍の編成と運用に関する条約」により、万国会議の議決さえあればいつでも派遣できるようになっている。
　国際平和維持軍は、万国会議加盟国の軍隊から拠出させた人員で構成されている。軍装も各国でまちまちであり、識別のために戦闘員、非戦闘員を問わず全ての人員は万国会議の紋章をよく見える位置に身につけることが義務づけられている。拠出された部隊の維持費も拠出国の負担であり、人件費はもちろん装備や軍需品の調達や駐屯地の整備までその範囲は広い。この制度は加盟国に大きな負担となるため批判や不満を集めることも多く、万国会議改革が議論される際は常に槍玉に上げられている。

　万国会議では当初、何らかの軍事作戦の実行が議決された際には、加盟国の国軍を派遣することで対応していた。そのため軍事作戦の実行が決まってから、どの国の軍隊が派遣されるのか、複数カ国の軍が派遣される場合は最高指揮権をどの国の将軍に与えるかなど、多くの議論を繰り返す必要があった。整暦156年、このような事態を打開するため万国会議の指揮下に単一の軍隊を創設することが議決され、国際平和維持軍が誕生した。
　議決直後から大規模な徴兵が世界中で行われ、ほどなく100万人の兵員を擁する国際平和維持軍が形成された。当時は一国の国軍と同様に、万国会議が兵士を雇用し、統一された装備や物資を供給することになっていた。しかし大規模な軍隊の維持は万国会議財政に重くのしかかり、事務局内部からは改革を求める声が上がっていった。これを受け整暦189年に万国会議内部で軍制改革が決定され、現在のような加盟国からの拠出による組織のかたちが定まった。この決定は「あくまで万国会議の内部組織改革である」という主張のもと事務局内部だけで行われ、各国代表議員による議決を経なかったため後々まで問題となっている。

　万国会議は文民統制の原則の下に国際平和維持軍を運用しており、その統帥権は組織としては万国会議事務総長に属する。事務局内で世界の安全保障に関する業務をこなすのは政治委員会内部の安全保障部であり、安全保障部部長がその代表を担う。軍組織内部の最高司令官は国際平和維持軍幕僚長で、安全保障部の決定を補佐する役割を持つ。幕僚長の下には統合幕僚本部が置かれ、それぞれの軍の幕僚らが集う。
　国際平和維持軍は陸海空軍のように軍種ごとに分かれているのではなく、担当する地域ごとに統合軍として存在している。現在はモザイク世界、地球、宇宙のそれぞれに軍があり、各40万前後の人員が配置されている。それぞれの軍にも司令部となる幕僚本部が設置され、その指揮下に陸海軍など軍種ごとの司令部が付随するという構造である。国際平和維持軍の駐屯地は万国会議統治地域だけでなく各国の領土内にも点在し、陸軍は師団、海軍と宙軍は艦隊、空軍は航空隊単位で駐屯している。

　前述の通り国際平和維持軍は各国軍からの拠出部隊の寄せ集めであり、装備も同様に加盟国軍から拠出させたものを使用している。そのため国際平和維持軍の装備は部隊ごとに多種多様で、観兵式ではレーザー銃と魔法の杖、多脚戦車と戦蛙など様々な武装を目にする事が出来る。この制度により100万以上の膨大な人員に各々の手に馴染んだ装備をゼロコストで供給できる一方、複数部隊を運用する際の戦術立案の困難さや部隊間で弾丸など不足物資の融通ができないという欠点もある。
　万国会議統治地域から拠出された部隊の装備として、万国会議事務局も独自の装備を製造している。陸軍の主力兵器となるのはPKT-3戦車（通称：ラタ戦車）で、また歩兵用小銃としてアサルトライフルのPKG-4小銃も開発されている。海軍は比較的コストが低く小回りのきく駆逐艦と潜水艦を中心に整備され、ローカ級と呼ばれる駆逐艦シリーズが主力を担う。空軍はマルチロール機であるPKF-3戦闘機（通称：アイラーヴァタ戦闘機）が中核をなし、宙軍はヴァジュラ級と称される宇宙船が主に使われている。