経済研究所

第二次石油危機（一九八〇年）、バブル崩壊（一九九二年から九三年）、消費税率引き上げ（一九九八年と九九年）などが起きた後の景気縮小期には、実質賃金の上昇率はマイナスになっています。（中略）しかし、〇二年から〇七年の景気拡張期の実質賃金の上昇率は、過去の景気拡張期とは違って、低いだけでなく、景気が良いはずなのに、しばしば、マイナスになっています（岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、90-91頁）。

実質賃金の上昇率は景気が良いとき（景気拡張期）には高くなる傾向があり、景気が悪いとき（景気縮小期）には低くなる傾向があり、実質賃金の変化は景気と連動しているといえます（岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、90-91頁）。

実質賃金上昇率と実質経済上昇率とは似たような動きをしてきたことがわかります。すなわち、実質賃金上昇率は実質経済成長率が上昇する景気拡張期には高くなり、実質経済成長率が低下する景気縮小期には低くなる傾向が見られ、実質賃金は景気とほぼ同じ方向に動いています。しかし、〇二年以降は、景気拡張期の実質賃金上昇率と実質経済成長率との関係がはっきりしなくなりました。〇二年、〇四年、〇七年は実質経済成長率がプラスであるにもかかわらず、実質賃金は低下しています（岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、108頁）。