スプリンター共和国軍

スプリンター共和国軍（スプリンターきょうわこくぐん、英：Sprinter Republic Armed Forces）はスプリンター共和国が保有する軍隊。陸軍、海軍、空軍から構成され、最高司令官はスプリンター共和国大統領。統合軍部隊として、特殊作戦軍も置かれる。一般称は共和国軍だが、スプリント軍とも呼ばれる。

基本情報

スプリンター共和国軍 Sprinter Republic Armed Forces
共和国軍のエンブレム
指揮官
最高司令官	大統領
最高指揮官	国防大臣
軍政責任者	陸軍大臣海軍大臣空軍大臣
組織
幹部組織	国防総省陸軍省海軍省空軍省統合参謀本部
派生組織	国家憲兵隊（国防大臣直轄）特殊作戦軍スプリンター共和国陸軍スプリンター共和国海軍スプリンター共和国空軍
機関	国防装備兵站庁中央情報管理センター国防基礎学校国防航空学校国防戦略研究所軍事法廷
人員
徴兵	なし
適兵年齢	17歳
現役軍人	420,000人
予備役	200,000人
財政
軍事費	10,278,905,000,000ポット（10兆2789億ポット） 1,028億ドル
GDP比	2.05％
産業
国内供給者	MAI スパロー大宮重工業アイマフ? ハイレンジ?

概要

スプリンター共和国軍とは、スプリンター共和国が保有している軍隊のことであるが、時に陸海空軍参謀本部と区別するため、統合参謀本部を指すこともある。

組織には、陸軍、海軍、空軍があり、それぞれが軍政をつかさどる省と、軍令をつかさどる参謀本部を持つ。文民統制（シビリアンコントロール）のために、文民であるスプリンター共和国大統領と、国防大臣の指揮を受ける。部隊の作戦指揮は、大統領の承認後に国防大臣、参謀長を通じて作戦部隊へ通知される。

国境管理庁（公安省）の外局として国境警備隊?が、海上公安庁?（公安省）の外局として沿岸警備隊が置かれているが、アメリカのように常時、共和国軍に含めることはない。ただし共和国軍法には有事における統合運用を想定した規定が含まれる。

構成

共和国軍は、次の四つの軍種からなる。すべての軍は国防総省（正しくは各軍事省）の管轄下に属し、共和国大統領の指揮下にある。

特殊作戦軍（Sprinter Republic Special Forces Command、SRSFC）
共和国陸軍（Sprinter Republic Army、SRA）
共和国海軍（Sprinter Republic Navy、SRN）
共和国空軍（Sprinter Republic Air Force、SRAF）

異なる二つ以上の軍種を統合運用するときは、統合軍部隊が設置される。他に国防大臣直轄の国家憲兵隊も置かれている。

各軍種はそれぞれ色（Force Color）が決められており、制服や制帽などはその色に従って決められている。詳細は「部隊色（Force Color）」の項を参照。

編成

統合軍

最高司令官

大統領

国防総省

詳細は「国防総省」を参照

国防大臣
- 国防副大臣
- 内閣情報戦略総合統括官
  - 総務局
  - 国防政策局
  - 人事政策局
  - 文民統制局
  - サイバーセキュリティ対策局

陸軍省
海軍省
空軍省
国防装備兵站庁
統合参謀本部
中央情報管理センター
国防基礎学校
国防航空学校
国防戦略研究所
軍事法廷
国家憲兵隊

共和国軍統合参謀本部

共和国軍統合参謀長
- 共和国軍統合参謀副長
- 統合参謀長付参与官（3名）
- 参謀統括調整士官：統合参謀本部の直轄参謀の内、いずれか1名が兼任する

統合運用部
- 統合運用参謀長
- 統合運用参謀副長
- 参謀長付参与官（3名）
- 統合運用計画参謀
- 統合輸送参謀
  - 運用一課
  - 運用二課
  - 運用三課
  - 運用計画課

