経済研究所

竹中平蔵

為替というのはその通貨に対する需要と供給で価格（この場合は為替レート）が上下するものですが、バーツの場合は需要と供給に関係なく、ドルに連動して上下する形になっていたのです（竹中平蔵 『竹中教授のみんなの経済学』 幻冬舎、2000年、147頁）。

弘兼憲史、高木勝

為替レートが変化するのは、通貨を商品のように扱い、需要と供給の市場原理が働いているからだ（弘兼憲史・高木勝 『知識ゼロからの経済学入門』 幻冬舎、2008年、154頁）。

野口旭

一般に、為替レートが動く背後には、当該国の景気動向、インフレ率の動向、金利動向、財政動向、金融政策の将来動向などのさまざまな要因が存在しているので、外国為替取引で損をせずに儲けようと思えば、経済に関する各種指標や政策当局者の発言などに常に注意を払いつつ、そうした諸要因が為替レートにどのような影響を与えるのかを十分に深く考える必要があります（野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2007年、204頁）。

新井明、柳川範之、新井紀子、e-教室

経済成長率の動向 経済成長率の高い国の通貨は上がる（新井明・柳川範之・新井紀子・e-教室編著 『経済の考え方がわかる本』 岩波書店〈岩波ジュニア新書〉、2005年、162頁）。

新井明、柳川範之、新井紀子、e-教室

政治の動向 たとえば戦争がおこったとき、政治家がスキャンダルで失脚しそうな国、政治的に安定していない国。このような国の通貨はたいてい下がる（新井明・柳川範之・新井紀子・e-教室編著 『経済の考え方がわかる本』 岩波書店〈岩波ジュニア新書〉、2005年、162頁）。

伊藤隆敏

為替レートは、多くのマクロ変数とともに、お互いに影響しあう内生変数である（日本経済新聞社編著 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、124-125頁）。

栗原昇

まず2-3年以上という長い目で見ると、「購買力平価」によって決まるという説が有力です。（中略）1年という中期では、貿易収支、国民消費、国民所得、金利、物価水準などの「国の経済の基礎的条件=ファンダメンタルズ」でレートは決まるとされています。（中略）数カ月という短い目で見ると、預金や債権などの金融資産の動きで決まるとされます（「アセット・アプローチ」）（栗原昇・ダイヤモンド社 『図解 わかる！経済のしくみ[新版]』 ダイヤモンド社、2010年、140-141頁）。

野口旭

「ある国の金利が低くなると、その国の人々は金利の高い外貨で運用しようと考え、外貨を買う人が増える。そうすると、その国の通貨は安くなるはずだ」という考え方です。この考え方を“アセットアプローチ”といいます。実際の為替レートはいろいろな要因で複雑に動きますが、そういった要因を無視すれば、「長期的で見れば購買力平価の考え方が当てはまる場合が多いようだが、短期的な動きは金利差に注目したアセットアプローチのほうが当てはまる場合が多いようだと考えられます（野口旭 『「経済のしくみ」がすんなりわかる講座』 ナツメ社、2003年、71頁）。

竹中平蔵

長期的には物価水準で決まります。（中略）これに対し中期的には、経常収支で決まる可能性が非常に高いといえます。経常黒字の国は通貨が高くなり、経常赤字の国は通貨が安くなるということです。（中略）短期的には、為替レートは金利差によって決まります（竹中平蔵 『竹中教授のみんなの経済学』 幻冬舎、2000年、238-239頁）。

ローレンス・クライン

ペンシルベニア大学のクライン博士は、以下のように体系化しています。（1）相手国との金利差が日本のほうが高くなれば円高に （2）経常収支の対GNP比が高まれば円高に （3）相手国との輸出価格比が大きくなると円安に（栗原昇・ダイヤモンド社 『図解 わかる！経済のしくみ[新版]』 ダイヤモンド社、2010年、141頁）

伊藤隆敏

為替レートの動きのうち、マクロ的な変数の動きだけで説明できる部分は、ごく限られている（日本経済新聞社編著 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、129頁）。

伊藤修

日々の値動きというような超短期を説明するのは、取引参加者の予想・思惑といった心理に属するものになるであろう（伊藤修 『日本の経済-歴史・現状・論点』 中央公論新社〈中公新書〉、2007年、178頁）。

伊藤隆敏

将来の動向を織り込んだディーラーの行動により、しばしば為替レートは実際のマクロ変数の変化を先取りして動くのである（日本経済新聞社編著 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、129頁）。

