架空国家を作ろう　2.5世界線

イスラーム・ペルシア社会主義共和国の産業の中心は産油と農業。複数の巨大国営企業が重化学工業を、無数のベンチャー企業がサービス業などを展開している。

イランで初めての重化学工業としてテヘランに製鉄所が作られた。その後西側から多くの投資を受けて様々な企業が出現、0からの出発だったこともあり一時的に工業は飛躍的に発展した。その一方で大企業からの献金などが政治を腐敗させ、貧富の差は増大、さらに諸外国に凄まじい借金を抱えることとなった。これらの経済の危機を抑えるため貨幣の大増刷が勅命で行われ、これが致命傷となった。ホメイニー大統領率いるイスラーム共和国党による革命が勃発、パフラヴィー朝は消滅した。

ペルシアの経済は革命後の混乱でまだ不安定であった。ハーメネイ大統領はなんとかして経済の基盤を築くことに成功した。しかし彼が行なった企業の国有化は西側諸国の反発を招いた。

ラフサンジャーニー大統領は西側との関係改善のため、対米融和路線を取った。また、女性の権利拡大も推進、革命初期には禁止されていた音楽や映画の制作の自由も拡大した。しかしながら、西側との関係はあまり改善されず、経済状態も期待されたほど改善しなかった。

ハタミ大統領は為替レートの一本化や直接税法改正等の経済構造改革を実施、経済構造の改革を推し進めた。しかし高い失業率とインフレの解消は行えず、国内での不満は高まった。

「公正な分配」を掲げ、貧困の撲滅、汚職の追放、地方の開発を「三本の矢」として実施した。ガソリン等生活物資への補助金削減、貧困層への現金給付などの経済改革計画を国民議会に提出、これを可決した。さらに、旧西側諸国との緊張の高まりから、原油の輸出量が減少していたため、国内産業の育成と国内生産力の増強による外貨に頼らない経済を目指した。しかし彼の時代から欧米との関係は最悪になっており、度重なる禁輸措置などの経済制裁を受け、国内産業は打撃を受けた。

度重なる経済制裁を発端として再びインフレが加速した。そのため嗜好品の輸入制限や国内産業の製品の輸出管理、輸入製品への順序づけによる外貨流出防止などの改革を行い、経済の安定化を目指した。毎年2.2%~3.5%の経済成長を続けているが、失業者は増加しており、シュミレーションでは「毎年5％の経済成長が必要」とも言われている。

主な食糧生産地はカスピ海沿岸地域および北西部の山間地帯である。北部および西部の一部地域では雨水が豊富なため農業が可能だが、その他の地域では良好な作物生産のためには灌漑を必要とする。ペルシアでは未発達な農耕技術、農地の過使用と栄養不足、貧弱な種子、水不足などが農業の発展を阻んでおり、貴重な外貨を穀物の輸入に割かなくて済むように頻繁に農業政策が行われている。主に小麦、コメ、綿花、飼料作物が収穫される。

カスピ海に注ぐ河川にはサケ、コイ、マス、カワカマス、またカスピ海ではチョウザメが豊富にいる。しかし近年乱獲が行われて魚の生息数が激減、政府は厳しく取り締まりを行なっている。

テヘランとカスピ海の間に位置するエルボルズ山脈では林業が盛ん。木材の伐採は原則として全て国の管理下に置かれている。

テヘラン、エスファハーン、カスピ海沿岸で綿花を利用した織物産業が盛ん。重化学工業では石油化学工業や鉄鋼業が盛んであるが、近年は自動車産業が発達している。軍事産業は最も盛んであり、主に巨大な陸軍の需要に応えるため様々な兵器を生産している。

ペルシアでは住宅難が多いため、需要は多い。また、国家主導でのダム建設などが頻繁に行われる。しかしかつて建築ブーム終焉時に大打撃を受けたため、未だ立ち直っていない企業もある。

ペルシアでは原則として全ての資源を政府が管理しているため、埋蔵されていると考えられる資源に比べて鉱業の発達は遅い。鉱業に分類される利益の大半は原油が占めている。

アフマディネジャード大統領時代からペルシアでの社会福祉は手厚いものとなっている。国家予算の24%は社会福祉に使われている。

国営の銀行は一般に個人への取引は行わず、他の国営企業などへの融資などを行なっている。個人の利用する銀行は原則として民営である。

複数の国営メディアが存在する。インターネットも普及している。しかしyoutubeやtwitterなどは普及しておらず、原則国営のネットメディアである。そのため国家による通信の監視が行われており、通信の秘密の侵害であるとして問題になっている。

整備された道路網と鉄道網をもつ。それらの管理は原則として国が行なっている。