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日本軍による討伐は「責を現犯の村邑に帰して誅戮を加へ若くは全村を焼夷する等の処置を実行」という激しいものだった。*1
こうした実態は当時有名だったらしく、1907年文書では林董外相から伊藤統監宛文書で英国政府が調査していると知らせている。*2

抑々明治四十年七月事件（※ハーグ密使事件と韓国皇帝退位）発生の際に於ける韓国駐箚軍兵力は僅かに一師団にして京城付近に於ける守備従て甚だ薄く之が之が為め急遽平壌及北関方面より軍隊を招致する等臨機の手段を採り配備の宜しきを制するに努めたり。爾後同月末には歩兵第十二旅団の到着あり同十月騎兵一連隊の増派となり翌四十一年五月歩兵二連隊の渡韓ありて兵力の漸次増加するに従ひ討伐行動益々容易となり鎮圧の効果亦漸く著しきに至れり。（朝鮮駐箚軍司令部編「朝鮮暴徒討伐誌」11頁）

特に事件発生初期に於ては土人亦彼等暴徒に同情し之を庇護する傾向ありしを以て討伐隊は以上の告示に基き責を現犯の村邑に帰して誅戮を加へ若くは全村を焼夷する等の処置を実行し忠清北道堤川地方の如き極目殆んど焦土たるに至れり。（朝鮮駐箚軍司令部編「朝鮮暴徒討伐誌」13頁）