伊藤隆敏

為替レートは、しばしば、自己実現的な期待に引きずられて、正常な範囲を超えて、均衡レートから大きく乖離する（ミスアラインメント）ことがある。このような場合には、通貨当局が介入して「シグナル」を送ることがある（日本経済新聞社編著 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、131頁）。

野口旭

経済学にも俗説がいくつかあります。例えば為替レートと貿易収支には相関関係があるいうものです。この俗説の中身には2つあります。1つは、為替レートが貿易収支に影響を与えているという説です。（中略）もう1つは、これとは逆で、貿易収支が為替レートに影響を与えているという説です（野口旭 『「経済のしくみ」がすんなりわかる講座』 ナツメ社、2003年、84頁）。

新井明、柳川範之、新井紀子、e-教室

経常収支が黒字だとその国の為替レートは高く、資本収支が赤字だと逆に低くなります（新井明・柳川範之・新井紀子・e-教室編著 『経済の考え方がわかる本』 岩波書店〈岩波ジュニア新書〉、2005年、163-164頁）。

竹中平蔵

長期間黒字を続けたり、長期間赤字を続けることは現実的にできないからです。黒字の国が為替レートを上げれば、輸出しにくくなり、輸入しやすくなるため、黒字は減ることになります。逆に、赤字の国は為替レートを下げれば輸出しやすくなり、輸入品は割高になって入りにくくなるので赤字が減ることになります（竹中平蔵 『竹中教授のみんなの経済学』 幻冬舎、2000年、239頁）。

伊藤隆敏

経常収支黒字（への変化）円高要因、資本流入超過（への変化）は円高要因である。他の条件が一定の中で、輸出の増加は円高要因である（中略）になる（日本経済新聞社編著 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、125頁）。

竹中平蔵

経常収支の赤字は通貨引き下げ圧力となります（佐藤雅彦・竹中平蔵 『経済ってそういうことだったのか会議』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2002年、201頁）。

川村雄介

近年では、国境を越えた投資に関する規制が緩和されたこともあって、海外への投資や海外からの投資の規模が非常に大きくなっています。そのため、「貿易の額」よりも「投資の額」のほうが為替相場を左右するようになっています（川村雄介 『日本の金融 （図解雑学）』 ナツメ社・改訂新版・第2版、2007年、130頁）。

第一勧銀総合研究所

資本取引の活性化は、先に述べたような経常取引の動向が為替相場に与える影響を低下させている面もあります（第一勧銀総合研究所編著 『基本用語からはじめる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、79頁）。

野口旭

貿易収支は一国の国内所得と支出の差によって決まるということがわかります。つまり、日本の場合でいえば、支出を抑えて外国にお金を貸しているから、貿易黒字になるということで、為替レートが高くなったり安くなったりするのとは直接的に関係ない、ということになるのです（野口旭 『「経済のしくみ」がすんなりわかる講座』 ナツメ社、2003年、85頁）。

野口旭

一般に、ある国が自国通貨の供給量を増加させた場合、外国為替市場でその為替レートは下落します（野口旭 『グローバル経済を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、2007年、208頁）。

伊藤修

ちなみに自国の通貨が強い（たとえばドル高や円高）と、自国製品の海外での価格は高くなり、輸出はしにくくなるが、一方で輸入品が安く買える。また借金がある場合、返済の支払いは軽くなる（伊藤修 『日本の経済-歴史・現状・論点』 中央公論新社〈中公新書〉、2007年、112頁）。

三和総合研究所

通常、為替レートが下落すると、輸入物価が上昇してインフレを引き起こすとともに、企業が抱える外貨建ての債務の返済負担を膨らませる（三和総合研究所編著 『30語でわかる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2000年、258頁）。

飯田泰之

企業は国際的なものですから、為替レートによってどの国の人を雇うかを一生懸命考えるんです（飯田泰之・雨宮処凛 『脱貧困の経済学』 筑摩書房〈ちくま文庫〉、2012年、38-39頁）。

みずほ総合研究所

為替レートが自国通貨高の方向に動くと輸出相手国通貨ベースの製品価格が上昇圧力を受けるからで、こうした変動が、しばしば生産コストを引き下げる努力を無効化してしまうからである（みずほ総合研究所編著 『3時間でわかる日本経済-ポイント解説』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2002年、187頁）。

