経済・経済学に関するメモ。

竹中平蔵
労働者の立場から見ると、当然のことながら給料は高いほうが好ましいだろう。(中略)一方で傾斜側からすれば人件費を抑えてコスト削減を図らないと、今日の厳しい国際競争の中ではとても生き延びられない(竹中平蔵 『竹中平蔵の「日本が生きる」経済学』 ぎょうせい・第2版、2001年、150頁)。
池田信夫
賃金を引き上げるには、基本的には労働生産性を上げるしかない(池田信夫 『希望を捨てる勇気-停滞と成長の経済学』 ダイヤモンド社、2009年、106頁)。
大竹文雄
低賃金からスタートして徐々に賃金が上がり、生活水準を引き上げていくことができるという希望をもつことができるような賃金改革が必要なのかもしれない(大竹文雄 『経済学的思考のセンス-お金がない人を助けるには』 中央公論新社〈中公新書〉、2005年、163頁)。
森永卓郎
欧米社会では転職をしてもさほど賃金は下がりませんが、いまの日本で普通の中高年サラリーマンが転職すると、年収は以前の半分以下になります。いったん落ちた賃金は、その後景気が回復しても、元の水準に戻ることはありません(森永卓郎 『日本経済50の大疑問』 講談社〈講談社現代新書〉、2002年、144頁)。
岩田規久男
賃金が下がると雇用者所得は減少するから、人々の財布の紐は固くなり、消費は減少してしまう(岩田規久男 『スッキリ!日本経済入門-現代社会を読み解く15の法則』 日本経済新聞社、2003年、220頁)。
大和総研
企業にとって賃金はコストですが、同時に付加価値の源泉でもあります(大和総研 『最新版 入門の入門 経済のしくみ-見る・読む・わかる』 日本実業出版社・第4版、2002年、116頁)。

労働の限界生産力

ウォルター・ブロック
労働市場に十分な供給(仕事を求める労働者)と十分な需要(はたらき手を探す雇用主)があれば、賃金は経済学者の言うところの「労働の限界生産力」によって決まる。労働の限界生産力というのは、労働者をもう一人雇ったことで雇用主が受けとる追加の利益のことである(ウォルター・ブロック 『不道徳な経済学: 転売屋は社会に役立つ』 橘玲訳、早川書房〈ハヤカワ文庫NF〉、2020年、297頁)。
ウォルター・ブロック
労働者の賃金が限界生産力を下回らないように保障しているのは市場の力であり、自分の利益を最大化しようとする企業家の強欲である(ウォルター・ブロック 『不道徳な経済学: 転売屋は社会に役立つ』 橘玲訳、早川書房〈ハヤカワ文庫NF〉、2020年、301頁)。
ウォルター・ブロック
市場には、労働者の生産力に見合うレベルまで賃金を引き上げさせる強い力(見えざる手)がはたらいている(ウォルター・ブロック 『不道徳な経済学: 転売屋は社会に役立つ』 橘玲訳、早川書房〈ハヤカワ文庫NF〉、2020年、319頁)。

失業との関係

ウォルター・ブロック
賃金水準が上がれば、はたらきたい人(供給)は増え、手に入る仕事(需要)はすくなくなる(ウォルター・ブロック 『不道徳な経済学: 転売屋は社会に役立つ』 橘玲訳、早川書房〈ハヤカワ文庫NF〉、2020年、302-303頁)。

消費との関係

小室直樹
消費が落ち込めば賃金は下がり、賃金が下がれば消費は冷え込み、消費の冷え込みは更なる賃金カットに繋がってゆく(小室直樹 『経済学をめぐる巨匠たち』 ダイヤモンド社〈Kei BOOKS〉、2003年、190-191頁)。

インフレとの関係

山崎元
インフレでは賃金も上昇するのですが、日本の賃金は国際的に高いので、その上昇は物価ほどではないだろうと思います(山崎元 『お金をふやす本当の常識-シンプルで正しい30のルール』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2005年、89頁)。

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