マネーサプライ

野口旭、田中秀臣

貨幣数量説とは、マネーサプライと物価との関係を示すものであり、教科書的には、物価=マネーサプライ/財貨サービスの総供給量によって示される。そしてフィッシャー効果とは、名目利子率はインフレ率を反映するとい考えであり、名目利子率=実質利子率+期待インフレ率定式化される。この二つの法則から、一般にマネーサプライが拡大すれば物価は上昇し、物価が上昇すれば名目利子率もまた上昇するということがいえる。このマネーサプライと物価の関係、そして物価と名目利子率の関係は、九〇年代の先進諸国のデータからも裏づけられる（野口旭・田中秀臣『構造改革論の誤解』東洋経済新報社、2001年、174-175頁）

金融政策との関係

田中秀臣

日本銀行は金融政策のコントロールによって、中長期的にマネーストックの変化率に影響を及ぼすことができる（飯田泰之・田中秀臣・麻木久仁子『「30万人都市」が日本を救う！〔中国版「ブラックマンデー」と日本経済〕』藤原書店、2015年、29頁）。

みずほ総合研究所

マネーサプライは、物価と深い関係がある。通常は、他の条件が変わらなければ、マネーサプライの伸びが高くなる（低くなる）と、物価の伸びも高まる（低くなる）傾向があると考えられている。このため、欧米では、金融政策の中間目標として、マネーサプライの動向を注視している中央銀行が少なくない（みずほ総合研究所編著『3時間でわかる日本経済-ポイント解説』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2002年、55頁）。

インフレーション率との関係

ミルトン・フリードマン

古典派は理論に従えばインフレはマネー・サプライの成長率で決まるのだと強調した（小室直樹『経済学をめぐる巨匠たち』ダイヤモンド社〈Kei BOOKS〉、2003年、71頁）。

弘兼憲史、高木勝

マネー・サプライが増加、または減少することで、物価は上下する。必要以上のお金が市場に供給されると「金余り」の状態を生み、通貨価値が下落してインフレ（物価上昇）状態になる。逆に、市場に供給されるお金が不足すると「もの余り」の状態になり、デフレ（物価下落）になる。どちらの現象も回避したい日銀は、通貨供給量の動きを監視し、市場に出回る通貨量が適量となるよう調整する（弘兼憲史・高木勝『知識ゼロからの経済学入門』幻冬舎、2008年、122頁）。

経済成長との関係

原田泰、大和総研

貨幣供給量を1%増加させると、実質GDPを0.18%増大させる。貨幣供給量を5%増加させると、実質GDPを0.9%増大させる（原田泰・大和総研『新社会人に効く日本経済入門』毎日新聞社〈毎日ビジネスブックス〉、2009年、26頁）。

ミルトン・フリードマン

マネーと収入の関係を歴史的に調べた結果、フリードマンはこんな結論を出した。連邦準備銀行は、マネーサプライを一定の割合で増やすと保証すればいい、と。たとえば毎年4%で増やすことにすれば、経済全体も安定してインフレなしで成長するだろう（ポール・クルーグマン『クルーグマン教授の経済入門』山形浩生訳、日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2003年、162頁）。