野口旭

両国の物価を比較することで、適正な為替レートと大まかな為替レートのトレンドがつかめるのです（野口旭 『「経済のしくみ」がすんなりわかる講座』 ナツメ社、2003年、71頁）。

伊藤隆敏

国際的な一物一価の法則の適用により、為替レートを説明するモデルを「購買力平価説」と呼ぶ（日本経済新聞社編著 『やさしい経済学』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、126頁）。

第一勧銀総合研究所

現実の為替相場と購買力平価が常に一致しているわけではないということです。むしろ乖離があるほうが普通です（第一勧銀総合研究所編著 『基本用語からはじめる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、77頁）。

高橋洋一

ビッグマック指数 各国の経済力を測るための指数で、ビッグマック1個のそれぞれの国における価格を比較するもの（高橋洋一 『高橋教授の経済超入門』 アスペクト、2011年、156頁）。

飯田泰之、岡田靖

従来、昭和恐慌からの急速な脱却は、円安によって直接的な物価上昇が引き起こされた結果であると言われてきた。しかし、OLS推計による実質金利関数で為替レートは有意ではないので、予想実質金利を通じる経路に関する限り、この通説は否定される。（中略）これは、為替レートが予想実質金利あるいは予想インフレ率を決定する支配的な要因であったとは言えないことを示唆している（岩田規久男編著 『昭和恐慌の研究』 東洋経済新報社、2004年、205-206頁）。

飯田泰之、岡田靖

旧平価金解禁の場合と金輸出再禁止の場合の両方で、物価およびDIの動きは、為替レートの変動に先行していた。（中略）金本位制の足かせがなくなることによってマクロ経済政策全体のあり方が変わった、つまり政策レジームの転換が起こった結果であるという国際学派の主張の妥当性を示している（岩田規久男編著 『昭和恐慌の研究』 東洋経済新報社、2004年、206-207頁）。

飯田泰之、岡田靖

為替レートとインフレ率について、 Granger の causality Test を試みたが、明確な一方的因果関係は検出できなかった。このことも、円安がデフレ解消の直接的な原因であったという通説が必ずしも妥当しないことを示している（岩田規久男編著 『昭和恐慌の研究』 東洋経済新報社、2004年、207頁）。

松原聡

ここでは円の需要が増えて円高になる原因に絞って、その主な原因を見てみましょう。1）日本の輸出が増えた場合（中略）2）外国からの日本への旅行者が増えた場合（中略）3）日本への為替投機が増得た場合（松原聡 『日本の経済 （図解雑学-絵と文章でわかりやすい！）』 ナツメ社、2000年、206頁）

川村雄介

つまり日本の株価が上がったり、金利が高くなれば円高になりやすいということです（川村雄介 『日本の金融 （図解雑学）』 ナツメ社・改訂新版・第2版、2007年、132頁）。

原田泰、大和総研

為替レートとは、各国のマネーの交換比率のことであり、日本のマネーが増えていないのに米国のマネーが増えれば、円高になる（原田泰・大和総研 『新社会人に効く日本経済入門』 毎日新聞社〈毎日ビジネスブックス〉、2009年、16頁）。

原田泰、大和総研

為替レートを金融政策や財政政策で決まる変数と考えれば、円高は政策の結果となる。金融緩和せずに財政拡大を行えば円高になるというのが通常の教科書的理解（マンデル・フレミング・モデル）である（原田泰・大和総研 『新社会人に効く日本経済入門』 毎日新聞社〈毎日ビジネスブックス〉、2009年、21頁）。

森永卓郎

経済全体が強くなって円高になるのが、日本にとっていちばん望ましいシナリオと言えそうです。結局、このような円安というのは、日本が世界から二流国扱いされているのと一緒ですから、一刻も早く正常な姿に戻すべきであって、一〇年もそれをやらずにきた日銀は、万死に値すると言っても過言ではありません（森永卓郎 『「騙されない！」ための経済学 モリタク流・経済ニュースのウラ読み術』 PHP研究所〈PHPビジネス新書〉、2008年、167頁）。

山崎元

日本の金融緩和政策自体に円安をもたらす効果があるが、為替レートは日本の事情だけでは決まらないので注意が必要だ（山崎元 『全面改訂 超簡単 お金の運用術』 朝日新聞出版・全面改訂版〈朝日新書〉、2013年、127頁）。