国防計画部
- 国防計画参謀長
- 国防計画参謀副長
- 参謀長付参与官（3名）
  - 国防計画課
  - 国防施設建設管理課

統合情報部
- 統合情報参謀長
- 統合情報参謀副長
- 統合情報参謀長付参与官（3名）
- 情報統括参謀
- 諜報参謀
  - 情報管理統括課
  - 防諜課

戦略部
- 戦略参謀長
- 戦略参謀副長
- 戦略参謀長付参与官（3名）
- 戦略研究参謀
  - 戦略開発実施課
  - 戦略研究課

統合兵站部
- 統合兵站参謀長
- 統合兵站参謀副長
- 統合兵站参謀長付参与官（3名）
- 統合装備需品参謀
- 統合兵器参謀
- 軍需調達統括参謀
- 衛生統括参謀
  - 統合兵站一課
  - 統合兵站二課
  - 統合兵站三課
  - 補給統括課
  - 調達統括調整課
  - 衛生統括課
  - 病院統括課

通信部
- 通信参謀長
- 通信参謀副長
- 通信参謀長付参与官（3名）
- システム統括参謀
- 統制システム研究参謀
  - 通信一課
  - 通信二課
  - システム管理一課
  - システム管理二課
  - 統制システム研究課

憲兵部
- 憲兵参謀長
- 憲兵参謀副長
- 憲兵参謀長付参与官（3名）
- 法務参謀
- 捕虜取扱参謀：戦時中などに限り設置される
  - 憲兵統括課
  - 特務課
  - 法務課
  - 訟務課
  - 捕虜課

軍務部
- 軍務参謀長
- 軍務参謀副長
- 軍務参謀長付参与官（3名）
- 人事統括参謀
- 会計統括参謀
- 広報参謀
  - 軍務一課
  - 軍務二課
  - 軍務三課

特殊作戦軍
陸軍参謀本部
海軍参謀本部
空軍参謀本部
高等参謀学校

特殊作戦軍

詳細は「スプリンター共和国特殊作戦軍」、「陸軍特殊作戦群」、「海軍海兵連隊」、「空軍特殊作戦隊」を参照

2022年、特殊作戦群、海兵連隊、空軍特殊作戦隊の指揮系統を統合する形で設立された。それぞれの部隊は、それぞれの軍に所属するが、統合参謀本部および統合特殊作戦司令部の作戦指揮を受ける。

特殊作戦司令部

特殊作戦軍司令官
- 特殊作戦群副司令官
- 特殊作戦軍司令官付参与官
- 運用統括調整士官
  - 特殊作戦部
  - 情報戦略部
  - 指揮通信部
  - 訓練部
  - 兵站部

陸軍特殊作戦部

陸軍特殊作戦部長
- 陸軍特殊作戦次長
  - 管理部
  - 人員部
  - 装備部

特殊作戦群

海軍特殊作戦部

海軍特殊作戦部長
- 海軍特殊作戦次長
  - 管理部
  - 人員部
  - 装備部

海兵連隊

空軍特殊作戦部

空軍特殊作戦部長
- 空軍特殊作戦次長
  - 管理部
  - 人員部
  - 装備部

空軍特殊作戦隊

国家憲兵隊

詳細は「スプリンター共和国国家憲兵隊」を参照。

国家憲兵隊は軍最高の軍規統制部隊であり、国防大臣の直轄部隊である。「国家憲兵隊」という名称が用いられているが、陸海空軍の憲兵組織と区別するためであり、司法警察としての役割は持たない。

憲兵隊本部

国家憲兵隊司令官
- 国家憲兵隊副司令官

業務中隊
特務中隊
儀仗中隊

陸軍

詳細は「スプリンター共和国陸軍」を参照。

陸軍省

詳細は「陸軍省」を参照

陸軍大臣
- 陸軍副大臣（陸軍参謀長が兼務）
- 陸軍大臣補佐士官
- 陸軍調整士官
- 主席法務官
- 主席広報官
- 陸軍装備担当士官
- 人事教育担当士官
- 財務会計担当士官
  - 陸軍総務室
  - 陸軍法務室
  - 陸軍広報室

