レニングラード条約
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second_ussr 2020年05月01日(金) 00:14:20履歴
レニングラード条約（れにんぐらーどじょうやく、ロシア語: Ленинграда договора、英語: Warsaw Treaty）は、2020年3月8日に締結された、レニングラード条約機構の根拠となる条約である。以下にその全文を記す。なお日本語訳は第二ソビエト外務省の資料*1に基づく。
条約全文
前文
第一章 機構
第二章 義務と権利
第三章 補則
附則
条約全文 
前文
この条約は平和と自由を希求する諸国家の代表によって締結される。条約に基づいて設立されるレニングラード条約機構は、世界人民の代行者として、主義主張の違いを超越した本質的平和の維持を目的とする。
そして我々は如何なる時に於いても、その力を正義に基づき、適切に運用する義務を負うと確認する。
また我々は世界各国に向けて、他国の主権、伝統、名誉を尊重し、恐怖に屈して力を捨てるのでも、恐怖を打ち倒すために刃を振るうのでもなく、自らを恐怖から遠ざけることによって世界から恐怖を除去することを強く求める。
我々は、団結によって悪を退けた英雄達の眠るこのレニングラードの地において、以上の理念を体現すると誓う。
そして我々は如何なる時に於いても、その力を正義に基づき、適切に運用する義務を負うと確認する。
また我々は世界各国に向けて、他国の主権、伝統、名誉を尊重し、恐怖に屈して力を捨てるのでも、恐怖を打ち倒すために刃を振るうのでもなく、自らを恐怖から遠ざけることによって世界から恐怖を除去することを強く求める。
我々は、団結によって悪を退けた英雄達の眠るこのレニングラードの地において、以上の理念を体現すると誓う。
第一章 機構
第一条 条約機構は第二ソビエト社会主義共和国連邦を盟主国と定める。
第二条 機構の運営は盟主国と、今後設置される人民防衛会議が共に担う。
第二条二項 加盟国は今後設置される人民防衛会議に参加し、機構の運営に参加する義務を負う。
第三条 人民防衛会議は盟主国をその長と定める。
第二条 機構の運営は盟主国と、今後設置される人民防衛会議が共に担う。
第二条二項 加盟国は今後設置される人民防衛会議に参加し、機構の運営に参加する義務を負う。
第三条 人民防衛会議は盟主国をその長と定める。
第二章 義務と権利
第四条 加盟国は、他の加盟国が受けた戦闘行為に対し即時集団的自衛権を発動し、各国の可能な手段でこれに反撃する義務を負う。この時戦闘行為の加害者が国際的に承認された国家である場合、速やかに全加盟国を代表した宣戦布告が、条約機構の名の下に盟主国より紛争相手国へ通告されなければならない。
第四条二項 但し、戦闘地域から著しく離れているなど、直接戦闘に参加できない合理的理由が認められる加盟国は、資金援助や兵器貸与で以て、前項に定められた義務を果たしたものと見なす。
第五条 加盟国は常時、他の加盟国に対し軍事通行権を認める義務を負う。また、他の加盟国の部隊が領内を通行する場合、加盟国は可能な範囲でこれに対し補給等の支援を行う義務を負う。
第六条 加盟国が自ら行った戦闘行為に起因する事案については、盟主国が義務発生に値する事案であるか判断し、他の加盟国はその判断に従う。
第七条 この条約に定める「戦闘行為」は必ずしも国家間の紛争に限らず、政治的主張を持った勢力による加盟国体制への攻撃が全て該当する。但しこの戦闘対象が国家と認められない事案については、義務発生要件は第六条に定められた加盟国による戦闘行為に起因する事案に倣う。
第八条 条約機構が介入した事案において、直接戦闘に参加していない加盟国でも盟主国が戦闘に大きく貢献したと認める国は、紛争相手国の承認を以て講話会議参加の権利を得る。
第九条 加盟国は新たに軍事に関係する条約を締結する際、これを事前に人民防衛会議に報告する義務を負う。この「軍事に関係する条約」の定義は盟主国に判断を委ねる。
第十条 盟主国は承認された国家に対し条約機構名義で行った宣戦布告とそれに付随する加盟国共通の戦闘について、加盟国の代表としてその休戦ないし終戦を紛争相手国と協議することができる。
第十一条 第十条に定められた協議を行う場合、盟主国は事前にこれを人民防衛会議に報告しなければならない。
第四条二項 但し、戦闘地域から著しく離れているなど、直接戦闘に参加できない合理的理由が認められる加盟国は、資金援助や兵器貸与で以て、前項に定められた義務を果たしたものと見なす。
