架空国家を作ろう

第二ソビエトは宇宙開発分野において、第一ソビエト及びロシア連邦を引き継いだ高い技術力を有する。特に、衛星軌道制御やスペースデブリ対策の研究は、第二ソビエトが最も進んでいるとされる。

一例として、制御再突入用爆薬（Explosive for Controlled Reentry、通称:EFCR）*1の発明が挙げられる。これは任務を終えた衛星を深い角度で再突入・燃焼させるための使い捨て姿勢制御装置で、衛星の特定の部位に装着することにより、強力な軌道修正が可能である。また、破片が新たなスペースデブリにならないよう、信管や爆薬そのものにも様々な工夫が施されており、東西問わず世界各国への輸出が計画されている。

2020年1月にはソ波共同宇宙開発協定が締結され、ポーランド人民共和国と協力して宇宙開発を行っていくことが確認された。

第二ソビエトがISS老朽化への回答として提示したのが、独自の新宇宙ステーション「ナディエージダ*2」開発計画*3である。
2020年1月にコアモジュールが打ち上げられ、今後の組み立てミッションを経て2025年には基本計画が完了する見通しである。なお2019年、ソ波宇宙協定内で、ポーランド人民共和国?の計画参加が決定した。
このステーションは「部品交換による半永久的な運用」が当初から想定されており、コアモジュールさえも設計上は（やや複雑な手順を要するとはいえ）交換可能である。また低遅延の軍用ネットワーク接続、衛星破壊兵器への対策、偵察設備、自衛用機関砲なども搭載される見通し*4で、軍用と研究用両方の性格を備える。

なおこれらの特徴から一部では「核戦争時の最後の政府要人用シェルター」なのではないかとも噂されるが、現時点でそのような報告はない。

かつての第二ソビエトにおける宇宙開発事業は政変に伴う体制の混乱から、「宇宙」と名の付くものだけでも8つの担当機関が存在する、という極めて非効率な体制であり、全ての研究計画が凍結していた。が、2016年の宇宙事業推進法*5制定に伴い研究機関の統廃合が行われ、大幅な効率化を実現した。
現在では国立航空宇宙アカデミーと、第二ソビエト空軍傘下の宇宙戦略軍が主な研究を担っている。