中央軍司令部
北部軍司令部
東部軍司令部
西部軍司令部
南部軍司令部
島北軍司令部
島南軍司令部
陸軍兵站統括局
陸軍兵科学校
陸軍士官学校
陸軍特殊作戦学校
レイヤード総合演習場
北部総合演習場
陸軍情報隊
陸軍軍楽隊

陸軍参謀本部

陸軍参謀長
- 陸軍参謀副長（2名）
- 陸軍参謀長付参与官（3名）
- 陸軍参謀調整士官（陸軍運用参謀長が兼務）
  - 陸軍統括参謀部
  - 陸軍情報参謀部
  - 陸軍作戦参謀部
  - 陸軍兵站参謀部
  - 陸軍装備参謀部
  - 陸軍通信参謀部

陸軍総司令部

陸軍情報隊

陸軍大臣直轄の憲兵組織である。

陸軍情報隊本部
- 陸軍情報隊司令官
  - 陸軍情報隊副司令官

警備中隊
情報中隊
儀仗隊

陸軍総司令部

陸軍総司令官
- 陸軍総司令次官
- 主席作戦総務官
  - 作戦立案部
  - 情報保安部
  - 陸軍輸送統括部

第１空挺旅団：中央軍管区
第２空挺旅団：島南軍管区
中央通信隊：中央軍管区
中央化学隊：中央軍管区
第１師団：中央軍管区
第２師団：北部軍管区
第３師団：東部軍管区
第４師団：西部軍管区
第５師団：南部軍管区
第６師団：北部軍管区
第７師団：島南軍管区
第８師団：島北軍管区
第９師団：島南軍管区
第１０旅団：西部軍管区
第１１師団：南部軍管区
第１２師団：東部軍管区
第１３旅団：島北軍管区
第１４師団：島南軍管区

兵科

歩兵科
- 歩兵

砲兵科
- 野戦砲兵
- 長射砲兵
- 高射砲兵

機甲科
- 戦車

工兵科
- 建設
- 戦術工兵

後方支援科（兵站科）
- 整備
- 補給
- 衛生

輸送科
化学科
情報通信科
- 通信
- 機動偵察

航空科
- 戦闘ヘリコプター
- 輸送ヘリコプター

空挺科
- 特殊空挺
- 機動空挺
  - 空挺歩兵
  - 空挺砲兵

空挺支援
- 空挺整備
- 空挺衛生
- 空挺通信

教練隊
陸軍軍楽隊

海軍

詳細は「スプリンター共和国海軍」を参照。

海軍省

詳細は「海軍省」を参照

海軍大臣
- 海軍副大臣（海軍参謀長が兼務）
- 海軍大臣補佐士官
- 海軍調整士官
- 主席法務官
- 主席広報官
- 海軍装備担当士官
- 人事教育担当士官
- 財務会計担当士官
  - 海軍総務室
  - 海軍法務室
  - 海軍広報室

シャルトン地方総監部
ネクソン地方総監部
ニクルトマ地方総監部
キース地方総監部
メーロイス地方総監部
シャルトン総合検査場
中央補給統括センター
フローライト水兵学校
ネクソン水兵学校
メーロイス水兵学校
ニクルトマ水兵学校
海軍士官学校
海軍特殊作戦学校
海軍特務保安隊
海軍中央音楽隊
Navy Arrows

海軍参謀本部

海軍参謀本部
- 海軍参謀長
- 海軍参謀副長（2名）
- 海軍参謀長付参与官（3名）
- 海軍参謀調整士官（海軍運用参謀長が兼務）
  - 海軍統括参謀部
  - 海軍情報参謀部
  - 海軍作戦参謀部
  - 海軍兵站参謀部
  - 海軍装備参謀部
  - 海軍通信参謀部

