架空国家を作ろう

一般に、「11月7日午前8時（モスクワ時間）より、国政に関わる緊急の会見が行われる」旨ロシア連邦政府より各国マスコミに通達されたのが、最初の公式な動きと定義付けられる*1。
政府名義でのプレスリリースは異例で、クレムリン会見室には各国から報道陣が詰めかけた。

会見には当時大統領であったスルタノフ氏が自ら出席。演説では「民主主義及び資本主義の限界」などの語を用いてロシア連邦の体制を批判した上で、8時12分頃より、有名な建国宣言の部分を読み上げた。

…即ち現在この世界に求められるのは強固かつ統制された経済圏であり、また真に人民に寄り添う政府である。これらの実現のため、ロシア連邦は現時刻を以て解体し、ロシア・ソビエト社会主義連邦共和国と改める。そして我が共和国は、ソビエト社会主義共和国連邦とロシア連邦を継承する国家として、第二ソビエト社会主義共和国連邦の建国を宣言する。

記者達がざわめく中、セーロフ報道官からスルタノフ氏が書記長職に就くことなどが発表され、会見は終了した。

直後、バルト三国以外の11の構成国が、「現政府及び国家の解体」「ソビエト共和国としての建国」「第二ソビエトへの併合要請」を相次いで発表。ロシア・ソビエト社会主義共和国がこれを受諾する形で、現在の第二ソビエトが成立した。

各構成国の国民は突如として「第二ソビエトへの併合」という情報のみを政府から発表された形となり、大きな混乱・反発が生じた。
しかし、全ての政府機関が電撃的に手続きを完了したため、そもそも反抗する手段や指揮系統そのものが存在しなかった。各国が第一ソビエト崩壊後、文民統制を重んじていたのも速やかな併合の一因となった。

結局、どの国においても組織的な反乱は起きなかったが、ウクライナなど反ソ感情の強い地域では反乱に備え、11月10日から24日にかけて軍の武装解除が行われた。この武装解除は、KGB（旧FSB）の「臨時排撃局」が担当した。なおこの臨時排撃局は現在「KGB治安局」として、KGB内の特殊部隊を統括している。

西側諸国は各国メディアを通じて第一報を知ることとなった。

「国政に関わる緊急の会見」という発表から、新たな軍事行動に備えて各国軍が警戒を強めていたが、会見があまりに想定外の内容であったため混乱、当日中は指揮機能が事実上麻痺した。

ロシアほか構成国の企業は当日中に全て国有化された。そのため、これらの株式市場は「消滅」するものとみられ、経済に大きな打撃を与えた。これらの国と取引を行っている銘柄も軒並み暴落、連鎖的な経済恐慌が発生した。これは「ロシア恐慌」として知られている。

実際には、企業が国有化された後も株券が無効となるまで数か月の猶予期間が設けられ、第二ソビエト政府名義による株券買取が行われたため、この恐慌は大事に至らなかった。また当事国である第二ソビエトが各国に対し「緊急経済対策」として、金やソビエトルーブルを用いた西側軍事技術の大規模買収を行ったことも、混乱の早期終息に繋がった。なおこの際やむを得ず西側が提供した軍事技術は、第二ソビエトの現在まで続く軍拡の基礎となっている。

11月7日から翌年2月29日まで、「第二ソビエト臨時革命評議会」が事実上の政府として機能していた。一般にはこの期間の内に発令された様々な「革命評議会令」によって、国の形が第一ソビエトへと近づいていったとされる。

代表的な評議会令には、民間報道の差し止めや計画経済の開始などがある。

3月1日、共産党モスクワ本部及び各支部から連邦会議及び民族会議の議員が任命され、所謂最高ソビエト*2が成立した。ここから更に、より広範にわたる法律の制定等が行われ、現在の第二ソビエトを形作っていくことになる。