第五条 加盟国は常時、他の加盟国に対し軍事通行権を認める義務を負う。また、他の加盟国の部隊が領内を通行する場合、加盟国は可能な範囲でこれに対し補給等の支援を行う義務を負う。
第六条 加盟国が自ら行った戦闘行為に起因する事案については、盟主国が義務発生に値する事案であるか判断し、他の加盟国はその判断に従う。
第七条 この条約に定める「戦闘行為」は必ずしも国家間の紛争に限らず、政治的主張を持った勢力による加盟国体制への攻撃が全て該当する。但しこの戦闘対象が国家と認められない事案については、義務発生要件は第六条に定められた加盟国による戦闘行為に起因する事案に倣う。
第八条 条約機構が介入した事案において、直接戦闘に参加していない加盟国でも盟主国が戦闘に大きく貢献したと認める国は、紛争相手国の承認を以て講話会議参加の権利を得る。
第九条 加盟国は新たに軍事に関係する条約を締結する際、これを事前に人民防衛会議に報告する義務を負う。この「軍事に関係する条約」の定義は盟主国に判断を委ねる。
第十条 盟主国は承認された国家に対し条約機構名義で行った宣戦布告とそれに付随する加盟国共通の戦闘について、加盟国の代表としてその休戦ないし終戦を紛争相手国と協議することができる。
第十一条 第十条に定められた協議を行う場合、盟主国は事前にこれを人民防衛会議に報告しなければならない。
第三章 補則
第十二条 この条約において「加盟国」とは、この条約を締結した全ての国を指す。
第十三条 条約機構名義による戦闘の終了は、加盟国の意思による戦闘継続を妨げるものではない。
第十三条二項 加盟国に戦闘継続の意思がある場合、それは第十一条に定められた盟主国による協議の報告時即座に宣言されなければならない。
第十三条三項 二項に定められた宣言があった場合、盟主国はこの意見表明に従い、休戦ないし終戦の協議を意見を表明した加盟国を除くものとして行わなければならない。
第十四条 新規加盟希望国の加盟可否、既存の加盟国の追放など、重要な事柄については人民防衛会議でこれを決定する。この「重要な事柄」の定義は盟主国に判断を委ねる。
第十四条二項 但し条約の改正は、盟主国の専権事項と明確に定める。無論盟主国はその権限に伴う責任を理解し、加盟国から提案のあるときは条約の改正について適切な方法で検討しなければならない。
第十五条 加盟国一覧等、この条約に定めのない事柄については、附属書にこれを適宜定める。
第十五条二項 但し附属書の事柄が安全保障上重大であると盟主国が判断するとき、盟主国は附属書を加盟国のみに公開するべきものとして定めることができる。
第十六条 盟主国は以下の附属書について、加盟国のみに公開するべきものとして定める。
（1）レニングラード条約附属書��
（2）レニングラード条約附属書��
第十三条 条約機構名義による戦闘の終了は、加盟国の意思による戦闘継続を妨げるものではない。
第十三条二項 加盟国に戦闘継続の意思がある場合、それは第十一条に定められた盟主国による協議の報告時即座に宣言されなければならない。
第十三条三項 二項に定められた宣言があった場合、盟主国はこの意見表明に従い、休戦ないし終戦の協議を意見を表明した加盟国を除くものとして行わなければならない。
第十四条 新規加盟希望国の加盟可否、既存の加盟国の追放など、重要な事柄については人民防衛会議でこれを決定する。この「重要な事柄」の定義は盟主国に判断を委ねる。
第十四条二項 但し条約の改正は、盟主国の専権事項と明確に定める。無論盟主国はその権限に伴う責任を理解し、加盟国から提案のあるときは条約の改正について適切な方法で検討しなければならない。
第十五条 加盟国一覧等、この条約に定めのない事柄については、附属書にこれを適宜定める。
第十五条二項 但し附属書の事柄が安全保障上重大であると盟主国が判断するとき、盟主国は附属書を加盟国のみに公開するべきものとして定めることができる。
第十六条 盟主国は以下の附属書について、加盟国のみに公開するべきものとして定める。
（1）レニングラード条約附属書��
（2）レニングラード条約附属書��
附則
1 この条約はモスクワ時間二〇二〇年三月八日正午より遅滞なく発効する。
2 附属書�気膨蠅瓩覯�正第一号はモスクワ時間二〇二〇年四月三〇日正午より遅滞なく発効する。
2 附属書�気膨蠅瓩覯�正第一号はモスクワ時間二〇二〇年四月三〇日正午より遅滞なく発効する。
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