海上作戦本部
海軍教練団

海軍特務保安隊

海軍特務保安隊本部
- 海軍特務保安隊司令官
  - 海軍特務保安隊副司令官

特務隊
保安隊
儀仗隊

海上作戦本部

海上作戦本部長
海上作戦次長
主席作戦総務官
- 作戦企画実施部
- 情報保安部
- 戦略海上輸送統括部
海軍総艦隊
海軍航空団

地方総監部、航空基地

()内は司令部所在地。特記なき場合は地方総監部と同所。

シャルトン地方総監部
- 第１艦隊

ネクソン地方総監部
- 第２艦隊

ニクルトマ地方総監部
- 第３艦隊
- 第６艦隊（タルパー州）

キース地方総監部
- 第４艦隊（フローライト州）
- 第５艦隊（コーコル州）
- 第７艦隊

メーロイス地方総監部
- 第８艦隊

シャルトン航空基地
- 第１航空団

バリーパル航空基地
- 第２航空団

アルフォート航空基地
- 第３航空団

タルパー航空基地
- 第４航空団

ニューリース航空基地
- 第５航空団

サンポール航空基地
- 第６航空団

クロッケン航空基地
- 第７航空団

部隊

海軍総艦隊
- 水上艦隊
  - 空母機動群
  - 水上戦闘群

潜水艦隊
- 雷撃戦闘群
- 潜水艦救難隊

戦略支援艦隊
- 掃海隊群
- 補給隊群
- 輸送隊群

特務艦隊
- 情報隊群
- 南極遠征隊
- 特別任務隊
- 特殊支援隊

海軍航空団
- 空母航空団
- 航空団

海軍教練団
- 水兵教練隊群
- 航空教練隊
- 海兵教練隊

施設隊（基地隊）
海軍中央音楽隊（海軍省直轄）
NAVY ARROWS（海軍省直轄）

空軍

詳細は「スプリンター共和国空軍」を参照。

空軍参謀部は空軍省に属する。空軍の全ての事務、作戦、部隊運用等を指揮する。

空軍幹部

空軍省
- 空軍大臣
- 空軍副大臣（空軍参謀長が兼務）
- 空軍大臣補佐士官
- 空軍調整士官
- 主席法務官
- 主席広報官
- 装備担当士官
- 人事教育担当士官
- 財務会計担当士官
  - 空軍総務室
  - 空軍法政室
  - 空軍広報室