田中秀臣

日本では一九九〇年後半以降、経済的に望ましいとされるマネーサプライの伸び率を、現実の伸び率が一貫して下回っていることが知られていますが、中でも為替レートがこの「購買力平価の天井」に近づいた局面では、日本銀行の金融引き締めスタンスが強まる傾向にあることが、実証研究によって確認されています（田中秀臣 『デフレ不況 日本銀行の大罪』 朝日新聞出版、2010年、231頁）。

岩田規久男

円高は海外の賃金を日本に比べて低下させるという経路を通じても、対外直接投資を増加させる要因になります（岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、101頁）。

岩田規久男

円高は海外の賃金を日本の賃金に比べて低下させます（岩田規久男 『景気ってなんだろう』 筑摩書房〈ちくまプリマー新書〉、2008年、100頁）。

田中秀臣

問題は、実際には生産性の向上という実力以上の円高が発生していることで、こうした円高は、企業の収益を圧迫して賃金や投資の抑制、雇用の減少を発生させ、それを通じて国民の消費をも減退させてしまいます（田中秀臣 『デフレ不況 日本銀行の大罪』 朝日新聞出版、2010年、228-229頁）。

岩田規久男

この過度の円高は非正社員比率を引き上げるとともに、製造業を中心とする海外移転を促進し、国内の雇用需要の減少と失業率の上昇をもたらした（岩田規久男 『「不安」を「希望」に変える経済学』 PHP研究所、2010年、235頁）。

田中秀臣

こうして日本の代表的産業を苦境に立たせているのにかかわわらず、世の中には「円高は日本が強い証拠」「国力が上がる」とか、「おかげで国力が上がる」とか、あるいは「円高こそ日本にとって望ましい」といった言説が少なからず存在します。この感覚が、私にはまったく理解できません。あるいは円高が企業を淘汰し、過当競争を防ぎ、経済効率を上げるという見方もあります。これを「清算主義」といいます。しかし自動車産業の例を見てもわかるとおり、超優良企業が、その国際的に定評のあるすぐれた技術や販売力への評価ではなく、予期せぬ為替レートの変動だけで窮地に追い込まれているわけです。そういう「淘汰」でもいいのでしょうか（田中秀臣『雇用大崩壊 失業率10%時代の到来』 NHK出版〈生活人新書〉、2009年、35頁）。

原田泰、大和総研

10%の円高でGDPが0.54%減少するのだから、30%の円高なら成長率が1.62%減ることになる（原田泰・大和総研 『新社会人に効く日本経済入門』 毎日新聞社〈毎日ビジネスブックス〉、2009年、19頁）。

大和総研

資源に乏しく食糧自給率も低い日本にとって、円安は本質的に望ましいものではありません（大和総研 『最新版 入門の入門 経済のしくみ-見る・読む・わかる』 日本実業出版社・第4版、2002年、144頁）。

浜田宏一

本当の古典派的に言えば、交易条件というのはアラブの王様が決めることで、金融政策による為替レートの変動と交易条件の変動は無関係なものと考えてよい。ところが実際にはリンクがある程度あるというデータがある。石油はドル建てで決められるために、交易条件は円安になると悪化する傾向がある（田中秀臣編著 『日本経済は復活するか』 藤原書店、2013年、56-57頁）。

飯田泰之

資産価格が上がるとバランスシートが軽くなる。輸出型企業は、負債や人件費は円で、売上はドルなどの外貨です。この場合、売り上げの量が一切変わらなくても、為替レートが円安に振れると借金を返すのが非常に楽になる。借金を返すのが楽になるということは、ほかのことにお金を使えるようになる（飯田泰之・田中秀臣・麻木久仁子 『「30万人都市」が日本を救う！ 〔中国版「ブラックマンデー」と日本経済〕』 藤原書店、2015年、45頁）。

飯田泰之

日本の企業は負債や固定費を円で抱えているという点です。企業財務を考えると円建ての売り上げは増えて、コストは増えないから財務環境がよくなるというわけです（飯田泰之・田中秀臣・麻木久仁子 『「30万人都市」が日本を救う！ 〔中国版「ブラックマンデー」と日本経済〕』 藤原書店、2015年、50頁）。

若田部昌澄

為替が円安になったことで、企業の収益が上がってくる。上がってくる企業としては大きく二通りあって、一つ言うまでもなく輸出企業ですが、もう一つ見過ごされているものとしては、日本には輸入競合企業というのもあるんです。代表例としてはタオルメーカーなどですが、そういう企業は、競合品が安く入って苦しいわけです（田中秀臣編著 『日本経済は復活するか』 藤原書店、2013年、78頁）。