架空国家を作ろう

16世紀　フィン・バルト帝国が香港、マカオに進駐。さらに周辺地域を占領した上で東アジア貿易の拠点として中心地となった。

1927年　琉越連邦の前進となる福建軍閥が勢力を強め、フィン・バルト帝国の香港・マカオ領有を認めず進駐軍や南部諸軍閥と戦争状態に至った。

1932年　福建軍閥がフィン・バルト帝国進駐軍を香港、マカオにまで押し込み、進駐軍は香港で籠城を行う。ここから両軍は膠着状態に突入することとなる。しかし、翌年に福建軍閥将軍が香港総督との会談を申し込み、香港会談が行われ香港休戦協定が結ばれる。

1.福建軍閥及びフィン・バルト帝国は、休戦を宣言する。
2.香港及びマカオの主権は、「中国における統一国家の成立」もしくは「2000年という期限」まではお互いにフィン・バルト帝国に属することを確認する。

1944年　福建軍閥が周辺軍閥との統廃合により現在の琉越連邦の9割を主権に収める。

1951年　福建軍閥が琉越連邦の成立を宣言。当時は、中国全土の領有権を主張していたため、香港休戦協定における統一国家の成立には該当しなかった。

1970年　政権交代が行われ琉越社会党?が政権与党に君臨すると、中国全土の領有権を放棄する連邦令を発布し統一琉越宣言?が行われた。この際に、琉越連邦の領域に香港・マカオが書かれ、「香港・マカオの主権は琉越連邦に属する」とし、公式にフィン・バルト帝国に返還を求めた。これに対し、フィン・バルト帝国香港・マカオ総督は「香港休戦協定によると「中国における統一国家の成立」が条件にあるが琉越連邦の現状はこれに該当しないため返還は不可能。」と発表。当時の皇帝もこれに同意したため、連邦政府と帝国における対立が顕著に現れた。

1976年　琉越民主党?が政権与党に再び返り咲くと関係改善を訴え、香港・マカオ総督と会談を行なった。その際は、中国南部における唯一の国家として琉越連邦を認めること、香港休戦協定を再確認し、2000年までに香港・マカオの主権返還を目指すことなどが話し合われた。

1997年　フィン・バルト帝国行政府が琉越地域（中国南部）における唯一の統一国家として琉越連邦を再確認（承認）したことを表明すると同時に香港・マカオの返還手続きを開始すると発表。帝国行政府と連邦大統領との3度にわたる電話会談の末、7月1日に両政府間の直接会談が香港で行われることが決定。6月29日に帝国行政府の外交団が到着。その翌日に前日協議が行われ7月1日に連邦大統領及び帝国行政府外交団との会談が開始。会談は6時間にわたって行われ、結果、以下の香港マカオ返還協定が締結された。

1.フィン・バルト帝国は本条約の発効をもって香港・マカオの主権を一切放棄し、琉越連邦政府に移譲する。
2-1.香港・マカオにおいて在住する帝国民は「香港マカオにおける特別在留外国人」としての特別な在留資格を発効する。
2-2.本在留資格の有効期限は2020年12月31日までとする。
3.本条約発効後5年以内にフィン・バルト帝国香港・マカオ総督府職員や駐屯軍の撤退を行う。

2000年　フィン・バルト帝国駐屯軍が完全に撤退。

2020年　「香港マカオにおける特別在留外国人」としての在留資格が停止。返還から停止まで6割が永住者資格へ、2割が国籍を琉越連邦に、2割が本土へ移住したとされる。