空軍参謀

空軍参謀本部
- 空軍参謀長
- 空軍参謀副長（2名）
- 空軍参謀長付参与官（3名）
- 空軍参謀調整官（空軍統括参謀長が兼務）

空軍統括参謀部
空軍情報参謀部
空軍作戦参謀部
空軍兵站参謀部
空軍装備参謀部
空軍通信参謀部

空軍省、空軍参謀本部所管の機関・施設

空軍士官学校
空軍特殊作戦学校
空軍戦略司令部
中部防空隊司令部
各方面隊司令部
ポールラント中央検査場
空軍兵站統括局

空軍憲兵隊

空軍の憲兵組織である。

空軍憲兵隊本部
- 空軍憲兵隊司令官
- 空軍憲兵隊副司令官

業務隊
特務隊
儀仗隊

空軍戦略司令部

空軍戦略司令官
空軍戦略副司令官
主席作戦総務官
- 作戦立案部
- 情報保安部
- 戦略航空輸送統括部

第１航空団
第２航空団
第３航空団
第４航空団
第５航空団
戦術管制団
輸送航空団
救難航空団
教導航空団

方面隊

()内は司令部所在地。特記なき場合は各隊司令部と同所。

中部防空隊司令部（クライト州）
- 首都防空隊
- バーチルチア防空隊（バーチルチア州）
- 中央戦術管制センター

東部方面隊司令部（ベルツリー州）
- ベルツリー空軍基地
  - 第１航空群

ブラッドレイ空軍基地（シュリンダー州）
- 第２航空群

クイックラント空軍基地（ワクソア州）
- 第１１航空群

カナリア空軍基地（ハリエット州）
- 第１２航空群

西部方面隊司令部（シャルトン州）
- シャルトン空軍基地
  - 第３航空群

パラセール空軍基地（ネクソン州）
- 第４航空群

シプラ空軍基地（ノースリバー州）
- 第１３航空群

南部方面隊司令部（バリーパル州）
- バリーパル空軍基地
  - 第５航空群

アルフォート空軍基地（アルフォート州）
- 第６航空群

メーロイス空軍基地（メーロイス州）
- 第１４航空群

南部戦術管制センター

北部方面隊司令部（フローライト州）
- フローライト空軍基地
  - 第７航空群

ニューリース空軍基地
- 第８航空群

セオグラード空軍基地（キース州）
- 第１５航空群

クライスバーク空軍基地（セーヴィル州）
- 第１６航空群

東部戦術管制センター

大洋方面隊司令部（フェルナード州）
- ウィースト空軍基地
  - 第９航空群

タルパー空軍基地（タルパー州）
- 第１０航空群

クロッケン空軍基地（ルガラント州）
- 第１７航空群

コーコル空軍基地（コーコル州）
- 第１８航空群

西部戦術管制センター（タルパー州）

部隊

航空団
- 航空群
  - １番飛行隊（スクランブル）
  - 100番飛行隊（要撃）
  - 200番飛行隊（爆撃）
  - 300番飛行隊（電子戦）
  - 400番飛行隊（偵察）
  - 500番飛行隊（空中給油）

戦術管制団
- 中央戦術管制センター
- 南部戦術管制センター
- 東部戦術管制センター
- 西部戦術管制センター
- 戦術管制隊

輸送航空団
- 特別輸送隊
- 航空輸送隊

救難航空団
- 救難隊

教導航空団
- 教導隊

航空支援団

戦術管制隊
気象隊

基地業務群（基地司令に従属）

通信管制隊
整備隊
補給隊
場内管理隊
施設隊
総合業務隊
衛生隊
基地保安隊

空軍音楽隊
Flores Testers

軍政と軍令

共和国軍では、軍政・軍令がある程度独立して運用されている。これは、スプリント王国時代に創設された初の国軍である国民軍まで遡る。当時から武官は勅任官（現在は大統領が任命）であり、王の信任の下で運用される軍であったため、一行政組織としての役割（ほぼ元老院と同等）も果たしていた。そのため、この時は軍政・軍令が独立していた。

連合帝国軍となってから文民統制の必要性が高まり、大統領や陸海大臣（当時は文民だった。空軍は無い）の下に軍政・軍令を移行したが、それまでのノウハウ等を含め軍から完全に分離させることはできなかった。また、助言という形で参謀長が軍政・軍令に関わることが多かったが、省と参謀本部による二重構造で複雑になり混乱や遅延が生じることもあった。そのため、政府は軍事統括省（現国防総省）と文民である軍事統括大臣を設置し、その監督の下に、陸海軍省と陸海軍による軍政・軍令が復活した。

現在では、陸海空軍省が軍政、参謀本部が軍令を担当している。陸海空軍大臣は国防大臣の下に一行政大臣として存在し、陸海空軍参謀長は統合参謀長の下に指揮官として存在する。陸海空軍大臣は最高階級である元帥が充てられるが、作戦決定や指揮に携わることができない。一方で、陸海空軍参謀長は人事権や予算を決定できないため、その点において両者の均衡が保たれていると言える。

文民統制を確実にするため、国防総省に文民統制局が置かれ、予算等の振り分けや武官人事等の監視などを行う。また、陸海空軍参謀本部の立案した作戦は、最終的に大統領の承認を受けることで、初めて効力を発揮する。

階級

詳細は「スプリンター共和国軍の階級運用」を参照

階級分類	陸軍	海軍	空軍	国家憲兵隊
最高司令官	大統領			-
最高指揮官	国防大臣
元帥
元帥	陸軍大臣	海軍大臣	空軍大臣	-
将官
大将	陸軍大将	海軍大将	空軍大将	-
中将	陸軍中将	海軍中将	空軍中将	-
少将	陸軍少将	海軍少将	空軍少将	特務少将
准将	陸軍准将	海軍准将	空軍准将	特務准将
准将補*1	陸軍准将補	海軍准将補	空軍准将補	-
佐官
大佐	陸軍大佐	海軍大佐	空軍大佐	特務大佐
中佐	陸軍中佐	海軍中佐	空軍中佐	特務中佐
少佐	陸軍少佐	海軍少佐	空軍少佐	特務少佐
尉官
大尉	陸軍大尉	海軍大尉	空軍大尉	特務大尉
中尉	陸軍中尉	海軍中尉	空軍中尉	特務中尉
少尉	陸軍少尉	海軍少尉	空軍少尉	-
下士官
上等兵曹長	陸軍上等兵曹長	上等海曹長	空軍上等兵曹長	-
兵曹長	陸軍兵曹長	海曹長	空軍兵曹長	-
一等兵曹	一等陸曹	上等海曹	一等空曹	-
二等兵曹	二等陸曹	一等海曹	二等空曹	-
伍長	陸軍伍長	二等海曹	空軍伍長	-
兵
兵長	陸軍兵長	水兵長	空軍兵長	-
上等兵	陸軍上等兵	上等水兵	空軍上等兵	-
一等兵	陸軍一等兵	一等水兵	空軍一等兵	-
二等兵	陸軍二等兵	二等水兵	空軍二等兵	-

任命と退役・除隊

共和国軍人は、大統領が任命すると法律が定めている。大統領が任命する役職は、最高級官僚、国家最高裁判所の司法裁判官、軍人のみであるため、国内有数の人気を誇る職業となっている。
共和国軍に入ろうとする者は、まず全員が国防基礎教育学校に入学する。在学中に、陸・海・空軍のいずれかに配属され、3年次から軍種訓練が始まる。卒業後は、各軍の教育隊に配属され、1年間の訓練を積んだ後に部隊配属される。ただし、士官、航空機搭乗員、国防装備兵站庁職員を希望する者は、卒業前に試験し、その合格者は各軍士官学校、航空戦闘総合訓練学校、国防装備兵站庁へ配属される。

退役（定年）は共和国軍法で定められており、60歳である。国民労働法に定められている経過勤労期間は軍人には適用されない。
退役を含め、共和国軍から離れる際は、除隊という扱いになる。種類は以下の6種類。

名誉除隊
殉職除隊
退役除隊
一般除隊
非行除隊
不名誉除隊

このうち、名誉除隊・退役除隊・殉職除隊は大統領からの除隊賞授与がある名誉行為であり、就職などの際に表示できたり、各種社会保障や保険等で優遇されたりする。また非行除隊・不名誉除隊は懲戒免職処分である。

部隊色（Force Color）

統合軍および三軍は、それぞれ部隊色が定められている。部隊色という名称だが、「Force Color」の訳語として当てられているだけであり、軍色とも言われる。

統合軍：黒
陸軍：緑
海軍：紺
空軍：青

部隊色は、制服（階級章・戦闘服を除く）や制帽の基本色として使われる。統合軍の部隊色は、統合参謀部の職員、国家憲兵隊員、国防基礎教育学校・戦略高等参謀養成学校学生、国防装備兵站庁・戦略総合研究所・中央情報管理センター・軍病院・軍法会議所の職員が使用している。

航空戦闘総合訓練学校学生は統合参謀の所管施設であるが、空軍パイロットが６割、海軍パイロットが３割となっているため、統合軍カラーは使用していない。

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概要

構成

編成

統合軍

最高司令官

国防総省

共和国軍統合参謀本部

特殊作戦軍

特殊作戦司令部

陸軍特殊作戦部

海軍特殊作戦部

空軍特殊作戦部

国家憲兵隊

憲兵隊本部

陸軍

陸軍省

陸軍参謀本部

陸軍情報隊

陸軍総司令部

兵科

海軍

海軍省

海軍参謀本部

海軍特務保安隊

海上作戦本部

地方総監部、航空基地

部隊

空軍

空軍幹部

空軍参謀

空軍省、空軍参謀本部所管の機関・施設

空軍憲兵隊

空軍戦略司令部

方面隊

部隊

軍政と軍令

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任命と退役・除隊

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